今日、記録的な18億人に上る若者は、未来を変革する大きな機会をもたらしている。しかし、それを実現できるのは、必要な教育と技能、健康、そして人生における真の選択肢がある場合に限られる。
若者の人的資本への投資は、各国が人口ボーナスを活用し、何百万人もの人々を貧困から救い、生活水準を高める助けとなる。多くの開発途上国で進行中の人口転換により、生産年齢人口が非常に大きくなっており、経済成長を促す強力な原動力となり得る。
東アジアでは、人口ボーナスを生かしたことで、歴史的に短い期間に経済が押し上げられ、変革された。また、1965年から1995年にかけて、1人当たり所得が年平均6％成長する一因となった。
サハラ以南アフリカが東アジアの経験を参考にし、地域の状況に合わせて応用し、若者に同程度の投資を行えば、この地域も独自の経済的奇跡を実現し、最長30年間、毎年最大5,000億ドルを域内経済に上乗せできる可能性がある。
東アジアは興味深い事例を示している。1950年、フィリピン、タイ、大韓民国の総人口はいずれも約2,000万人でほぼ同じであり、1人当たりGDPも800～1,000ドルと同程度だった。
韓国が教育、保健、自発的な家族計画に投資したことで、他国よりも速く出生率が低下し、扶養人口が減少した。その結果、事業の創設・拡大やインフラ整備、経済成長につながる生産的投資に回せる資源が増えた。
1950年から2008年にかけて、韓国のGDPは約2,200％成長した一方、タイは970％、フィリピンはわずか170％の成長だった。
持続可能な開発に向けた国際社会の次なる大きな取り組みが成功するかどうかは、若者をどれだけ支援し、自らの生活と私たちの共通の未来に影響する決定にどれだけ参画させるかにかかっている。各国が人口ボーナスの実現を目指す中で、得られた成果は、すべての人に恩恵をもたらす包摂的で公平な成長につながらなければならない。
すべての人に平等な機会を促進することは、経済、地域社会、国家に飛躍的に大きなプラスの影響をもたらし得る。そのためには、女性と少女の権利を守り、参画と包摂を促進する必要がある。
各国が人口ボーナスを実現できるような形で若者に投資すれば、今後数十年にわたり1人当たり所得を押し上げることができる。主な投資分野には、教育、保健（性と生殖に関する健康を含む）、技能訓練、雇用創出、女性と少女の平等が含まれる。
新たな持続可能な開発目標が成功するかどうかは、若者が自分たち自身を未来の形成者と考えるかどうかにかかっている。
著者：ババトゥンデ・オソティメヒン博士は、国連人口基金（UNFPA）事務局長であり、人口ボーナスに関するグローバル・アジェンダ・カウンシルの議長を務める。
画像：2011年7月10日、マニラで、インフォーマル居住者の子どもたちが橋の下にある仮設住居のそばで遊ぶ姿がシルエットになっている。REUTERS/Cheryl Ravelo
