先週、ダボスでエネルギー部門について話し合うために各界のリーダーが集まったとき、彼らが直面した2015年の状況は、わずか1年前とは大きく異なっていた。「昨年は、私たちがどれほど賢明だったとしても、原油が100［$/b］から50［$/b］を下回る水準まで下がるとは、誰も話題にしませんでした」と、ブラックロックのCEO、ローレン・フィンク氏は、世界経済の見通しに関する世界経済フォーラムの冒頭で述べた。
下落はあまりに予想外だったため、10月の時点でも、今日WTI原油を70米ドル/bで売る1月限のプットを、1枚50セントで買うことができた。この新たな石油の現実は、需要が供給を上回ることで生じる入札競争とは対照的に、供給が需要を上回るエネルギー環境、すなわち需要される最後の1バレルの限界費用がエネルギー価格を決めるという歴史的に通常の状態への回帰を示す可能性がある。
この変化の要因の一つは、高いエネルギー価格を受けた石油生産への投資拡大である。アルジェリア、アンゴラ、リビア、ナイジェリアの合計生産量は1月以降、0.9mb/d増加した。非OPEC諸国も増産しており、IEAは2015年にその石油生産が1.3mb/d増加すると予想している。これは2014年の1.9mb/d増加に上乗せされる。最も重要なのは、米国が現在世界最大の産油国となり、今日9.1mb/dを生産していることだ。2008年のわずか5mb/dから増加した。
一方、EUと日本の経済は勢いを得られず、中国は減速し始めており、新興市場の成長と、それに伴う石油需要を押し下げている。同時に、米国経済は回復し、原油価格をさらに押し下げた。原油価格は、価値が上昇している米ドル建てだからだ。需要が減り、供給が増えれば、価格が下落したのも不思議ではない。
今日の価格水準を決めたもう一つの重要な要因は、原油価格を下支えするための減産を行わないという、サウジアラビア（SA）の11月の決定だった。これにより、原油価格を支える重要な下限が事実上取り払われ、1月27日時点でブレント原油価格は49ドル/bまで下落した。この決定の背景には、SAが減産しても他の産油国がすぐに穴埋めし、その結果、SAだけが市場シェアと収益を失うという見方があった。低価格が長引けばSAにも打撃となるが、同国には潤沢な7500億ドルの準備金、低い債務、国際市場への容易なアクセスがある。そのため、石油市場の他のすべてのプレーヤーよりも持ちこたえられると考えている。
他の産油国は、同じように幸運ではない。ベネズエラはすでに債務不履行に陥ると予想されており、同国のペトロカリベ・プログラムによる寛大な支援を石油輸入に頼ってきた中米・カリブ海諸国に深刻な影響を及ぼすだろう。一方、ロシアは1998年のルーブル債務不履行以来、最悪の経済局面を脱しつつあるが、最近のルーブル防衛策が失敗すれば、資本規制の導入を余儀なくされる可能性に直面している。
明るい側面として、原油価格の下落が続けば、世界経済を力強く押し上げる可能性があり、IMFによれば、成長率は2015年に0.7%、2016年に0.8%上昇する。世界の成長が弱まるなか、この後押しは絶好のタイミングで訪れる。最大の恩恵を受けるのは、世界の消費者とその可処分所得だ。重要なのは、原油価格の低下により、市民への悪影響を最小限に抑えながら燃料補助金を削減する好機も生まれることだ。そこで浮いた資金をインフラ、教育、医療に充てれば、安定成長の基盤を築き、GDPに対する石油需要を抑え、原油価格の低下をさらに持続させられる。欧州復興開発銀行のインフラ担当マネージングディレクター、トーマス・マイヤー氏によれば、これはまさにインドネシア政府が選んだアプローチであり、同国は「ここ数カ月の原油価格下落を、公的予算からの石油補助金を削減する機会と捉え、現在、その資金を医療、教育、インフラ建設に振り向けている」。
エネルギー部門自体も、こうした変化の影響を受ける。上流部門では、新たな石油生産への投資が減ると予想されており、ゴールドマン・サックスによれば、少なくとも9300億ドル相当の計画中プロジェクトが中止の危機にあり、2025年までに7.5mb/dの生産が失われる可能性がある。多くのプロジェクトは、主に油田サービス事業者に影響するコスト削減策の実施後も進められる可能性が高いが、深海や北極圏のような高コストまたはリスクの高い油田は、原油価格が夏の高値近くにない限り採算が取れないかもしれない。これは、ブラジルが沖合のプレソルト層を開発する構想にとって課題となりうる。同様に、メキシコは民営化に着手するなか、入札で追加譲歩を求められる可能性がある。ただし、少なくとも最初の入札ラウンドでは、提供する権益の質を理由に、そうした要求に抵抗する可能性が高い。
再生可能エネルギーへの影響は、電気自動車を除けば石油由来製品との直接的な代替関係がないため、限定的かつ間接的なものとなるはずだ。天然ガスの18%を油井の副産物として得ている米国では、石油生産の減少によって天然ガス価格が上昇し、再生可能エネルギーにとって好材料となる可能性がある。ガス価格がしばしば原油価格に連動する欧州でも、原油価格の下落によって、石炭に対するガスの競争力が高まる可能性がある。
再生可能エネルギーにとってより重要なのは、エネルギー政策の一貫性、安定性、予見可能性だ。電力市場の統合拡大も重要となる。特にEUでは、電力部門に必要な投資を呼び込むうえで鍵となる。世界経済フォーラムによれば、OECDだけで2040年までに8兆ドルが必要とされる。
再生可能エネルギーへの影響の有無にかかわらず、原油価格の低下がエネルギー情勢における大きな新展開であることは明らかだ。そして、低価格が低い変動性を意味するわけではないものの、持続すれば、この新たな現実が2015年のエネルギー界を形作ることに疑いはない。
この記事は、GE Look Aheadとの協力により掲載されています GE Look Ahead。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：ドリュー・J・ハートはGE Look Aheadに寄稿している
画像：ローマのガソリンスタンドで、係員が車に給油する準備をしている。REUTERS/Max Rossi
