オンライン教育の未来を知りたいなら、シリコンバレーやニューヨーク、ケンブリッジ（英国または米国）、ロンドン、あるいは英語圏の報道でよく取り上げられる、ほかの「高度に発展した」場所へ行くよう勧める人は大勢いるでしょう。もっともです。そうした場所では、興味深い取り組みを数多く目にできます。
私は、「周縁でのイノベーション」を探る地元のグループや人々、とりわけ、北米・欧州・オーストラリア・日本の「高度に発展した工業経済」以外の場所で教育上の課題を解決しようとしている人々と話すほうが、さらに興味深いこともあると思っています。最も興味深いイノベーションのいくつかは周縁で生まれると考えるなら、ナイロビやケープタウン、ムンバイやバンガロール、ジャカルタやカラチのNGO、スタートアップ、企業が、たとえばドイツやカナダ、韓国で見られるものとは性質も規模も異なる教育ニーズ、状況、課題に取り組む様子を聞くことは、実に目を開かされる経験となり得ます。世界の大半の人々が暮らす「発展途上国」で起きていることを観察すれば、「教育の未来」がどのようなものになり得るかについて、まったく異なる視点が得られるでしょう。特に、人々がデスクトップPCやノートパソコン向けに開発された教育アプリケーション、コンテンツ、体験を移植しようとしているのではなく、教育におけるテクノロジー活用でモバイルファーストのアプローチを追求している場所では、なおさらです。 興味深いイノベーションモバイルファーストのアプローチを追求している場所では、なおさらです。 教育におけるテクノロジー活用でモバイルファーストのアプローチを追求する。
世界の多くの地域でオンライン教育の未来（少なくとも「ある一つの」未来）がどのようなものになるか垣間見たいなら、「高度に発展した」国と「発展度の低い」国、両方の教育制度に共通する特徴や課題を持ち、相当数の都市人口と大規模な農村人口を抱える場所に目を向けてみるとよいでしょう。つまり、たとえば……中国です。
もちろん中国は非常に広大なので、「中国に注目しよう」と言われてもあまり役に立たないかもしれません。国内のほかの地域で起きていることを代表しているかどうかは分かりませんが、ここでは議論のために具体的にしましょう。オンライン教育（「エドテック」）のあり得る未来の一つを見たいなら、北京の海淀区にある建物を訪ねてみるとよいでしょう。中国の「シリコンバレー」として知られる海淀区の 中関村 地区には、Baidu、Sohu.com、Lenovoなどの著名企業を含む、12,000社を超えるハイテク企業のオフィスがあります。北京大学の正門から数ブロックのところにある中関村MOOCタイムズビルには、「オンライン教育経済」の多様な分野で活動する約36社のオフィスが入っています。デジタル教育コンテンツやアプリを制作する企業、オンライン教育サービスを提供する企業（中国では試験対策や外国語指導が大きなビジネスです）、ほかの企業がオンライン教育サービスを構築するためのツールやプラットフォームを開発する企業などです。MOOCタイムズビル（そう、本当にそういう名前なのです！）には、モバイルインターネット教育産業連盟と、オンライン教育スタートアップ向けのインキュベーターが2つ入っています（参考になるかはともかく、私が世界のほかの地域で訪れたものとよく似ています……ただし、他国のスタートアップ・インキュベーターでよく見かける卓球台という定番の家具が、ここには不思議とありませんでした）。また、さまざまなオフィスの長いテーブルで、非常に小規模なスタートアップや、自ら起業しようと考えている起業家が空席を使っている様子も見られます。
先週、中関村MOOCタイムズビルでは、世界銀行、北京大学中国教育財政科学研究所（CIEFR）、および創客邦モバイルインターネット・インキュベーターが共催する2日間のイベントが開催されました。数百人の政府、学界、民間部門の代表者が集まり、中国で生まれつつある教育におけるテクノロジー活用の経験から得た見方や教訓、そして数多くの課題や疑問を共有しました。建物自体は以前からありましたが、「MOOCタイムズビル」と改称されたのは1年も前のことではありません。6月の改称は、中国全土で現在「MOOC」が人気を集めていることを受けたものです。この言葉は国境を越えて同じですが、中国の文脈では意味が異なります。先週の北京のイベントに参加し、 HarvardXとMITxのMOOC事業に関する最近の研究から得られた知見を共有したJustin Reichは、今週EdWeekに掲載された 優れたブログ記事 で次のように述べています。「中国では、MOOCという略語が本来の意味から切り離されている。大規模オンライン講座を意味する一方、オンライン学習や教育テクノロジーに関連するあらゆるものも指す。中国では、エドテックのすべてがMOOC化したのだ。」とはいえ、「従来型」のMOOCが存在しないということではありません。 edX も Coursera も中国で非常に人気があり、現地の 同等サービス も 登場 しています。（これから使える中国語の固有語があるのではと少し期待していたのですが、残念ながら中国語でも英語の「MOOC」という言葉が使われています。）
この1年、MOOCタイムズビルの運営者は、急速に成長している北京のオンライン教育産業の中心地へと建物を変えるべく、積極的に取り組んできました。ほかの多くの産業と同様、また、インターネットが「距離の消滅」をもたらすはずだったにもかかわらず、中国のエドテック企業や起業家の多くは、いくつもの理由から互いに近い場所に拠点を置きたいと考えるようになっています。互いに交流し学び合うこと、インフラやツールへの共同投資の恩恵を受けること、パートナー候補、資金提供者、従業員を引きつけるだけの集積を形成することなどです。私が訪れた若いオンライン教育企業の多く（その大半は創業から数年、なかには数か月しかたっていない企業もあります！）には、活気と熱意がはっきりと感じられました。提供する製品やサービスの幅は実に印象的で、建設、会計、医療などの分野で専門資格を取得するためのオンライン試験対策サービス、オンライン学習コンテンツに特化した検索エンジン、自動車整備士や教師向けのオンライン研修、玩具をコーディング教育や教育用ロボティクスの授業に活用するソフトウェアなどがありました。さらに、教師や生徒（実際には誰でも）が、授業や学習を支えるアニメーションを自作できる、実に優れたオンラインツール群もあります。私にはかなり基本的に見えるサービスもありました。ビルには共有の映像制作スタジオがあり、入居企業は自社のデジタル学習コンテンツを開発する際、補助料金で利用できます。（良くも悪くも、動画講義は健在で、どうやら中国全土で数百万人の学習者にかなり人気があるようです。）一方で、市場が現在受け入れられると私が考える水準の最先端に迫る企業もありました。こうした製品やサービス、企業のうち、数年後にも残っているものがどれほどあるかは分かりません。しかし、反復的な改善とイノベーションの可能性は、私には明らかなように思えました。よく引用されるシリコンバレーの標語「 素早く失敗せよ」をどう評価するにせよ、中国のオンライン教育分野では、急速なペースで発展が進んでいるようです。
これは 成長し、 進化している産業です。Audrey Wattersによる、世界各地のエドテック企業の資金調達案件をまとめた最近の 記事によると、「今年これまでの大規模資金調達案件の上位の半数は、中国のオンライン教育企業が獲得した」とのことです。北京のイベントで、大手中国教育企業でニューヨーク証券取引所に上場するTAL Education Groupのアナリストが共有したデータによれば、中国のオンライン教育企業への投資規模は、伝統的に最大かつ最も「発展した」エドテック市場である米国の水準に急速に近づいています。複数の米中業界調査グループの数値として示されたデータでは、米国のエドテック投資は2013年の水準から2014年に9％という大幅な伸びを記録しました。この成長を受け、米国は「エドテック・バブル」を経験しているのではないかと考える人も出ています。実際にそうかどうかは別として、この成長も、いま中国で起きていることに比べれば見劣りします。同じ短期間に中国のオンライン教育企業への投資は700％（！）増加して総額10億9,000万米ドルとなり、米国の13億6,000万米ドルに迫りました。TALの調査によると、2014年4月時点で中国にはオンライン教育企業が合計692社あり、2015年5月には1,018社に増えました。主な活動分野には、就学前、K-12、職業教育の各層を対象とする教育コンテンツや学習アプリケーションのほか、留学関連のオンラインサービス（中国では大きな需要があります）や、さまざまな課外学習関連活動があります。企業は、以前は無料だった多くの製品やサービスから収益を得ようとする動きを強めており、公立学校への販売にも着手しています（巨大な潜在市場ですが、消費者に直接販売できる放課後学習や塾の市場とは参入障壁が異なります）。オンライン教育製品やサービスの対象を、より低年齢の学習者（およびその親）へと広げる傾向も明らかです。そのため企業は、年長の生徒にサービスを提供して得た教訓が年少の学習者にも有効なのか、それとも新たなアプローチを探る必要があるのかを考え始めています。
教育の公平性をめぐる重要な問いも、ますます大きく取り上げられています。多くのオンライン教育企業が、依然として裕福な都市部の生徒を主な対象としている一方、農村地域向けに製品やサービスを特に提供し始めた団体もあります。（注目すべき例として、今後EduTechブログで取り上げる サンシャイン・ライブラリー農村デジタル教育イニシアチブがあります。）とはいえ、オンライン教育と「公平性」をめぐる問いは、中国では、たとえば米国や多くの西側諸国とは異なる様相を呈します。そうした国々では、MOOCの導入によって二層構造の教育制度が生じ、貧しい子どもたちは数千人（あるいは数百万人）の仲間と「劣った」オンライン講座を受けることを余儀なくされる一方、裕福な子どもたちは質の高い対面式の「エリート」教育を受けることになる、と批判する人もいます。先週の北京のイベントで、著名な中国人研究者3人との討論の際に「MOOCと公平性」について関連する質問をしたところ、私はまったく逆に考えていると言われました。中国ではMOOCやオンライン教育は公平性を損なうのではなく、むしろ高める力になるとのことでした。国内西部や北東部の農村教育の質は、東部・南部沿岸の発展した都市部よりはるかに低いため、農村の生徒が大都市の同世代と同種の教育体験を得られるようアクセスを広げる手段は、どれも望ましいことだという説明でした。少なくとも、私にはそう説明されました。（このテーマについて詳しくは、Justin Reichの示唆に富む関連 ブログ記事をご覧ください。）中国全土の学校や親が重視する標準的な教育モデル、つまり教師が教室で講義する形式は、デジタル化して農村地域の学校に電子的に届けるのに適している点にも触れておく価値があります。ここでの私の目的は、このモデルやその有効性への信念に疑問を呈することではなく、「オンライン教育」のさまざまなアプローチの価値についての見方が、世界のどこにいるかによって大きく異なり得ることを強調することです。
中国のオンライン教育企業が競争の激しい国内市場から世界各地へ進出し、ほかの分野の中国企業や海外の開発援助がすでに大きく進出している発展途上経済圏に進出する例も出てくるなか、中国で用いられているオンライン教育テクノロジーのモデル、ツール、アプローチが他の市場や教育制度に根付いても不思議ではありません。SF作家ウィリアム・ギブスンが有名な言葉で述べたように、未来はすでにここにある。ただし、均等には行き渡っていないのです。教育全般と同様、オンライン教育にも時とともに複数の「未来」が現れることは間違いありません。しかし、中国で今日起きていることに注意深く目を向けていなければ、明日、世界の多くの場所で起きることを示す重要な手がかりを見逃しているかもしれません。
この記事は当初、世界銀行の eduTech ブログに掲載されました。
本記事の掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：Michael Trucanoは、世界銀行の教育・テクノロジー政策担当シニアスペシャリストであり、教育イノベーション担当グローバルリードです。
画像：北京のコンピューター展示会でインターネットを閲覧する中国人学生、Liu Yizhong。NB/PB
