10年以上前、私はトニー・ブレア首相のもとで戦略部門と政策部門を統括していたが、一部の政策が単純に機能していないことを、ある友人に嘆いた。政府には教育政策が不足していたわけではない。しかし、学校と距離を置いてしまった10代の若者を再び学びに向かわせることを目的とした政策は、効果がほとんど見られなかった。友人は私に簡単な質問をした。子どもの頃を振り返ると、いつ、なぜ最も多くを学んだのか。
私は学業で好成績を収めることが多かった。しかし意外なことに、真っ先に思い浮かんだのは、教室で過ごした多くの時間ではなく、吹雪の中で光が失われつつある山中に閉じ込められた経験や、地域団体とともに荒廃した土地を整備した経験だった。これらの瞬間に、私は深い新たな洞察を得た。どの場合も、現実世界の問題を、他者とともに、そして何かがかかった状況で解決しなければならなかったことで、学ぶことができたのである。
これらの特徴がすべて、私たちが実施していた政策とは精神的におおむね正反対であり、学校や大学で学びが通常どのように行われているかとも、精神的に正反対であることにすぐ気づいた。
もちろん、この気づきが特別なものだったわけではなく、長年にわたり、多くの人々が非常によく似た結論に至ってきた。しかし以来、私は、これらの教訓を学校やカレッジの日々の実践にどう取り入れるかに関心を持ち続けてきた。また、現在の投資家および助成者としての活動にも活かし、これらの教訓が、より良い教育、より大きな社会的流動性、より高い生産性という三つの課題にどう答えを与えうるかを見極めたいと考えてきた。
教育が経済成長を後押しすることは、ほぼ自明であるはずだ。産業革命の起源に関する最新の分析によれば、産業革命は、識字率が約10%から50%へと劇的に向上した200年間に続いて起きた。この識字率の向上は、機械化と工業化を可能にしたうえで、他のどの要因よりも大きな役割を果たしたと考えられる。さらに近年では、多くの国が、大規模な教育投資によって経済の先進国に躍り出た。19世紀のドイツ、20世紀後半の韓国やシンガポールがその例である。
しかし、どのような種類の教育が本当に最も効果的なのかは、それほど明確ではない。多ければ良いというわけではなく、教育に多額の投資を行ったものの経済的な配当を得られなかった国も数多く存在する。したがって、何が本当に効果を生み、それはなぜなのかを理解することが重要であり、ロケット科学者と農家、コンピュータ科学者と清掃員から成る現代経済の複雑なニーズが、教育機関内で起きていることと実際にどうつながるのかを理解することも重要である。
出発点として有効なのは、雇用主と話をすることである。多くの国で、雇用主との非公式な対話と正式な調査は、同様の傾向を示している。雇用主は、確かに読解力、数学、科学の優れた能力を高く評価している。医療や建設など、どの仕事であっても、専門知識の深さが不可欠な職種も多い。しかし雇用主は、動機づけ、回復力、コミュニケーション、チームワークといった要素にさらに大きな重きを置いており、学校がこうした特性を育むためにほとんど何もしていないことをしばしば嘆いている。これらのスキルは、もちろん形式的な教育よりも経験を通じて身につくものであり、単独ではなく他者と協働することで、また紙の上ではなく現実世界の問題を解決することで身につく。学術研究も同様の結果を示しており、ノーベル賞受賞者のJames Heckmanの研究では、人々が人生や仕事でどれだけ成功するかを説明するうえで、非認知能力は認知能力と同程度、あるいはそれ以上に重要であることが示された。これらはすべて自明に思えるかもしれない。それでも、世界中で教えられているカリキュラムで、こうした点に十分な注意を払っているものは驚くほど少ない。
次の段階として、今年ではなく、10年後や20年後に必要となるスキルは何かを問うべきである。最も優れた答えの一つは、最近、オックスフォード大学の研究者であるMike OsborneとCarl Freyによって示された。両氏は、今後20年間に自動化によって代替される可能性が高い仕事を分析した。その研究によれば、米国の仕事の約48%、英国の仕事の約3分の1が消滅する可能性があるという。対象には、反復的な肉体労働だけでなく、経済学者の仕事の一部(経済学者が行った研究であるだけに皮肉である)や、弁護士、プログラマーといった専門職の仕事も含まれていた。最も生き残る可能性が高かったのは、創造性、社会的知性、そしてロボットがなお苦手とする器用さが高い要素を持つ仕事であった。この結果が示唆するのは、どの教育制度も、これらのスキルと、介護、ゲノム学、コンピュータ科学など、他の理由から今後数年で成長する可能性が高い分野における専門知識の深さを重視すべきだということである。
まっとうな学校や学校制度であれば、どれも教育制度そのものが示すニーズだけでなく、社会と経済全体が必要とするニーズに応えられる若者を育てるよう、意識的に取り組むべきである。私が深く関わってきた一つの答えが「スタジオ・スクール」の創設である。スタジオ・スクールでは、カリキュラムの大半を、チームで行い、企業と密接に関わる実践的なプロジェクトを通じて組み立てる。このモデルは、世界各地の優れたアプローチを数多く意図的に取り入れ、芸術家のアトリエの伝統も踏まえている。英国には約50校のスタジオ・スクールがあり、ブラジルなどの国々でも新たな学校が開校しつつある。いずれの学校も、非認知能力をカリキュラムの中心に据えており、子どもたちは歴史や物理と並行して、創造性の育み方や、感情的知性と回復力の高め方を学ぶ。10代の若者は、形式的な教育だけでなく実践を通じても学び、生徒一人ひとりには、自分の学習を調整するための個別のコーチがつく。その結果、生徒が学校や大学を卒業するころには、職場の有用な一員として十分な準備ができており、主体的に行動し、問題を解決し、他者と協働できるようになっている。言い換えれば、学校の目標は主体性(agency)を育むことにある。
スタジオ・スクールは一つの答えにすぎず、同様のモデルはトルコから米国、インドに至るまで、多くの国で見られる。しかし、それらは例外であって原則ではなく、OECDのPISAスコアで測定されるような事柄のみに固執する政策立案者からの圧力に苦労する傾向がある。
関連する潮流であり、教育の定説に対する同様の挑戦となるのが、若者に、デジタル・メイカーとなる機会を与えることである。それは、他者が作ったテクノロジーの受動的な利用者にとどまるのではなく、コードを書き、プログラムを組み、ウェブサイト、アプリ、ロボット、ゲームを作ることである。エストニアからインドまで、こうした取り組みの優れた事例は数多くある。英国では、今年、BBCの関与によって大きく後押しされたDigital Making(デジタル・メイキング)の取り組みも存在する。こうした取り組みでは、ほぼ例外なく、教員を補うために多数のボランティアを募る必要があった。また、ほぼ例外なく、オンラインのツールや教材と、対面のグループ活動を組み合わせてきた。ここでもやはり主要な目標は、主体性を育むことであり、単に消費したり観察したりするだけでなく、世界を形作る準備を整えさせることである。
この種の取り組みは、本来、既存の教育制度の内部から自然に生まれてくるべきものである。しかし多くの場合、外部の人々の洞察とエネルギーが必要となる。また、多くの場合、新たな種類の資本も必要となる。Nestaでは、大きな影響力を持つ可能性のある急進的なイノベーションを支援するにあたり、財務的な成果と教育的な成果の両立を目指す投資ファンドを運営している。最近の事例には、デジタル評価、適応型学習、若者と見習い制度を結びつける新たな方法を開発するベンチャーが含まれる。私たちは、さらに大規模な世界的なソーシャル投資の潮流の一部であり、その潮流の中では、10億ドル規模のBig Society Capitalといった新たな銀行、数百のソーシャル投資ファンド、さらにはソーシャル・インパクト・ボンドのような新たな資産クラスが登場している。ソーシャル・インパクト・ボンドは、政府が投入量ではなく達成された成果に対してのみ支払うことを可能にする(例えば、貧困層の若者が18歳で就学を修了できるよう支援して成功した場合に報酬を支払うなど)。
これは依然として新興の分野である。しかし、教育やその他の分野におけるイノベーションへの資金供給のあり方を変える可能性を秘めている。行動と成果の因果関係をより厳密に検討する投資的な発想がもたらす利点を取り込むことができ、また、投資業界にしばしば見られる無駄や過度な浪費を避ける傾向もある(ありがたいことに)。そしてソーシャル投資は、エビデンスへのより真剣な注目を促すことができる。
この最後の点は極めて重要である。教育においてエビデンスがいかに使われていないかは、依然として驚くべきものである。正式な実験は今もきわめてまれであり、多くの国の多くの実務家は、何が効果的で何が効果的でないかについての既知の知見をまったく活用していない。その代わりに、アイデアは逸話から広がり、あるいは優れたTEDトークがあるからという理由で広がるのであり、現実世界で効果があるからではない。皮肉なことに、教育テクノロジー(Edtech)の分野が最も深刻であり、大きな期待と疑わしい主張が組み合わさり、真剣で独立した評価がほとんど行われていない。こうした空白を埋めるため、英国は「何が効果的か」を検討するセンターを設立し、教員に、教室での実践に関するエビデンスを分かりやすく整理した指針を提供している。何らかのテクノロジーが実際に主張どおりの成果を出すかについて、より良いエビデンスを提供するための各種の取り組みも開発が進められている。さらに、フィードバックと指導を提供するための新たなデータツールも数多く登場している(例えば、スタジオ・スクールによる非認知能力の包括的評価や、ビッグデータを用いて、10代の若者に、選択した科目が将来どの仕事に結びつきそうかを示すウェブサイトなど)。
エビデンス、投資、自信と回復力を育む新たな方法、賢いテクノロジー。21世紀の真に効果的な教育制度に必要な要素の多くは、すでに利用可能であり、生産性、教育、社会的流動性の向上を両立させるという究極の目標を達成するために、活用される準備が整っている。しかし、それらに基づいて行動するには勇気が必要であり、学習に関する非常に古い洞察を思い出す勇気も必要である。私たちは、その洞察を繰り返し忘れてしまっているように思われるのだから。
本記事は、 WISEとの協力により発表されたものです。掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。
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執筆者:Geoff Mulganは、Nesta(the UK’s National Endowment for Science Technology and the Arts)の最高経営責任者です。
写真:教室の黒板に「今日は新学期の始まりです」と書く教師。REUTERS/Eric Gaillard。





