米国の世帯では、教育水準が高いほど、構成員がより健康的な食品を購入します。所得水準やスーパーマーケットへのアクセスではなく、教育水準が食品の好みを決定づけており、そこに政策立案者にとって有益な手がかりがあると、ウォートン校の不動産学教授ジェシー・ハンドベリー氏は述べます。ハンドベリー氏と共著者による最近の研究論文は、データの規模と、先行研究より幅広い要因を検討した点で新境地を開きました。この研究は、2006年から2011年にかけて米国52市場の10万世帯を超える世帯が行った食料品の購入を対象としました。主な示唆は、社会経済的地位が低い世帯に、より健康的な食品の購入を検討してもらう方法を探ることだと、同氏は付け加えます。
論文のタイトルは「栄養格差を左右するものとは？ 社会経済的スペクトラム全体における小売店へのアクセスと食品購入」で、4月に全米経済研究所（NBER）から発表されました。ハンドベリー氏の共著者は、米国農務省経済調査局のエコノミスト、イリヤ・ラフコフスキー氏と、プリンストン大学博士課程の学生、モリー・シュネル氏です。
ハンドベリー氏は最近、Knowledge@Whartonとのインタビューで研究の意義について語りました。以下は編集された対話記録です。
所得と教育：
このプロジェクトでは、米国各地の異なる世帯がどのような食品を購入しているか、特にそれらがどれほど健康的かに焦点を当ててきました。ここで関心があるのは、高所得で教育水準の高い世帯が購入する食品が、低所得で教育水準の低い世帯の購入品と比べ、どれほど異なるのか、またどれほど健康的なのかということです。この研究の目的は、そうした格差を記録するだけでなく、食品店へのアクセスが格差の発生にどのような役割を果たすのかを考えることです。
十分なサービスを受けていない地域にスーパーマーケットを誘致するため、政府の政策や資金が補助に向けられているのを見てきました。こうした地域は一般に「フードデザート」と呼ばれます。私たちの目的は、フードデザートを解消することが、低所得・低学歴の世帯が購入する商品の健康度の向上にどの程度プラスの影響を与えるのかを考えることです。また、食べている食品の健康度という点で、高所得・高学歴の世帯と低所得・低学歴の世帯との格差を縮めることも検討します。
「同じ場所に住む、社会経済的特性の異なる世帯は……おそらく同じ小売環境を利用できます。」
社会経済的格差とアクセス
最初の示唆は単純です。社会経済的スペクトラムの上位と下位の世帯が購入するものには、大きな格差が見られます。Twitter
個々の世帯の購入データを用い、これを商品の健康度に関するデータと組み合わせます。これにより、1か月間に世帯が購入した食品の健康度を示す指数を算出できます。社会経済的地位の高い世帯と低い世帯の間で、この健康度指数には大きな差が見られます。
所得または教育水準が高い世帯は、教育水準または所得が低い世帯と比べ、実際に、さまざまな食品カテゴリーに関する米国農務省（USDA）の推奨値に約40％近い食品を購入していることが分かりました。
食品へのアクセスの違いが果たす役割はごく小さいことが分かりました。同じ場所に住む、社会経済的特性の異なる世帯は……おそらく同じ小売環境を利用できます。
おそらく同じ小売環境を利用できる、同じ場所に住む世帯間の格差を見ると、その大部分は実際に残っています。異なる場所に住む世帯の購入品に見られた格差とほぼ同じ大きさです。このことは、そもそもアクセスがこうした格差の発生に大きな役割を果たしていないことを示唆しています。
「所得または教育水準が高い世帯は、教育水準または所得が低い世帯と比べ、実際に、USDAの推奨値に約40％近い食品を購入しています……」
教育の役割：
おそらく本研究で最も意外な発見は、食品購入における教育水準による違いが、所得水準による違いよりはるかに大きいことです。
要するに、同じ場所に住む、所得層が異なる2世帯は、異なる場所に住む所得層の異なる世帯よりも、似た商品を購入するということです。しかし、同じ場所に住む教育水準の高い世帯と低い世帯――例えば、大学卒の世帯と高校卒の世帯――を比べると、異なる場所に住んでいた場合と同じくらい、購入する商品が異なります。
政策立案者への主な示唆：
この研究課題に着手した理由の一つは、州・地方政府、さらには連邦政府が、さまざまな地域への食品店の誘致を補助する政策に乗り出しているのを目の当たりにしていることです。世帯が消費するものの格差を、アクセスできるものの格差を縮めることで減らすことを政策が目指しているのであれば、食品店の誘致だけを対象とする政策は必ずしも効果的ではないことが、私たちの結果から示唆されます。
政策立案者にとっての主な示唆は、米国のさまざまな世帯の近くに新しい食料品店を出すかどうかだけでなく、店に何が置かれているか、どのような価格で販売されているか、そして店に入った後、世帯ごとに異なる商品を購入する要因は何かについても考えることです。
食料品店の誘致と組み合わせるべき政策もあります。例えば、健康的な食品の価格を補助したり、店内でより目立つように陳列したりすることで、そうした商品を買う習慣のない世帯に試してもらい、認知を高めることが考えられます。
研究における新たな前進：
アクセスの違いや、アクセスの改善が世帯の購入する食品の健康度向上に果たしうる役割に関するこれまでの研究は、私たちの研究よりはるかに小規模でした。例えば、ニューヨークのある地域にスーパーマーケットが出店すると、研究者は出店前後にその地域で買い物をする世帯を調査し、食品の購入を比較していました。
「政策立案者にとっての主な示唆は、米国のさまざまな世帯の近くに新しい食料品店を出すかどうかだけでなく……店に入った後、世帯ごとに異なる商品を購入する要因は何かについても考えることです。」
私たちの研究は、はるかに大きな規模で行っています。食品店の出店が米国全土の世帯の消費をどう変えるかを考察しています。そのため、特定の地域の世帯がスーパーマーケットの出店にどう反応するかだけを考えるのではなく、平均的な世帯がどう反応するかを考えるうえで、私たちの結果はより一般化可能です。
価格、味、社会規範：
本論文と研究結果では、世帯が購入するものに見られる格差の大部分を、実際に何が生み出しているのかという問いが未解決のまま残されています。まったく同じ店で買い物をする世帯が大きく異なる食品を購入し、同じ食品と同じ価格を利用できるにもかかわらず、購入品に社会経済的地位の高低による系統的な違いが見られるなら、なぜ異なる商品を買うのかが問題となります。
ここでは主に二つの仮説があります。一つは、社会経済的地位の低い世帯には、健康的な食品に使うお金が十分にないというものです。おそらく健康的な食品はスーパーマーケットでより高価で、調理にも時間がかかるため、低所得世帯はこうした食品を価格面で購入できない可能性があります。もう一つの仮説は、世帯ごとに好みが異なるというものです。社会規範の違いが理由かもしれませんし、育つ中で異なる食品を買い、食べてきたのかもしれません。単に健康的な食品が好きではなく、不健康な食品を好む可能性もあります。
今後の課題：
問われているのは、こうした説明のうち、観察される違いをより多く説明するのはどれかということです。異なる世帯が購入するものの隔たりを縮める、または小さくする政策を立案したいのであれば、これは重要です。違いが好みの差によるのか、購入しやすさの差によるのかで、必要な政策は大きく異なります。
購入しやすさの違いが原因なら、不健康な食品への課税や健康的な食品への補助を検討するかもしれません。一方、好みの違いが原因なら、店内で健康的な食品をより入手しやすくする、目立つように陳列する、あるいは社会規範を変えることを目指して社会経済的地位の低い世帯に働きかける啓発キャンペーンなどが考えられます。
この記事 は、 ペンシルベニア大学ウォートン校のオンライン研究・ビジネス分析誌である Knowledge@Whartonの許可を得て再掲載しています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。」
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著者：ジェシー・ハンドベリー氏は、ペンシルベニア大学ウォートン校の准教授であり、全米経済研究所（NBER）の教員研究員です。
画像：ハノイのスーパーマーケットで野菜を選ぶ買い物客。REUTERS/Kham。
