3月8日は国際女性デーでした。女性が日常生活のあらゆる側面で果たしうる、また実際に果たしている重要な役割を認識し、オバマ大統領とミシェル・オバマ大統領夫人は、世界中の若い女性が教育を受ける機会を広げる新たな取り組み「Let Girls Learn（女子に学ぶ機会を）」を開始しました。
このプログラムを推進する統計は、改めて確認する価値があります。現在、世界で本来なら学校に通っているはずの女子6,200万人が通学できておらず、さらに多くの女子が通い続けるために奮闘しています。なかには、そのために命を危険にさらしている人もいます。
教育におけるジェンダー不平等が長期的にもたらす影響は深刻です。地球上で極度の貧困状態にある10億人のうち、女性と女子が70％を占めています。
世界中のすべての女子に学ぶ機会を広げることは、道徳的に正しいだけではありません。数多くの研究が、それが家族、地域社会、そして国全体の健康と経済的な幸福に大きな違いをもたらすことを示しています。女子の教育は、生涯にわたる収入の可能性を高め、より小規模で健康的、かつ教育水準の高い家族につながり、経済成長を促します。
実際、経済協力開発機構（OECD）による教育、雇用、起業におけるジェンダー平等に関する 報告書 によれば、「教育の拡充は、過去50年間におけるOECD加盟国［34か国］の経済成長の約半分を説明しており、その大きな要因は、より多くの女子が高等教育段階に進み、男女の就学年数の平等がより実現したことにある」とされています。
ジェンダー不平等はあらゆる場所にある
世界が教育におけるジェンダー不平等の問題に取り組むうえで、背景を理解することが不可欠です。特に、ジェンダー不平等はどこにでも存在する一方、女子が暮らす場所によって、その現れ方は大きく異なります。
途上国では、女子は男子よりも家事や家族の責任を多く担い、若くして結婚して家を離れることを期待される人も少なくありません。こうした状況では、男子を学校に通わせるほうが将来へのより良い投資に思えるかもしれません。慣習によって男女の隔離が定められている地域や、原理主義的な宗教観が規範を形作る地域では、教育を受けた女性の存在が社会の安定を脅かすと見なされます。
ここアメリカでは、教育におけるジェンダー不平等は、より目立たない形で現れています。米国教育省公民権局の データ によると、就学前教育に在籍する生徒の46％、初等・中等学校の生徒の49％、高等教育機関の学生の57％を女子が占めています。
米国の大学では女子学生が大多数を占めているにもかかわらず、科学、技術、工学、数学（STEM）などの特定分野では、女性の割合は依然として著しく低いままです。女性は学士号の57％、修士号の63％を取得していますが、STEM分野の学位ではわずか31％にとどまり、工学の学位ではわずか19.3％です。
不平等の具体的な形がどうであれ、女性と女子に教育の機会を確保することがもたらす社会全体の利点は計り知れません。家族や地域社会の向上に加え、世界が直面する、現代を特徴づける一見尽きることのない複雑な課題――安全な飲料水の不足、食料不安、貧困、テロリズム、気候変動など――を解決するために、女性が教育と訓練を受け、男性とともに取り組むことが必要です。
要するに、あらゆる生命にとって持続可能な世界を築くには、人類全体の知性、能力、技能を余すところなく伸ばす必要があります。
簡潔に言えば、女子に学ぶ機会を与える必要があります。
この記事は LinkedInとの共同で掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：Karen CatorはDigital Promiseの会長兼CEOです。
画像：インドネシアのアル・ムクミン・イスラム寄宿学校で、コンピューターの授業を受ける生徒たち。REUTERS/Beawiharta
