本記事は、 Thomson Reuters Foundation trust.orgとの協力により掲載されています。
気候変動により水資源が乱れ、今後数十年にわたって発電量が大幅に減少する可能性がある、と月曜日に発表された研究は述べている。
エネルギーを生み出すために水に依存している水力発電所と熱電発電所は、合わせて世界の発電量の約98％を占めている、とNature Climate Change誌に掲載された研究は述べている。
水温の変化や、気候変動に伴う淡水の入手可能性の低下により、2040年から2069年の間に世界の発電所の3分の2以上で発電能力が低下する可能性がある、と 研究 はオーストリアの研究機関によるものとして指摘している。
「発電所は気候変動の原因となっているだけでなく、気候によって大きな影響を受ける可能性もある」と、国際応用システム分析研究所（IIASA）のエネルギー・プログラム部長であるKeywan Riahi氏は述べた。
「（気候変動により）手頃な費用で信頼性の高いサービスを提供することは、ますます困難になるだろう」と、研究の著者の一人であるRiahi氏はThomson Reuters Foundationに語った。
水力発電所はタービンを動かすために水に依存している一方、原子力発電や化石燃料による発電機を含む熱電発電所は、システムを冷却するために淡水を必要とする。
各国と企業は、想定される発電量の減少に対応するために発電所の効率を高める必要がある。科学者らによれば、これは地球温暖化が発電量に与える世界的な影響を分析した、この種では初の研究だという。
この問題は、夏季やその他の電力消費が多い時期に特に深刻になるだろう。こうした時期は通常、水温の上昇と重なり、発電所を冷却することがより困難になる、とRiahi氏は述べた。
月単位で見ると、研究によれば、水力発電所の最大22％が、発電能力について「強い」減少（30％超）を経験する可能性がある。
熱電発電所の3分の2超についても、月単位で強い減少が生じる可能性がある。
米国、南部アフリカ、南米南部、ヨーロッパの中部および南部、オーストラリア南部は、発電量の減少に最も脆弱な地域である、と研究者らは述べた。
企業は、淡水冷却システムから空冷システムへの切り替えを含め、気候変動が発電に与える影響を緩和するために新たな技術へ投資すべきだ、とRiahi氏は述べた。
本研究では、世界中の24,000を超える水力発電所と、約1,500の熱電発電所のデータを分析した。
掲載は、世界経済フォーラムによる見解への支持を意味するものではない。
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執筆者：Chris Arsenaultは、Thomson Reuters Foundationにおいて世界の食料安全保障と農業政治を担当している。
画像：南アフリカ・ヨハネスブルグの南西にあるソウェトで撮影された、Eskomの送電鉄塔。REUTERS/Siphiwe Sibeko。
