1963年10月9日の夜22時30分、イタリア北部のドロミテ山地にあるトック山の斜面が、高さ約268メートルの水力発電ダムであるグランド・ヴァイヨントの貯水池に崩落した。その結果生じた波はダムの上端を100メートル以上越え、いくつかの町を押し流し、2,000人以上の命を奪った。それから数年後、 国際地球惑星年（International Year of Planet Earth）の期間中、ユネスコはグランド・ヴァイヨントを、技術者と地質学者が取り組むべき問題の本質を理解できなかったことがもたらす結果の典型例として挙げることになる。
世界全体で、水力発電は現在、発電量の15%、再生可能エネルギー全体の70%超を占めている。電力需要の急速な増加、経済成長の脱炭素化への取り組み、そして河川インフラがもたらす多面的な便益を活用する必要性が、特に開発途上国を中心に、世界的に前例のない水力発電の再興を牽引している。ほとんどの予測では、今後20～30年間で設備容量が倍増するとされている。言い換えれば、世界は今後20年間に、過去100年間に建設してきたのと同じ量の水力発電を建設することになるかもしれない。
特にアフリカ大陸は、水力発電のポテンシャルがほとんど開発されておらず、大きな成長を遂げると見られる。多くのアフリカ諸国は、開発を支えるために発電能力を切実に必要としている。電力需要は年6%で増加すると予測されているが、供給は追いついていない。急速な都市化はこの大陸について予測される基本的な動向の一つだが、多くの都市は依然として電力供給の断続に直面している。アフリカ開発銀行グループの Programme for Infrastructure Development in Africaによれば、今後30年間にわたり、電力部門の格差を埋めるために年間400億ドル超の投資が必要となり、資金調達へのアクセスがその開発における主要な障壁の一つとなるだろう。
この文脈において、水力発電は成熟した技術であり、安価で国産の電力源を提供するとともに、貯水から灌漑・給水に至るまで、複数の水関連サービスを伴う。アフリカ大陸で発展しつつある複数の電力プールのような地域間連系システムの拡大を通じて、水力発電は他の再生可能エネルギーを含む、多様な発電技術のポートフォリオの開発を支えることができる。ただし、水力発電は資本集約的であり、これがアフリカ大陸での開発が遅れている理由の一つである。
しかし、状況は変わりつつある。水力発電の成長は、現在、少なくとも部分的には、中国やその他の中所得国の資本と技術力によって牽引されている。例えば2013年には、中国のSinohydro Groupが、ウガンダから同国最大の電力施設をナイル川に建設する契約を16億5,000万ドルで受注した。Karuma水力発電プロジェクトは600MWの設備で、2018年に完成予定である。中国の請負業者はまた、コンゴ民主共和国のコンゴ川にあるInga地点の開発にも強い関心を持っており、その潜在能力は合計4万MW超で、これは中国の三峡ダムの発電量のおよそ2倍に相当する。これらの契約の多くには、中国の開発銀行および輸出入銀行からの多額の資金調達が伴っている。
長年にわたるダム建設を通じて、ダムの機能に関する膨大な知識が蓄積されてきた。水力発電の潜在能力の開発を目指す各国が、この経験を活用することは、その利益にかなっている。
持続可能性に関して、世界の大河川のダム化から得られた教訓、コロラド川（米国）から長江（中国）に至るまでの教訓の中でも、一つの教訓が際立っている。それは、単一のダムの規模だけで考え続ける余裕はない、ということである。代わりに、計画は、水源から海に至る流域全体といった、システム全体の規模を基礎とするよう努めなければならない。こうした規模でダムに関する判断を評価することによってのみ、河川および河川システムがもたらす便益の全範囲を考慮した、よりバランスの取れた結果を生み出すことができる。
そうした取り組みにより、水力発電の開発がほぼ完了した米国のような国々でさえ、いくつかの選択を見直すようになっている。例えば、メイン州のペノブスコット川がその一例である。ここでは、一部のダムを撤去し、他のダムの発電容量と運用を変更することで、同じ量の電力を生み出すように河川が再構築され、その結果、河川の連続性は大幅に高まり、生態系の成果も著しく改善された。
水力発電の開発が今後控える国々を率いる者たちは、どの道を選ぶかを決めなければならない。一つの道は、より広範な計画や、河川が数千万人分の魚を生み出す能力といった、より大きな影響への配慮なしに、個々の資産として建設される、計画性のないダム開発につながる。もう一つの道は、水力発電を河川システム全体の文脈で検討し、河川の複数のサービスを最適化する、より慎重に計画された開発につながる。
もちろん、電力需要からの強い圧力の下では、後者を選ぶことはより複雑であり、開発を遅らせるもう一つの障害と見なされるリスクがある。情報の不足により、理論上は非常に望ましい最適化プロセスを実行することが極めて困難になる。経済・社会・環境データを含む、現実世界の良質な情報が計画の判断材料として必要であり、その収集には時間と労力を要する。また、相当な技術能力も求められるが、河川開発の初期段階ではほとんど利用できないことが多く、そのためこれが最も歩みにくい道となる要因となっている。
各国がダムの選定と計画を進め、個別プロジェクトを流域規模の検討と結び付けるうえで役立つ、重要な実践的ツールとなるのが、 Hydropower Sustainability Assessment Protocolである。これは、国際水力発電協会の後援のもと、マルチステークホルダー・フォーラムによって2010年に公表された。
この議定書は、開発の異なる段階にある水力発電プロジェクトの持続可能性を評価するための枠組みを提供する。これは、より詳細で正式な社会・環境影響評価に取って代わるものではなく、その有用な補完となる。重要なのは、特定の組織の価値観に左右されない客観的な枠組みであり、比較的迅速に適用できることである。議定書は、開発事業者や投資家が、プロジェクトまたはシステムレベルでの欠落点や改善の機会を特定するのに役立つ。プロジェクト計画の初期段階から用いれば、個々のプロジェクトと、より大きな流域規模とを実践的に結び付ける管理ツールとなりうる。
しかし、議定書はあくまで第一歩に過ぎない。水力発電のポテンシャルを開発している国々で活動する多国間機関および国内機関は、初期段階の計画のための技術能力への資金提供を検討すべきである。そうすることは、投資額を上回る価値をもたらすだろう。情報と能力を提供するコストは、誤ったダムを建設するコストや、容易に防げたはずの失敗のコストよりも、はるかに低いと考えられるからである。そして長期的には、水力発電を河川システム全体の文脈で計画することは報われる。各国は、より持続可能なインフラ資産基盤、変化する気候に対するより高い回復力、そしてインフラのコストと便益のより効果的な管理といった恩恵を享受することになるからである。
グランド・ヴァイヨントの事故から50年が経った。我々は、水力発電の性急で計画性のない開発の結果を経験してきた。今日、我々は、賢明で持続的かつ持続可能な決定を下すための知識と機会を持っている。もし我々がそれを正しく行えば、そして我々にはそれが可能であるが、将来の世代は、過去から学び、大きく考えようとした我々の意志を振り返り、称賛するであろう。
ジュリオ・ボッカレッティは、The Nature Conservancyのグローバル水資源担当マネージング・ディレクターであり、世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーでもある。彼は、ナイジェリア・アブジャでの World Economic Forum on Africa 2014 に参加している。
画像: レソトのカッツェ・ダム付近のランナー。REUTERS/Christa Cameron
