アフリカの砂漠の太陽は欧州に電力を供給できるか?

アフリカの砂漠の太陽は欧州に電力を供給できるか?
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アフリカの砂漠を欧州の都市に接続することで、欧州の電力需要の最大20%を賄うことができると、 DESERTEC Foundationは述べています。その構想は、中東・北アフリカ(MENA)諸国に多数の集光型太陽熱発電(CSP)プラントを建設し、効率的な高電圧直流ケーブルによって電力を欧州へ送電することです。後述するように、砂漠におけるCSPは、1日最大16時間にわたり予測可能な形で再生可能電力を発電できる可能性があり、太陽光発電および風力発電の二つの大きな問題である間欠性と稼働時間の短さを克服します。

国際エネルギー機関(IEA)が2010年に発表した有力な技術ロードマップは、CSPに楽観的な見通しを示し、2050年までにMENA諸国から欧州への電力送電量が総電力消費量の最大15%に達すると予測していました(IEA 2010を参照)。

図1:DESERTEC EU–MENAコンセプト

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出典:DESERTEC Foundation。

Siemensが2012年10月にパートナーシップから撤退して以来、DESERTECプロジェクトは勢いを失っていますが、地中海横断の送電網を構築するという構想は、ゼロエミッションの欧州電力システムへの迅速な移行を唱える多くの支持者にとって、依然として魅力的です。

本コラムで取り上げる主な問いは次のとおりです:

  • 欧州の電力需要の大きな割合を、MENA地域の砂漠で賄うことは、経済的、技術的、政治的に実現可能か?

これらの問いに答えるため、統合評価モデルWITCHを用いた数値シナリオに基づき、CSPへの投資の最適な時期、規模、場所、そしてEU–MENA電力市場の潜在的な規模を検討しました(Massetti and Ricci 2013)。その結果、欧州が現時点で大規模なCSPプロジェクトに投資するのは時期尚早であることがわかりました。パイロットプロジェクトの余地はありますが、地中海横断CSP貿易による大きな経済的便益は2050年以降にのみ現れます。ただし、MENA諸国との大規模な電力取引から生じる欧州のエネルギー安全保障への脅威は、過小評価すべきではありません。

炭素フリーの発電システムの必要性

欧州は、気候変動との闘いで世界をリードする意図を持ち、温室効果ガスの排出削減目標をますます厳格に設定しています。欧州が喧伝されている+2°Cの気温上昇抑制を真に達成しようとするなら、総排出量を基本的にゼロまで減らす必要があるため、さらに厳しい目標が続くことになります。

欧州では、原子力発電と炭素回収・貯留を備えた化石燃料発電所のいずれも見通しが不確かなため、将来の技術構成において再生可能エネルギーが主要な役割を果たす可能性が高いと考えられます。風力や太陽光などの再生可能エネルギーの問題は、間欠性があることです。風は不規則に吹き、太陽は夜間には照りません。発電容量の大半を風力と太陽光に頼る電力システムは、新たな送配電網、蓄電容量、バックアップ容量によって強化する必要があります。これは高コストであり、それゆえ石炭や天然ガスによる火力発電所と比べて再生可能技術に不利に働きます(EPRI 2011およびIEA 2014)。

集光型太陽熱発電

理想的な技術は、完全に再生可能な資源から安定的で調整可能、かつ予測可能な電力を供給できるものです。CSP発電はこの理想にきわめて近いものです。その原理は極めて単純で、シラクサ包囲戦におけるアルキメデスの鏡と同じくらい古くからあるものです。反射面によって直射日光を狭い範囲に集め、流体を加熱します。流体は回収され、水を蒸気に変えるために使われ、その蒸気で火力発電所のタービンを回します。直射日光は石炭やガスの代替となります。日中に流体が到達する温度は非常に高いため、夜の大半にわたって熱を蓄え、ほぼ連続的に電力を発生させることが可能です。天然ガスタービンは、24時間の発電を保証するためにシステムを補完する場合があります。

CSPの最大の欠点は、ほぼ雲のない空を必要とすることです(雲があってもよく機能する太陽光発電とは異なります)。CSPに最適な立地は砂漠です。湿度が低いため平均雲量が大きく減少するからです。また砂漠は、大規模な鏡の設置に適した広大で安価な土地を提供します。問題は、砂漠が通常、人々の住む場所や働く場所から遠いことです。そこで構想は、送電損失を最小限に抑えた新世代の送電ケーブルを使って、砂漠と都市を接続することです。

スペインと南イタリアの一部を除き、欧州にはCSPに最適な気候・地理条件がありません。欧州でCSPを大規模に発展させることは不可能です。しかし、地中海南岸の多くの国々は、理想的な気候条件を備えた砂漠を豊富に有しています。そのため、中欧・北欧までのケーブルネットワークを構築する計画があります。

経済的、技術的、政治的な実現可能性

CSPは、大規模に機能しうることが実証された技術です。最も進んでいる国はスペインで、設置容量は2300 MWです。次いでアメリカで、過去10か月の間に4つのプラントが稼働を開始し、設置容量の合計は1435 MWに達しています。2014年以降、アメリカ、中国、インド、南アフリカ、その他の中東・北アフリカ諸国でさらに多くのプラントが建設される予定です(図2)。

CSP発電は経済的に魅力があるでしょうか?現時点では、CSP発電のコストは化石燃料発電の4~5倍です(IPCC 2011を参照)。CSPへの投資の98%は、これまで公的支援を必要としてきました(Stadelmann et al. 2014)。しかし、炭素排出にペナルティが課され、学習効果(learning-by-doing)によってCSPの投資・運用コストが削減される場合、投資インセンティブはどう変わるでしょうか?気候に配慮した投資環境は、CSPへの大規模投資を促すでしょうか。また、欧州がアフリカや中東の砂漠からCSPを輸入することは魅力的になるでしょうか?

図2:国別の設置済みおよび計画中の集光型太陽熱発電所

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出典:IPCCに提出された「 Working Group III Special Report on Renewable Energy Sources and Climate Change Mitigation 」の技術要約(Technical Summary)中の図TS.3.3。

本研究では、統合評価モデルWITCHを用いてこれらの問いを検討しました(Massetti and Ricci 2013)。各国が、世界平均気温の上昇を産業革命前の水準から約50%の確率で2°C未満に抑えるよう排出削減に合意するという前提の下で、CSPへの投資の数値シナリオを作成しました。

大規模展開へのCSP投資が経済的に効率的となるのは2050年以降のみであることがわかりました。今世紀前半には、温室効果ガス排出を削減するためのより安価な選択肢が他にあります。原子力および/または炭素回収・貯留を備えた化石燃料発電所に制約がある場合、代わりに今世紀前半に大規模投資が始まります。興味深いことに、気候政策がなくても、国内に高い生産潜在力を持つ地域では、CSPへの投資が魅力的になります。

欧州は、2035~2040年頃にMENA地域の太陽光発電所から電力を輸入することが魅力的だと判断します。今世紀後半には、学習効果によってCSPの価格が低下し、欧州はシナリオ上、MENA諸国から大量の電力を輸入し始めます。2050年以降、欧州の総電力消費量に占めるCSP電力の割合は、原子力と炭素回収・貯留に制約があるかどうかに応じて18%から46%となります。

したがって、宣言された目標に沿った強力な気候政策のシグナルがあれば、CSPは経済的に非常に魅力的となり、地中海横断の大規模送電網を構築するインセンティブが生まれるでしょう。したがって、我々の分析によれば、DESERTEC型のプロジェクトは時期尚早ではあるものの、適切な政策が整えば経済的に妥当であるように思われます。

しかし、地政学的な観点から見て、欧州が電力需要の大きな部分をMENA諸国に依存することは、そもそも考えられるでしょうか?

これは明らかに未解決で慎重を要する研究課題であり、より多くの注目に値します。主な点を二つ提示します:

  • 第一に、市場が少数の大規模(国営)事業者に支配される場合、レントシーキング行動の具体的なリスクがあります。

我々のモデルは、MENA地域が限界費用を上回る価格で電力を供給するためのカルテルを形成するインセンティブを持つことを示しています。市場競争を高める制度を設計することは、現在の地政学的状況においては極めて困難な課題に見えますが、不可能ではありません。

  • 第二に、そして最も重要なこととして、大規模な地中海横断電力市場は、欧州のエネルギー依存度を高める可能性があります。

電力システムの正常な機能を保証するため、需要と供給は常に均衡していなければならないことを念頭に置くことが重要です。急激な大きな不均衡は、通常、停電を引き起こします。つまり、MENA地域からの発電量が予期せず減少すれば、欧州のネットワーク全体が停電のリスクにさらされることになります。

長期的に砂漠から欧州へ電力を送る際の主な制約は、技術的でも経済的でもないように思われます。むしろ、慎重さを求める一連の地政学的な考慮事項です。これらの問題は、特に長い時間軸では解決可能です。現在の国際情勢の下では、CSPは欧州の将来において限定的な役割しか果たさないように思われます。米国や中国と比べると、これは完全な脱炭素経済への制約要因です。両国は国内に非常に大きなCSP発電の潜在力を持っているからです。

協力: Vox。

著者:Emanuele Massetti、Yale University School of Forestry & Environmental Studies博士研究員。Elena Ricci、ミラノ大学経済学博士課程在籍。

画像:ベニ・マタール(Beni Mathar)で集光型太陽熱発電所を建設する作業員。REUTERS/Rafael Marchante。

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