エネルギー利用の変革は、エネルギー安全保障と排出削減の両方に不可欠である。
世界は、再生可能エネルギーへの転換とともに、エネルギー効率を優先しなければならない。特に今後10年間は重要だ。インドのような開発途上国では、すでにこの種の変化をもたらすための複数の取り組みが始まっている。
「効果的なエネルギー移行の促進 2024」は、世界経済フォーラムの新たな報告書であり、エネルギーの供給、需要、流通を変革するために断固たる行動が必要な理由を説明している。
地球温暖化を1.5°Cに抑えるには、排出量を年間約7%削減する必要がある。現在、排出量は毎年1.5%増加している。エネルギー関連の排出は、世界全体の排出量の80%超を占める。再生可能エネルギーの生産量は過去10年間で2倍以上に増えたものの、総エネルギー消費に占める割合は依然としてわずかに13%を上回る程度で、2011年の9%から増加した。
人口増加や、輸送、熱を多く必要とする製造工程などの電化拡大により、2050年までに世界の電力需要は現在の水準から2倍以上に増えると予想されている。再生可能エネルギーの供給が増えても、脱炭素化の目標達成には十分ではない。より速く前進するには、需要管理に注力する必要がある。
エネルギー需要の変革
エネルギーの使い方を変えることは、エネルギー安全保障と排出削減の両方に不可欠である。特に今後10年間は、再生可能エネルギーへの転換と同等にエネルギー効率を優先する必要がある。世界が持続可能性の高いエネルギーシステムへの重要な移行に取り組むなか、開発途上国の知見に耳を傾けなければならない。こうした国々の多くはすでにエネルギー需要の変革に取り組んでおり、世界がこの移行を進めるうえで貴重な教訓をもたらしうる。
グローバルサウスでは、特にインド、バングラデシュ、ブータン、ネパール、スリランカで、複数のエネルギー効率化政策や取り組み、プログラムが実施されている。アジア開発銀行の報告書「南アジアのエネルギー効率」では、建築基準、規格、ラベリング制度を通じたエネルギー効率化や、調理用コンロ、照明、冷却技術などを対象とする用途別の取り組みを含め、事例の一部を紹介している。
再生可能エネルギーの開発と並行してエネルギー効率を高めることは、開発目標に沿って持続可能性、手頃な価格、エネルギー安全保障のバランスを取ろうとする開発途上国にとって、特に重要である。しかし、経済成長とエネルギー需要が直線的に相関するという従来の見方は、もはや当てはまらない。インドはその顕著な例だ。同国の1人当たりCO2排出量は1.7トンで、すでに世界平均の約60%低い。世界平均は1人当たりCO2排出量4.3トンである。
成長とエネルギー需要を切り離すには、特に新たなインフラや製造能力の整備にあたり、エネルギー効率への大規模な投資が必要となる。インドはこの分野で複数の取り組みを始めている。例えば、ナレンドラ・モディ首相が2015年に開始した「すべての人に手頃な価格のLED照明を届けるウナット・ジョティ」（UJALA）制度がある。家庭の照明をエネルギー効率の低い白熱電球から置き換える世界最大のプロジェクトとして、小さな行動の積み重ねが大きな成果につながることを示した。この場合、CO2排出を約4,000万トン削減している。
インドの「長期低排出開発戦略」（LTLEDS）はCOP26で発表され、2005年の水準と比べて2030年までに経済の炭素集約度を45%削減する目標を掲げている。これは再生可能エネルギーの拡大と並ぶ、同国の5つの主要目標の一つである。また、気候変動への対応として、日常生活で簡単な変化を取り入れるよう人々に促すインド政府の別の取り組み「環境のためのライフスタイル・ミッション」の重要な原則でもある（LiFE）。
エネルギー効率化がもたらす企業のメリット
エネルギー生産性の向上は、環境に良いだけでなく、経済的な利益にもつながる。一定の対策を2030年までに講じれば、エネルギー集約度をおよそ30%削減し、最大年間2兆ドルのコストを削減できる可能性がある。導入済みの既存技術やソリューションを活用し、産業製造、輸送、建築環境などの部門に取り組めば、最も大きな効果が期待できる。
こうした考えから、マヒンドラ・グループは傘下企業全体で、エネルギー効率を脱炭素化の主要な手段として取り入れてきた。自動車事業と農業機械事業では、エネルギー生産性が大幅に向上し、2009年から2023年にかけておよそ90%上昇した。つまり、同じエネルギー量でほぼ2倍の生産量を実現し、製造コストを抑えて経済的な利益を得ている。
これは、生産量当たりのエネルギー需要を減らすため、継続的に一連の対策を講じてきたことで実現した。使用していない機械の電源を切る、エネルギー効率の高い設備を導入するといった行動の変化は、すぐに効果が出ることが多いと分かった。熱回収のような工程の革新は実施に時間がかかるが、大きな効果をもたらしうる。建物の効率的な設計、建築環境で断熱性を高める特定の材料の使用、輸送部門での電化や車両の軽量化など、ほかの変化も効果を上げている。
エネルギー効率化ソリューションに投資すべき理由は明らかである。最大の効果を引き出すには、民間企業は次の3つの主要な手段に注力する必要がある。
エネルギー効率を戦略的に優先する：投資のさらなる遅れが大きな機会損失を招くと認識し、取り組みを加速する。
ガバナンス体制を構築する：責任の所在を明確にし、上級リーダーが主導する強固なガバナンスプロセスを導入して、しばしば通常業務と見なされる現状を打破する。
協働の姿勢を育む：実現可能な範囲で、意識啓発、能力や技術の共有、資金調達を含む効果的な連携を通じて、バリューチェーンを機能させる。意識の変革と具体的なガバナンス慣行の両方に注力する。
単独で行動するだけでは不十分だ。企業はバリューチェーンのパートナーと連携し、より広範な投資と行動を促す必要がある。それによって効果が増幅される。世界経済フォーラムの国際ビジネス評議会のようなプラットフォームは、ベストプラクティスの情報や知識共有を提供し、地域や部門を越えた明確な変革の道筋の実行を支援する。業界関係者は、意識啓発に向けて協力することもできる。例えば、マヒンドラ・グループと持続可能な建築物を手がけるジョンソンコントロールズは、インドでエネルギー効率の高いインフラ開発を加速する取り組みで提携している。
これに加えて、政府は意識啓発や政策導入を進めることができる。例えば、エネルギー効率の高い建築インフラの指針や、改修を促すインセンティブを設けることが考えられる。これにより、エネルギー効率化を加速する環境が整う。
開発途上国では、他の国でも再現できるエネルギー効率化の成果が生まれている。今や、エネルギー需要の変革を成功させるうえで、主導的な役割を果たす機会がある。連携と、多くの小さな取り組みが積み重なって生まれる効果が重要だ。より緑豊かで清潔な未来への道を切り開くため、今こそ力を合わせる時である。
