ここ数週間、「Worm Wars（ワーム・ウォーズ）」をめぐってメディアの注目が相次いでいます。Worm Warsとは、風土病地域における腸内寄生虫の集団治療について、世界保健機関（WHO）が長年掲げてきた推奨をめぐる政策論争です。世界では20億人が寄生虫に感染しており、その多くは主に後発開発途上国に暮らしています。寄生虫は重篤な罹患（morbidity）を引き起こす可能性があります（Hotez et al. 2006）。
寄生虫感染症の治療には安全で低コストの薬剤が利用可能であり、それが医療の標準となっています。実際、治療は安価で安全である一方、診断（便検体の検査室分析を伴う）は比較的高額です。そのためWHOは、寄生虫感染率が一定の基準を超える地域では、定期的な集団治療を推奨しています。しかし、この WHOの政策に異議を唱える向きもあります。これらの人々は、感染が判明している者は治療すべきであることを認める一方で、既存の証拠基盤が集団治療を支持するのに十分強固かどうかに疑問を呈しています（Taylor-Robinson et al. 2015）。
Worm Wars論争は最近、再び活発化しました。International Journal of Epidemiology誌に2本の論文が掲載され（Aiken et al. 2015、Davey et al. 2015）、同論争で中心的な論文の一つとみなされることの多い研究を再分析しました。その研究とは、ケニアの学童を対象とした集団駆虫プログラムに関する2004年の研究です（Miguel and Kremer 2004）。
学校に通う子どもたち
寄生虫は感染した糞便や感染した淡水を介して広がるため、就学年齢の子どもたちは感染の伝播において重要な役割を果たし、特に感染率が高くなっています。このケニアの研究は小学校に通う子どもたちに焦点を当て、感染した子どもを治療することで、治療を受けた子どもの感染が減少しただけでなく、近隣に住む未治療の子どもの感染も減少したことを明らかにしました（疾病の伝播を遮断したことによる）。さらにこの研究は、こうした健康面の改善に伴い、同じ学校内の治療を受けた者と未治療の者の双方、そして近隣の学校の子どもたちの就学率も上昇したことを示しました（Miguel and Kremer 2004）。駆虫の費用は、配布費用を含めて1人1回あたり0.30～0.40ドルと現在推定されており（Givewell 2014）、この低コストを考慮すると、これらの結果は、駆虫が子どもたちを学校に通わせる安価な方法であることを示唆しています。
初期のニュース報道では、最近の再分析が元の研究の知見に異議を唱えたと主張されました（Boseley 2015、d’Urso 2015）。しかし、私たちが別の場所で示したとおり、再分析を慎重に検討すると、再分析は元の主要な結果を裏付けていることがわかります。それには、就学率の上昇、学校内での疫学的波及効果、そして3km以内（ただし6kmまでは及ばない）の近隣校への波及効果が含まれます（Hicks et al. 2014a、2014b、2015を参照）。元の研究と再分析の双方を検討した他の研究者も、概ねこれらの元の知見を裏付けています（Özler 2015、Blattman 2015、Berger 2015）。
費用対効果の高い解決策
しかし、より広い議論を見ると、この一本の論文にすべての注意を向ける必要はありません。この政策論争における重要な問いは、駆虫が就学率（およびその他の生活上の成果）を向上させるかどうか、そして、もしそうであれば、学校を通じて駆虫薬を配布することがそれを実現する最も費用対効果の高い方法かどうかです。実際、大きく異なる時期と地域において、駆虫が教育上および経済上にもたらす影響を記録した厳密な研究が複数存在します。私たちはその文献を最近の論文で検討しました（Ahuja et al. 2015）。
世界銀行の研究者による最近の研究では、ランダム化されたケニアの駆虫プログラムが実施された地域に住んでいた乳幼児が、直接治療は受けていないものの、結果として改善された疾病環境に置かれ、10年後の認知テストでより良い成績を収めたことが示されています（Ozier 2014）。
ハーバード大学の研究者による別の最近の研究では、ウガンダで実施された、地域単位でランダム化された別の駆虫プログラムを分析し、より多くの年数にわたって駆虫を受けた子どもほど、7～8年後の学業テストの得点が高いことが示されています（Croke 2014）。
ケニアの研究の長期追跡調査によると、駆虫から10年後に、少女として駆虫をより長い年数受けた女性は、中等学校に通った可能性が25%高く、少年として駆虫をより長い年数受けた男性は、労働時間が17%長く、高い収入を含むより良い労働市場の成果を上げていました（Baird et al. 2015）。
1900年代初頭に米国南部で実施された駆虫キャンペーンに関する歴史的研究では、治療の結果、子どもの就学登録と出席が増加し、幼少期に治療を受けた成人については識字能力と所得が向上したことが示されています（Bleakley 2007）。
長期的な教育上および経済上の便益
三つの異なる状況における厳密な最近の研究から、幼少期の駆虫が就学、認知能力、テストの得点、そして成人後の労働市場の成果に大きな影響を及ぼすことが示唆されます。
最近出版されたCochrane Reviewの駆虫に関する論文は、異なる結論に達しています。その大きな理由は、同論文が、駆虫の長期的な教育上および経済上の便益に関する近年の研究群を除外しているためです（Taylor-Robinson et al. 2015）。私たちは、そのような綿密に設計された研究が、集団駆虫が適切な政策であるかどうかの評価において重視されるべきだと考えます。
Cochrane Reviewは、“[c]urrent evidence does not support large public health programmes of deworming in developing countries”（現在の証拠は、途上国における大規模な公衆衛生駆虫プログラムを支持していない）と結論づけています（Taylor-Robinson et al. 2015）。私たちはこの結論に同意しません。前述のとおり、最近の研究は、子どもへの集団駆虫が教育上および経済上の大きな便益をもたらすことを示唆しています。集団駆虫に代わる保健政策、すなわち、まず検査を行い、感染が判明した者のみを治療する方法は、極めて高額です。検査だけで治療費の4～10倍の費用がかかります（Taylor-Robinson et al. 2015）。学童への集団駆虫は、Miguel and Kremer（2004）の研究の最新データと分析を用いても、就学率を高める極めて費用対効果の高い方法であることが示されています。アフリカ、アジア、ラテンアメリカで数百万人の子どもが寄生虫感染の影響を受けている中、1回分の治療がわずか数セントで済むにもかかわらず、これらの子どもたちからより健康で生産的な人生を送る機会を奪うことは、悲劇的なことでしょう。
免責事項：本コラムの執筆者のうち2名は元の研究論文の著者でもあり、私たち全員が後続研究の共同執筆者でもあります。
参考文献
Ahuja, A, S Baird, J H Hicks, M Kremer, E Miguel amd S Powers (2015), “When should governments subsidize health? The case of mass deworming”, World Bank Economic Review 29 (supplement): S9–S24.
Aiken, A M, C Davey, J R Hargreaves and R J Hayes (2015), “Re-analysis of health and educational impacts of a school-based deworming programme in western Kenya: a pure replication”, International Journal of Epidemiology doi: 10.1093/ije/dyv127.
Baird, S, J Hamory Hicks, M Kremer, E Miguel (2015), “Worms at Work: Long-Run Impacts of Child Health Gains”, 未刊行原稿, University of California, Berkeley.
Berger, A (2015), “New deworming reanalyses and Cochrane review”, The Givewell Blog, 7月24日.
Blattman, C (2015), “Dear journalists and policymakers: What you need to know about the Worm Wars”, chrisblattman.com.
Bleakley, H (2007), “Disease and Development: Evidence from Hookworm Eradication in the American South”, Quarterly Journal of Economics 122(1): 73–117.
Boseley, S (2015), “New research debunks merits of global deworming programmes”, Guardian, 7月23日.
Croke, K (2014), “The Long Run Effects of Early Childhood Deworming on Literacy and Numeracy: Evidence from Uganda”, 未刊行原稿, Harvard University.
d’Urso, J (2015), “Study throws doubt on education benefit of deworming children”, Reuters, 7月23日.
Davey, C, A M Aiken, R J Hayes and J R Hargreaves (2015), “Re-analysis of health and educational impacts of a school-based deworming programme in western Kenya: a statistical replication of a cluster quasi-randomized stepped-wedge trial”, International Journal of Epidemiology, doi: 10.1093/ije/dyv128.
Givewell (2014), 入手先: http://www.givewell.org/international/top-charities/deworm-world-initiative.
Hicks, J H, M Kremer and E Miguel (2014a), “Estimating deworming school participation impacts and externalities in Kenya: A Comment on Aiken et al. (2014)”, 3ie Replication Paper 3（パート1）に対する原著者による回答。Washington, DC: International Initiative for Impact Evaluation (3ie).
Hicks, J H, M Kremer and E Miguel (2014b), “Estimating deworming school participation impacts in Kenya: A Comment on Aiken et al. (2014b)”, 3ie Replication Paper 3（パート2）に対する原著者による回答。Washington, DC: International Initiative for Impact Evaluation (3ie).
Hicks, J H, M Kremer and E Miguel (2015), “Commentary: Deworming externalities and schooling impacts in Kenya: a comment on Aiken et al. (2015) and Davey et al. (2015)”, International Journal of Epidemiology, doi: 10.1093/ije/dyv129.
Hotez, P J, D A P Bundy, K Beegle, S Brooker, L Drake and N de Silva et al. (2006), “Helminth Infections: Soil-Transmitted Helminth Infections and Schistosomiasis”、所収: D T Jamison, J G Breman, A R Measham, G Alleyne, M Claeson, D B Evans, and P Musgrove (eds.) Disease Control Priorities in Developing Countries, 2nd edition（第2版）, Washington, DC: World Bank.
Miguel, E and M Kremer (2004), “Worms: Identifying Impacts on Education and Health in the Presence of Treatment Externalities”, Econometrica 72(1): 159–217.
Ozier, O (2014), “Exploiting Externalities to Estimate the Long-Term Effects of Early Childhood Deworming.” World Bank Policy Research Working Paper No.7052.
Özler, B (2015), “Worm Wars: A Review of the Reanalysis of Miguel and Kremer’s Deworming Study”, Development Impact, 7月24日.
Taylor-Robinson DC, N Maayan, K Soares-Weiser, S Donegan, P Garner (2015), “Deworming drugs for soil-transmitted intestinal worms in children: effects on nutritional indicators, haemoglobin, and school performance”, Cochrane Database of Systematic Reviews 7, art. no. CD000371, doi: 10.1002/14651858.CD000371.pub6.
本記事は VoxEUとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムの見解を支持するものではありません。
Agendaの最新情報を追うには、 週刊ニュースレターにご登録ください。
著者：Sarah Baird氏は、ジョージ・ワシントン大学ミルケン公衆衛生大学院グローバルヘルス学部のGlobal Health and Economics准教授です。Joan Hamory Hicks氏は、カリフォルニア大学バークレー校のCenter for Effective Global Actionの上級研究員です。Michael Kremer氏は、ハーバード大学経済学部のGates Professor of Developing Societiesです。Edward Miguel氏は、カリフォルニア大学バークレー校経済学部の准教授であり、Center of Evaluations for Global Actionのディレクターです。
画像：ナイジェリア北東部でボコ・ハラムの攻撃により避難を余儀なくされた子どもたちが、アダマワ州ヨラにある国内避難民（IDP）キャンプ内のMaikohi中等学校で授業を受けています。REUTERS/Afolabi Sotunde
