「風がどちらに吹いているかを知るのに気象予報士は要らない」とボブ・ディランは有名な歌詞で歌った。気候変動が科学者の最も厳しい予測よりも早く到来していることを知るために、国連事務総長は要らない。しかし、世界の舞台から響いてくるメッセージは心強いものだ。今や、多数の政治・ビジネスリーダーから根本的な変革を求める力強い呼びかけがなされている。ついに転換点に到達したかのように感じられるほどだ。
ビジネスと政府のリーダーたちは、経済的繁栄と環境の管理、そして気候の安定を結びつけ始めている。これは、21世紀における低炭素経済を創出するための基盤である。この「解決志向」のアプローチに参加しない企業や政府は、貸借対照表の誤った側に立つだけでなく、歴史の誤った側に立つことになるだろう。
見事なことに、潘基文（バン・ギムン）事務総長はビジネスパーソンと政府に対し、共同で変革的なイニシアチブを発表するよう呼びかけた。私は、国連総会の場から発せられた力強い言葉に心から喝采を送る。そこでは演説者たちが、気候危機の深刻さと差し迫りを認めていた。これらの国々は、今後一年にわたって新たな気候協定を交渉する中で、自らの言葉に責任を持たなければならない。
前向きな兆候は数多くある。数日前、世界中の347の投資家が、運用資産総額24兆ドルを率いて、2015年のパリにおける強力な国連気候合意への支持を表明した。世界初の大規模石油財閥の相続人であるロックフェラー・ブラザーズ・ファンドの理事会は、保有ポートフォリオからの化石燃料投資の撤退をちょうど発表したところだ。他の多くの企業も、大規模で変革的なプロジェクトやプロセスを発表している。
しかし、これらの立派な取り組みが低炭素経済をもたらすと考えるならば、私たちは自らを欺いている。科学者は、2050年までに温室効果ガス排出量を80%以上削減する必要があると試算している。環境問題の解決におけるビジネスの役割はいくら強調してもし過ぎることはないが、あちこちの一企業の取り組みでは、到底それに近づくことすらできない。
私たちの日常生活や巨大なビジネスの利害から化石燃料を排除することは、途方もない課題である。食料、水、輸送システムに加え、製造業や発電においても、それらを置き換えなければならない。これらのシステムを解きほぐし、変革することは、冷静な頭脳と強い心を持つ者にしかできない。炭素への価格付けは全員に影響を及ぼすが、特に産業革命時代の富をまさに手にしつつある国々にとっては、その影響が大きい。
中国は現在、インドのインフラに1,000億ドルを投資している。この二大国の成長を、両国の国民と産業の長期的な福利と結びつけることができる、まさにその瞬間である。両国は、この新たなインフラを通じて、インドが中国の超高度成長を見習いたいという希望を表明した。しかし中国自身の推計によると、2010年時点で、同国のGDPの3.5%が環境劣化によるものであり、大気、水、食料の質は悪化を続けている。これは良い投資なのだろうか。世界的な炭素価格は、新たなインフラの形成に役立ち、50年の投資回収期間を持つ50年規模のプロジェクトを固定化するのに役立つだろう。クリーンな取り組みは、財務、環境、社会のあらゆる面で先行することになるだろう。
アメリカ人として私は、わが国が気候変動への寄与に対する支払いを先送りしながら豊かになったこと、そしてその請求書が今や届いていることを認める。新興国が、長期的な影響とコストを財務台帳に組み込むよう促すインセンティブを提供することは、部分的には米国の責任である。アメリカの国土で大規模な化石燃料インフラを開発することは、わが国の財政的・環境的な負債を減らすことにはならず、事態をさらに悪化させ、世界の他の国々に恐ろしいシグナルを送ることになる。
私たちの欠陥のある会計の枠組みを是正し得る、（比較的）単純な解決策の一つは、グリーンインフラおよび設備投資に対して加速償却を認めることである。これにより、エネルギー、廃棄物、水のコスト（および影響）の節約を、グリーンインフラのわずかに高いコストと相殺することが可能になる。最大の汚染者が、最大の利益を上げ続けることはできなくなるだろう。
異常気象はもはや新たな常態となった。私たちは、これらの新たなビジネスのルールも同様に新たな常態としなければならない。
地球上で共存する人類の一員として、国連から世界経済フォーラムまで、バンコクの地域計画委員会からサンパウロの教育委員会まで、国際会計基準審議会からFIFAまで、私たちすべてが、21世紀において繁栄し健全な経済を創出する勇気を見出さなければならない。
ビジネスのルールを自然の法則に合わせなければならない。
著者：Amy Larkin、戦略パートナー、Resolve社。『Environmental Debt: The Hidden Costs of a Changing Global Economy』の著者であり、世界経済フォーラムの 気候変動に関するグローバル・アジェンダ・カウンシルの副議長を務める。
画像：2014年4月12日、南ボヘミア地方のティン・ナド・ブルタヴォウ市近郊にあるテメリン原子力発電所の冷却塔の前のカラシ畑で花粉を集めるミツバチ。REUTERS/David W Cerny
