私の 博士課程の学生の一人 は、親が子どもの教育についてどのように決断するかを研究しています（彼の調査には こちらから参加できます）。私たち経済学者はこれを不確実性下の投資問題として捉えます。つまり、教育は株式の購入に少し似ています。将来の収益率は不確実である一方、初期費用は分かっているからです。
しかし実際には、それより難しい問題です。株式には配当があり、できれば値上がり益もありますが、いずれも金額で測れます。一方、教育のリターンには多くの側面があります。労働市場に関わり、金銭で測定できるものもあれば、個人の幸福に対する目に見えにくい貢献や、社会へのより広範な波及効果をもたらすものもあります。そのため経済学者は、こうした総便益を測定し、それを用いて人々の教育に関する選択を逆算する手法を磨いてきました。
この話を持ち出したのは、従来型の、立派な建物と目の飛び出るような学費を伴う大学と比べたときの、 MOOC（大規模公開オンライン講座） を支持する論拠に、かなり大きな穴があることに気づいたばかりだからです。それはこうです。MOOCが大学に取って代われない理由は、大学とは違って、出会いの場ではないからです。
この主張の根拠は、経済学者 グスタフ・ブルーゼによるごく最近の研究です。彼は巧みな経済モデルを大規模なデンマークのデータセットに適用し、「就学のリターン」について非常に興味深く示唆に富む知見を導き出しました。具体的には、「デンマークの男女は、就学のリターンのおよそ半分を、結婚の結果の改善を通じて得ている」と明らかにしています。
MOOCを支持する論拠は常に、新しい技術やビジネスモデルを使えば、同じ教育サービスをわずかな費用で提供できるというものでした。しかし、このデンマークの研究は、大学が提供する価値あるサービスは教育成果だけではないこと、すなわち教育への潜在的需要には、さらに大きな要素として 同類婚 が含まれることを数量化しています。そしてMOOCは、その点ではあまり優れていないかもしれません。
教育経済学では、大学の学位に対する需要について、大きく分けて二つの説明があります。一つは 人的資本 モデルです。大学に行くのは知識を身につけるためであり、その知識は資本への投資のようなもの、すなわち生産性を高め、労働市場での価値を上げると説きます。教育の費用が、スキル向上によって期待されるリターンと等しくなるところまで投資する、という考え方です。
このモデルによれば、人的資本を身につける費用を下げれば、MOOCは高等教育への需要を高めるはずです。
もう一つのモデルは、 費用のかかるシグナリングです。これは、賢く勤勉であることを将来の雇用主に伝えるシグナルを得るために大学へ行く、という考え方です。もちろん自分が賢く勤勉だと分かっていますが、雇用主には分かりません。しかも、誰でもそう主張できるという問題があります。
そこで、賢く勤勉な人だけが 法外な負担と感じない何かをしなければなりません。興味深いことに、学位取得の費用を下げると、シグナルの価値は損なわれます。その結果、資格インフレが進み、本当に賢く勤勉な人々は、他者との差別化のために大学院へ進んだり、あるいは別の、費用がかかるだけで意味のないことをしたりせざるを得なくなります。
ここでは高等教育の私的収益率は論点ではありません。それは大幅にプラスで、非大卒者に対する賃金プレミアムはおよそ 60％ 、年率換算の収益率は 10～18％ ほどです。ただし、グラタン研究所のアンドリュー・ノートンによる最近の報告書が示すように、 何を学ぶかは重要です。
この種の研究が強調しがちな点は次のとおりです。
（1）STEM科目など、難しい分野を学ぶことの重要性
（2）そうした学びを修了することの重要性（ シープスキン効果と呼ばれます）。理想的には、名門校で修了することです。
MOOCは、とりわけ難しい分野について、より効果的な学習方法となる可能性があります。またMOOCは、世界有数の名門大学のいくつかと密接に結びついています（例： こちら 、 こちら）。
では、MOOCは出会いの場としても、より効果的なのでしょうか。どうやら誰も問いかけていないのは、この点です。デンマークの研究が示すように、高等教育のリターンの大きな部分は、世帯形成におけるより質の高いマッチングによるものなので、これは重要です。
そして、MOOCがその点でひどく不得手なら（これは決まった話ではありません。たとえば、 地域での交流会を含むように進化するかもしれません）、それこそが、従来型の大学が持つ模倣できない競争上の優位性（投資家の言う「堀」）なのかもしれません。
これは、ほとんどの副学長が自分たちの商品を売り込む際（そして私の給与を払う際！）に思い描いている議論ではありません。また、同類婚が 所得格差 を生むことで、この私的便益が何らかの社会的損害に転じる可能性もあります（ こちらおよび こちらを参照）。
しかし、ここでの本当の話は、大学の膨大な不動産ポートフォリオを管理する同じ副学長たちが、MOOCによって昼食の稼ぎを奪われ、徹底したコスト優位性で自分たちのビジネスモデルを破壊されることはないと知り、少し安心して眠れるかもしれない、ということです。MOOCは、デンマークの男女、そしておそらくオーストラリアの男女も、就学のリターンとして求めているもの――仕事との質の高いマッチングだけでなく、互いとの質の高いマッチング――を提供できないからです。
この記事は当初、 The Conversationに掲載されました。 元の記事をお読みください。
掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：ジェイソン・ポッツは、RMIT大学の経済学教授です。
画像：カリフォルニア州スタンフォードのスタンフォード大学で、フーバー・タワーの上から見たキャンパスを歩く人々。ロイター／ベック・ディーフェンバック
