原油価格の下落の影響は次第に明らかになりつつあるが、世界経済は依然として力強い成長軌道に乗るには至っていない。原油輸出国は深刻な逆風に直面しており、原油輸入国の中国は減速が続いている。その他の主要な原油輸入国では、2015年の初め以降、動向がまちまちとなっている。また、金融市場の変動性も高まっている。
こうしたまちまちの結果は、原油価格が急落した過去の局面における証拠と整合的なのだろうか。最新の 『Global Economic Prospects』 報告書はこの問いを取り上げ、過去の原油価格の低迷は実際には、緩やかではあるもののかなり多様な世界経済の回復に続いていたことを明らかにした。
2014年6月以降の原油価格の下落は、過去30年間に生じた6回の大幅な下落局面の中で3番目に大きく、1985～86年の局面と特に際立った類似性を持つ。両局面とも、原油価格の高騰期と、非OPEC産油国による原油供給の急速な拡大に続いて起きた。前者の局面ではアラスカ、北海、メキシコが、後者の局面では米国のシェールオイル、カナダのオイルサンド、バイオ燃料が供給拡大の中心であった。両ケースとも、OPECは政策目標を価格目標から市場シェアへと転換した。
1985～86年の局面と同様に、2014～15年の下落の背景にある供給要因が主導的な役割を果たしたことは、最終的な世界経済への影響にとって好材料である。推計では、供給要因のみに起因する原油価格45%の下落は、中期的に世界のGDPを0.7～0.8%押し上げうるとされる（Baffes et al. 2015）。
しかし、原油価格が急落した過去の局面を振り返ると、それらは概して控えめな世界経済の回復に続いていたことがわかる。原油輸入国が恩恵を享受するまでには時間がかかり、場合によっては当時の経済・金融面の逆風によって相殺されたためである。
原油供給の状況変化と最も密接に関連していた1985～86年の原油価格下落の後でさえ、世界経済の成長は、その後の数年間に緩やかにしか回復しなかった。この控えめな実績は、一部の大規模な新興国における債務をめぐる混乱の時期、日本や欧州の多くの国々の成長の鈍化、そして1987年末の株式市場の暴落と密接に結びついていた。
今日も再び、循環的要因（2008年の危機からの回復の鈍さ）、構造的要因（危機の遺産）、そしてリスク（先進国における金融政策の正常化）が複合的に世界経済に作用している。これらは、原油価格下落の恩恵を一定期間遅らせたり、見えにくくしたりしうる。現在の緩和要因としては、原油輸出国の経済的ストレスによる地域的な波及効果、主要な原油輸入国である新興国全体の景気減速、そして複数の主要先進国における高い債務水準、低い労働力活用度、低い生産性上昇率が挙げられる。これらの要因により、家計や企業は、エネルギー価格の低下によってもたらされる所得増を支出するよりも、貯蓄を積み上げる傾向が強まる可能性がある。
より楽観的な見方としては、消費者がエネルギー価格は中期的に低水準にとどまると認識したとき、あるいは経済見通しに対する信頼が改善したときに、当初の貯蓄の増加は反転しうるというものである。これにより抑制されていた需要が解放され、モデルが予測するとおり、世界経済の回復をさらに後押しする可能性がある。興味深いことに、このような原油価格の下落に対する遅れた反応は、1985～86年の局面の後に米国で観察された。当初は消費が鈍化し、消費者が低価格の持続性を確信できなかったため貯蓄が増えた。価格が低水準で安定すると、貯蓄は減少し、支出が加速して、米国と世界全体の回復を支えた。今回も同様の遅延した影響が現れうる。実際、主要先進国全体で労働市場の状況が改善し、消費者の信頼を支えるなか、今後数年間は原油価格が長期にわたって低水準で推移するとの見方を、ほとんどの基礎的な要因が示している。最新の 『Global Economic Prospects』 報告書は、原油価格急落が世界経済の活動に与える最終的な影響について比較的慎重な見方を取っており、主要な原油輸入国全体で国内需要への恩恵がより時間をかけて明らかになれば、現在の予測に上振れリスクがあることを示している。
要約すると、過去の局面からの証拠は、原油価格が急落した後に概して極めて多様な世界経済の成長結果が続いたことを示しており、原油価格下落の経済活動への影響を緩和または強化する他の重要な要因の存在を示唆している。直近の原油価格の急落では供給要因が主導的な役割を果たしており、これは世界経済への最終的な影響について好材料である。ただし、不確実性は残っており、慎重な成長見通しを正当化する。原油輸入国の恩恵が完全に実現することは、現在の見通しに対する上振れリスクを表す。
本稿はもともと The World Bank Let’s Talk Development Blogに掲載されたものです。
本稿の掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。
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執筆者：Marc Stocker氏は、世界銀行 Development Prospects Group のシニアエコノミストです。
写真：ローマのガソリンスタンドで、給油係が車への給油の準備をしている。REUTERS/Max Rossi
