世界経済フォーラムが開催を予定している ニュー・チャンピオンズ年次総会の後援のもと、 主要研究大学や有力機関の上級代表30名が、ジュネーブに集まり、研究における課題を議論した。相互に関連する三つの課題群が、特に明確に浮かび上がった。資金調達、コミュニケーション、そして協力である。参加者はまた、これらの課題に関連する解決策と機会についても議論した。
資金調達
科学研究への資金拡充の必要性は大きな注目を集めたものの、他の問題についても懸念が示された。その中には、基礎研究と応用研究の間、そして、ヒトゲノム計画のような長期的な「ビッグサイエンス」型研究と、より限定的な目標を持つ独立した単独研究者による研究との間で、適切な均衡を見いだすことの重要性が含まれていた。また、政治的その他の勢力による干渉が、功績に基づく査読プロセスを損ない、資金配分の決定に非科学的基準を持ち込もうとしているとの懸念も示された。社会科学が軽視されないようにすることも、追加の懸念事項であった。
こうした点およびその他のニーズを踏まえ、各国政府は、基礎研究を含む科学研究に対して十分な支援を提供するよう努めるべきである。資金提供機関は、資金配分の決定が功績に基づく基準と査読によって導かれるよう努めるべきである。研究を行う機関は、研究課題の統制や歪曲を試みる資金提供者との協力を避けるべきである。これらの原則が評価され尊重される環境を育むためには、科学界が政府や投資家を含む非科学的な層と効果的なコミュニケーションを確立すること、そして、研究機関が情報共有のためのプラットフォームを創設し、一般社会における科学的リテラシーの向上に寄与することが重要である。最後に、国際レベルでは、調整と協力を促進するためのグローバルなコミュニケーションの枠組みが確立されるべきである。
コミュニケーション
科学的進歩を明確かつ誠実に伝える必要があり、そのために科学界は利用可能なあらゆるコミュニケーション手段を活用すべきである。研究機関および研究者は、従来型の手段に加えて、ソーシャルメディアや新しい技術も活用すべきである。また、関連する聴衆の間で理解と評価を高めるため、メディア、政府、産業界の代表者と連携すべきである。例えば、研究大学内の産業志向の研究室は、学界と産業界の間に生産的な関係を築くだけでなく、基礎研究と応用研究の双方の価値を社会に伝えるうえで、適切な立場にある。こうしたニーズと目標のためには、研究者および科学者が、自らの学術的な同僚を超えて広がる聴衆に対して、自らの研究成果を伝える意欲と能力を備える必要がある。
協力
参加者は、科学者と研究者の間の協力の価値を確認した。これは、機関内および機関間、また分野内および分野間で行われるべきである。これを実現するため、研究機関は、異なる分野の研究者が互いに出会い、それぞれの研究について学べる方法を見いだすべきである。同時に、協力と学際的研究の価値を確認しつつも、大多数の参加者（全員ではない）は、これによって研究大学における、分野に根ざした強力な学術部門の必要性が減じられるわけではないと強調した。
大学およびその他の研究機関内の協力を促進するうえで、トップダウン型とボトムアップ型のアプローチの適切なバランスについて、かなりの議論があり、一部では意見の相違もあった。前者は、大局観に基づくインセンティブや指針を提供しうる一方、後者は、意思決定と資源配分が、実際に研究に携わる人々の知識と判断を反映することを保証する。また、科学研究における特許の位置づけについても議論があった。参加者は、イノベーションを妨げるのではなく促す、開放性と環境づくりの重要性で合意したが、特許の廃止、あるいは少なくともその利用の大幅な削減を主張する意見もあった。
最先端の研究が、多くの異なる機関に所属する科学者によってますます行われるようになるなか、国の異なるものを含め、研究大学および研究機関の間での協力は、正確で価値ある科学的知識の創出にも寄与するだろう。この文脈において、参加者は、大学が少数の焦点を絞った高価値なパートナーシップを築くことが最善であり、それに対応して、内容の乏しい大量の「枠組み」的な覚書に署名しても得るものは少ないと合意した。機関間協力を進めるうえでは、科学的関心だけでなく、間接経費の回収、ヒト被験者の保護、知的財産といった事項に関する意思決定の仕組みと規範も整合させることが重要である。これらの論点は活発な議論の対象となった。
著者：マーク・テスラー（ミシガン大学政治学部サミュエル・J・エルダーズヴェルド記念特別教授、国際担当副学長）
画像：研究室で作業する微生物学者 REUTERS/Handout
