世界経済フォーラムの2025年版エネルギー転換指数（ETI）は、持続可能なエネルギーへの移行が、地域差は大きいものの、控えめながらも広範囲にわたって改善していることを示している。
ETIの上位国は主に北欧諸国である一方、ラトビアとUAEは前年比で顕著な改善を示し、際立っている。
世界的な目標に導かれつつ各国の実情に合わせて調整された、十分に資金が確保された効果的な戦略が前進の道として浮上しており、それを支えるのが具体的な成果をもたらす国際協力である。
エネルギー転換の勢いは、エネルギー危機の始まりとなった2021年以降で最も大きな改善を記録した。
2025年版のエネルギー転換指数（ETI）では、世界全体のスコアが前年比1.1％上昇し、過去3年間の平均的な伸びの2倍以上となった。ETIの枠組みは、118か国を、安全保障、公平性、持続可能性という3つのシステム性能の次元と、転換への備えを示す5つの支援的次元によって評価している。
クリーンエネルギーは今や経済成長の重要な原動力となっており、2024年には2兆ドル以上の投資を集め、2020年の水準の2倍に達した。また、1,600万人以上の雇用を支えている。
それでも、本報告書は、ネットゼロの道筋に沿うために必要とされる投資額が2030年まで毎年5.6兆ドルに上る一方、新興市場だけで2.2兆ドルが含まれるとしたうえで、投資はなお不足していると指摘している。また、世界の進捗状況にはばらつきがあり、各国によって進むスピードや取り組み方が異なっている。
ネットゼロに至る道は数多くあり得るが、本報告書は、地政学的緊張、経済の不安定化、サプライチェーンの混乱が続くなかで、エネルギー転換を加速させるうえで最も重要な優先課題の一つが知識共有であると強調している。
こうした点を踏まえ、指数の上位国や急上昇国から何を学べるだろうか。
上位5か国：北欧諸国が世界のエネルギー転換を引き続きリード
ETIの上位国は2024年以降、比較的安定した成績を維持しており、脱炭素化の世界的な先導役として台頭してきた欧州諸国がその中心を占めている。北欧諸国は欧州のエネルギー転換の最前線に立ち続けており、スウェーデン（ETI 77.5）、フィンランド（71.8）、デンマーク（71.6）、ノルウェー（71.5）が上位を占めた。スイス（71.0）は5位に入った。
上位国には、5つの共通の推進要因がある。化石燃料と比べて再生可能エネルギーと原子力の割合が高い、非常に多様化したクリーンエネルギーの構成を有している点である。例えば、スイスでは再生可能エネルギーが83％を占めており、また、スウェーデンでは80％である。
さらに、各国政府は、明確な気候目標と、低炭素電力とエネルギー効率の双方を支える政策によって長期的な確実性を提供している。また、再生可能エネルギーや分散型エネルギー発電を受け入れられるよう、送電網の改良と拡充も進めている。
ETIで主導的な市場における グリーン産業政策は、水素、エネルギー貯蔵、スマートグリッドなどの技術を拡大するため、公的・民間の投資を呼び込み、エネルギーの生産と利用の脱炭素化を目指している。その好例がスウェーデンである。同国は、一人当たりのヒートポンプ設置台数が世界で最も多く、グリーン鉄鋼の生産拠点を最初に整備した国の一つでもある。
最後に、ETI 2025報告書によれば、上位国は、環境税に公正なグリーンエネルギーへのアクセスと、エネルギー転換の影響を緩和する強固な社会保障制度を組み合わせることで、国民の支持を維持することに成功している。
ただし、エネルギー転換の先導国が安定した成績を維持している一方で、最も大きな勢いは世界の他の地域で生まれつつある。
急上昇国：世界のペースを示す国々
ラトビア（69.4）
前年比7.9％の変化により、ラトビアは今年初めてETI上位10か国に入った。そのスコアは、エネルギーへの公平なアクセスの改善と新たな投資によって支えられた。主な要因は、電気料金が59％下落したことと、エネルギー構成に占める再生可能エネルギーの割合が拡大したことであり、これによりエネルギー自立度が高まった。これは、同国の的を絞った政策の効果を示している。
一方で、エネルギー構成に占める水力発電の大きな割合は化石燃料とともにわずかに低下したものの、IRENAの報告によれば、ラトビアは風力、太陽光、バイオエネルギーといった再生可能エネルギー源の成長の恩恵を受けている。
アラブ首長国連邦（58.4）
前年比7.85％のスコア変化により、UAEは中東地域で最も大きな改善を記録した。これは、同国における再生可能エネルギー設備の整備への投資が加速したことによるものである。生産されるエネルギーの大半は天然ガスと石油に由来する。しかし、UAEは2014年以降、高い太陽光発電の潜在力に投資しており、近年追加された設備の大部分は、太陽光発電である。
ETI報告書はまた、UAEの進展について、対象を絞った補助金改革とエネルギー効率の向上によるものとしており、的を絞った政策が脱炭素化を加速させ得ることを示している。
中国（67.5）
ETIで世界第12位の中国は、引き続きエネルギー転換における重要なプレーヤーである。2.2ポイントの上昇により、中国は新興アジア地域をリードし、転換への備えのスコアでも世界第5位となった。ETI報告書は、中国が再生可能エネルギー分野で引き続き主導的地位を維持している理由として、充実したイノベーション・エコシステムと財政的な強さを挙げている。
2025年5月、カーボン・ブリーフは、電力需要が増加しているにもかかわらず、CO2排出量が1年以上にわたって横ばいないし減少していると報じた。再生可能エネルギーによる発電の急速な拡大が平均的な需要の伸びを上回り、化石燃料の使用を削減している。現在、再生可能エネルギーは中国のエネルギー構成の50％を占めている。
分断が進む中で、より大きな協力が求められる
こうした先駆的な経済圏の経験から学ぶことは、他の市場における転換を加速させるうえで極めて重要となる。各国の状況と資源に合わせて調整されつつも、世界的な目標に導かれた、効果的で十分な資金を備えた戦略が前進の道として浮上している。これには、再生可能エネルギーをより適切に受け入れるためのインフラ更新、転換に対応できる人材の育成、エネルギー分野のイノベーションの促進が含まれる。
ETI報告書は、こうした目標の達成は単一市場の取り組みだけに頼ることはできず、新たな形のグローバルおよび地域的な連携を築く必要があると結論づけている。より持続可能で、公平かつ安全なエネルギーの未来への転換を加速させるうえで具体的な成果を生み出すため、協力は今や、幅広い戦略的提携から、実行に重点を置いた取り組みへと移行しなければならない。
