先週の 世界経済フォーラム・アフリカ2015 ケープタウンでのサミットは、私の予想どおり、大陸の将来に対する楽観論に満ちていた。喜ばしいことに、高揚した雰囲気は初めて、根本的な事実を認めることで和らいだ。アフリカの教育制度の大半は、修復不能なほど機能不全に陥っている。また、基準を改善するには資源を大幅に増やすしかなく、それは政府だけの力では手に負えないという認識も共有された。
教育における技術革新について、いくつかの過度に楽観的な主張が、より現実に即したものになりつつあることも喜ばしかった。大規模公開オンライン講座（MOOC）や遠隔学習技術を通じたテクノロジーは、アフリカの教育危機に対する解決策の一部である。しかし、教員養成から教員の欠勤に至る根深い問題は、タブレット端末を一括納入しても解消されない。
OECDが最近発表した教育制度の質に関する指数は、問題の深刻さを明白に示した。76か国中、南アフリカとガーナは最下位だった。 南アフリカ では若者の半数が失業している一方、 技能不足のために50万件の求人が埋まらない。OECDは、15歳の全員が基礎的な教育水準に達した場合、ガーナの経済成長率は3881％、南アフリカは2624％上昇すると推計した。
この状況認識に異を唱える人はほとんどいないだろう。しかし、何をすべきか、誰が費用を負担すべきかを問うと、合意は崩れる。国際フォーラムではたいてい、問題を魔法のように解決する「教育界のビル・ゲイツ」を求める声が上がる。ゲイツが予防可能な病気対策に資金を投じてきたように、識字や計算能力の不足に取り組むため、巨額の資産を投じる慈善家のことだ。
残念ながら、問題はあまりにも大規模で、どれほど優秀で資金力のある個人でも一人では十分ではない。企業、政府、NGOの力を結集する必要がある。低所得国のすべての子どもが基礎教育を受けるには、 ユネスコ の推計で年間260億ドルが必要だ。すべての子どもに基礎的な中等教育を受けさせるには、年間380億ドルが必要となる。これは現代経済で最低限求められる教育である。
これまでのところ、教育分野における民間部門の関与は、全体として嘆かわしいほど不十分だ。 ブルッキングス研究所 が2011年に発表した調査によると、民間部門が世界の医療に投じる額は、教育への支出の16倍に上る。昨年、 ヴァルキー財団 が公表した数字では、フォーチュン500企業が企業の社会的責任（CSR）予算全体のうち、教育関連事業に充てている割合は13％未満だった。
教育関連のCSR支出の大半は、基礎を教えるために不可欠な低所得国の初等教育ではなく、北米や欧州の中等教育に向けられている。そのためヴァルキー財団は昨年、 ビジネス・バックス・エデュケーション キャンペーンを開始した。このキャンペーンでは、企業が2020年までに世界全体のCSR支出の20％を教育に充て、最も必要としている地域に重点を置くことを約束する。
政府の硬直化が基準向上を妨げるのを許していては、教育は改善しない。汚職の懸念がある、あるいは助成金が適切に使われる見込みがない国に対し、各国の援助機関は資金を政府に直接渡すことをますます控えている。私たちは教条的であってはならない。ボランティア部門や民間部門のほうがより良い成果を出せるなら、その専門性を活用しない余裕はない。
アフリカにおける低料金の私立学校の目覚ましい成功はよく知られている。しかし職業教育など他の分野でも、民間部門が長期的な投資を行い、長く定着した慣行を変革する力によって、基準が向上している。一例が、ナイジェリアの慈善家トニー・エルメル氏である。同氏はARC Skillsと提携し、配管工、電気技師、溶接工の不足を補う 社会的インパクトをもたらす技能開発企業 を設立した。
最後に、イベントを通じて私が伝えようとしたテーマの一つは、教えることの重要性だった。教師は重要だ。教師が十分な訓練を受け、意欲を持ち、尊重され、適切な報酬を得ていなければ、改革が実現するとは期待できない。多くの国で過去40年間、 教員の給与が実質的に低下してきた ことは、厳しい現実を示している。最も優秀な卒業生が教職を社会的地位の低い職業、最後の選択肢と広く見なしているなら、学力水準が低いのも無理はない。
今回もまた、活気にあふれ刺激的な世界経済フォーラムの会合だった。唯一残念だったのは、各国の教育相が誰も出席しなかったことだ。アフリカが長らく期待されてきた経済的復興を遂げるかどうかは、主として彼らの手にかかっている。
著者：ヴァルキー財団CEO、ヴィカス・ポタ
画像：2013年4月8日、南スーダンの首都ジュバ郊外グデレの公立学校で授業を受ける生徒たち。REUTERS/Andreea Campeanu
