オックスフォード大学とケンブリッジ大学が、2018年のタイムズ・ハイヤー・エデュケーション世界大学ランキングで、ランキングの13年の歴史で初めて上位2位を占めました。
米国の大学が1位または2位に入らなかったのは初めてです。しかし、ケンブリッジ大学がカリフォルニア工科大学とスタンフォード大学を抜いて2位となるなど、ランキング最上位には小さな順位変動があったものの、上位10校はほぼ変わりませんでした。前年に同率10位だったバークレー校だけが圏外となり、代わってペンシルベニア大学が入りました。
こちらから上位1,000校の全ランキングをご覧いただけます。
上位200校（世界の高等教育機関の約1％に相当）に限って見ると、上位2位を逃した米国が、それでも代表校数で大きく首位に立っています。このエリートグループに米国の大学は62校あり、次に多い英国の31校の2倍です。
総数で米国が圧倒的な一方、そのランキング上の優位が揺らぎつつある兆候も見られます。今年、上位200校に入った米国の61機関のうち59機関で、教員1人当たりの研究収入が減少しました。また、トランプ政権下で連邦政府の研究資金が今後どうなるかも不透明です。米国の上位200校のうち29校は、前年と比べて順位を下げました。
資金調達の課題に直面するのは米国だけではありません。EUの研究コミュニティにおける英国の立場は、特に旗艦プログラムのホライズン2020などを通じた重要な資金源ですが、Brexit（英国のEU離脱）投票を受けて危うくなっています。オーストラリアでは、政府が2.5％の資金削減計画を実行すれば、今後数年間に高等教育部門全体の収入が28億豪ドル減少し、影響が生じる可能性があります。
こうした不確実性から恩恵を受ける可能性があるのはアジアの大学です。2018年の世界大学ランキングも、再び、とりわけ東アジアにおけるこの地域の台頭を示しています。
中国本土では今年、エリート校である上位200校に大学がさらに3校加わり、代表校数で同率6位の国となりました。北京大学はランキングで2つ順位を上げて同率27位となり、ニューヨーク大学、エディンバラ大学と並びました。一方、清華大学は5つ順位を上げて30位となり、メルボルン大学やスイス連邦工科大学ローザンヌ校などを上回りました。
アジア首位の大学であるシンガポール国立大学は、2つ順位を上げて同率22位となりました。これにより、現行の方法論の下で初めて、上位30校にアジアの大学が3校入りました。
一方、アジアの他の地域には警戒すべき兆候もあります。高等教育に多額の投資をしてきた韓国は上位200校に4校が入っていますが、そのうち3校は今年順位を下げました。台湾も打撃を受け、同国最高位の国立台湾大学は同率198位にかろうじてとどまりました。
日本の最高位校である東京大学は39位から46位に順位を落としましたが、京都大学（同率74位）と大阪大学（201～250位の順位帯）は順位を上げました。
2018年のランキング全体を見て興味深いのは、ランク付けされた1,000校の中に、方法論の基礎となる5つの「柱」、すなわち教育、研究、被引用数、産業界からの収入、国際性のすべてで傑出している大学が一校もないことです。実際、各分野を個別に見ても、5分野すべてで上位50位に入る大学はありません。
成功を収めるには、適切なバランスを見いだすことが重要です。従来、最も成功している大学は、北米、西欧、そして程度は小さいもののオーストラリアという、長年にわたり高等教育を牽引してきた地域に位置してきました。しかし、2018年の結果は再び、アジアの一部が確実に追い上げていることを示しています。
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