この記事はもともと 世界銀行の「Education for Global Development」ブログに掲載されたものです。
ランキングが、世界的にも国内的にも、高等教育の状況における重要な要素となっていることは疑いの余地がない。
こうした状況の中で、ランキングの重要性は高まり、想像もできないほど多様な形で増殖してきた。ランキングは商業化し、それに伴い、大学や単科大学をランク付けする企業や組織の手法も高度化している。現在、ランキングは、現在および将来の学生、保護者、雇用主、そして政府が高等教育機関の質について抱く見方を形成する上で、大きな役割を果たしていることは間違いない。
このランキングへの執着の高まりは、同時に、その誤用に対する正当な懸念の原因にもなっている。特に、ランキングが宣伝目的のみに用いられる場合や、さらに悪いことに、政府や高等教育機関の政策決定の主要な推進力となる場合にはなおさらである。近年では、政府の政策やプログラム全体が、高等教育機関の関連性よりも、ランキングでの順位をより重視しているように見えることが珍しくない。その結果、一部の機関に多額の資源が振り向けられる一方で、他の機関への支援が制限されることもある。ランキングがより良い高等教育を実現するための手段ではなく、目的となってしまうのであれば、これは懸念されるべき問題である。機関や政府の意思決定者がランキングに過度な重要性を与えることは、憂慮すべきかつ警戒すべきことといえる。
ランキングが参照や比較の基礎として一定の価値を持つことは明らかである。しかしながら、ランキングが高等教育機関の質と関連性を測る最善の指標となるとは限らない。忘れてはならないのは、いかなるランキングも、結局のところ、ランキング作成者があらかじめ「良い」教育機関と定義したものにラベルを付けるための指標の恣意的な配列にすぎないということである。
ランキングを支持する人々、特にランキングを作成する側は、確かな比較可能な情報がない中では、ランキングこそが大学や単科大学の質を判断する最善の方法だと主張するかもしれない。しかし、諺にもあるように、問題は細部に宿る。このような、理想的な機関についてあらかじめ定義された見方は、重要な文脈の違いを必ずしも考慮しない。それは、機関に対する一面的な見方、すなわち多くの場合、研究志向が強く高度に選抜的な伝統的大学を押し付ける傾向があり、そうした見方が、機関の所在地域社会の多様なニーズに必ずしも最もよく応えるものとは限らない。
最もよく知られているランキングの多くは、機関の質を研究生産性と同一視する傾向がある。研究生産性は、査読付き学術誌への論文の数と影響力、あるいは入学選考の選抜性によって測定される。もちろん、そのような質の指標は、教育に重きを置く機関を不利に扱い、「publish or perish（論文を出すか、さもなくば消えるか）」の原則を長引かせる。ランキングでより良い順位を目指す中で、内部および外部の資金は、研究や論文発表に積極的に関わる傾向のある学術プログラムや研究単位に有利に働く可能性が高い。最終的に、それは教育や公共サービスといった高等教育機関のその他の重要な機能の役割を弱めてしまう。
ランキングのもう一つの側面は、雇用主、分野の専門家、そして/または卒業生からの意見を集めることで「評判」を測ろうとするものである。（残念ながら、その意見が常に有能で客観的であるとは限らない。）当然ながら、人々は、名声や評価が先行しているという理由だけで、教育プログラムの質にかかわらず特定の機関を好む傾向がある。その結果、有名な名前を持たないものの、地域や地方の経済に必要な卒業生を輩出することで社会に意義ある貢献をしている他の機関やプログラムは、脱落してしまう。
これはまた、選抜性が高くなく、社会経済的・学業的に不利な背景を持つ学生を多く受け入れる機関が、ランキングから除外される可能性が最も高いことを意味する。たとえその機関が学生にもたらす「付加価値」が、すでに裕福な学生を集める機会を得てきた高度に選抜的な機関のそれと比べて、比例的に高いとしても、である。
同様に、大学の評判を卒業生の職務プロフィールによって測ることの妥当性も、批判を免れていない。オーストラリアのクイーンズランド大学の生物学教授であるジェニー・マーティンは、次のように的確に述べている。「国際ランキングは最良の職場を特定することを目的としているが、職務満足度、ワークライフバランス、機会均等といった重要な指標を評価するランキングは一つもない」。
多くの高等教育システムが模索しているもう一つのアプローチは、ランキングよりも混乱の少ない、より主体的な方法で、機関同士が「ベンチマーク」を行うよう促すことを目指している。ベンチマーキングのアプローチは、機関自身のニーズに基づく意味のある比較を可能にする。これには、ランキングにすでに組み込まれている要素の一部が含まれるが、機関が、同じ種類の最良、平均、あるいは最低のパフォーマンスを示す機関に対する自らの実績に応じて比較を調整できるようにする。このアプローチにより、機関は独自のニッチを定義することが可能になり、「良い機関」の一方的な定義に盲目的に従うプレッシャーが軽減される。
良い例は University Governance Screening Card Project であり、中東・北アフリカ（MENA）地域の7か国から100を超える高等教育機関を結集している。世界銀行と Centre for Mediterranean Integrationが支援するこの取り組みは、根拠に基づく包括的なアプローチによる能力構築施策を通じて、機関のガバナンスと説明責任の強化を目指している。
参加機関は、ガバナンス、質、マネジメントに関する事項について同業機関とベンチマークを行うことができる。多くの機関が、パフォーマンス改善のために、詳細な行動計画と関連する能力構築施策を策定している。同様の取り組みは他の国々でも立ち上げられており、アフリカでのベンチマーキングプロジェクトや、 インドでのプロジェクトも含まれている。
ランキングが将来その重要性を失うと想定するのは、ナイーブすぎるだろう。しかし、ランキングが今後も存続することを認める一方で、その多くの限界、意図的・非意図的な偏り、そして機関や各国政府による都合本位の利用について、我々は自覚しておかねばならない。
掲載された見解が世界経済フォーラムの支持を意味するものではありません。
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執筆者：フランシスコ・マルモレホは、世界銀行の主席高等教育スペシャリストであり、同行の高等教育専門家ネットワークのコーディネーターでもある。
画像：英国東部のケンブリッジ大学クレア・カレッジの中庭（クアドラント）に入っていく人々。REUTERS/Paul Hackett。
