水晶玉はなかなか手に入りません。幸い、仕事の未来とそれに伴う教育の未来を形作る3つの重要な潮流を見極めるのに、水晶玉は必要ありません。
最初の、そして最も明白な潮流は、デジタル空間の指数関数的な拡大です。その規模は 2020年までに44兆ギガバイトに達する可能性があります。これほど膨大なデータを理解するには、さまざまな知能ソフトウェアを設計するエンジニアと、その後収集される情報を読み解くビッグデータ分析者が必要です。
世界各地の大学もこの動向に注目しています。米国では、アイビーリーグの大学がデータ分析の修士号や認定プログラムを提供するようになっています。中国も積極的で、教育省は今年、100大学で約40,000人の学生にビッグデータを学ばせることを目指しています。
分散型の 仕事 と 人材――仕事の未来を形作る2つ目の潮流――は、今度は教育の提供方法を変えつつあります。「どこからでも働けるのなら、どこからでも学べます」と、未来学者のトーマス・フレイは述べています。とりわけ大規模オンライン公開講座は急増し、2014年には2,400以上の講座が提供されました。これは2013年の2倍です。しかし、欠点がないわけではなく、多くの講座で高い中途退学率が依然として課題です。Udacityが「ナノ学位」と呼ぶ短期プログラムが解決策となる可能性があります。教材へのオープンアクセスと双方向型学習を組み合わせる方法もあります。
たとえばロンドンを拠点とするSmartUpは、ゲームを活用して従来型のMBAプログラムを補完しています。創業者らによれば、ゲームはケーススタディの暗記より学習効果が高いといいます。このアプリは、世界規模の学習機会も提供し、「ビジネススクールから遠く離れた場所にいながら、スマートフォンを持ち、自分で会社を立ち上げようとしているバンガロールの24歳」のような、従来とは異なる学生にもアクセスを認めています。同社CEOのフランク・ミーハンは先日、 Financial Timesに語りました。
双方向型学習は、既存の労働力の訓練にも役立ちます。Ford Motor Companyを含む多くの企業はすでに、従業員の業績やスキルの向上を支援するため、BunchBall、Badgeville、Axonifyなどのゲーム企業を活用しています。「将来、教育の多くがますます企業主導になることは明らかです」と、ニューヨーク市を拠点とする未来予測コンサルタント会社The Future HuntersのEVP兼COO、エリカ・オレンジは指摘します。
以上のすべては、テクノロジーを原動力として教育のあり方が急速に変化していることを示しています。しかし、こうした変化は、従来の方法が時代遅れになったことを意味するものではありません。たとえば米国だけでも、今後7年間で徒弟制度は22%拡大すると予測されています。職業訓練も、 ブルーカラー労働者の十分な供給を確保するうえで不可欠となります。その多くは、3つ目の潮流であるロボットと並んで働くことになります。
一方、ほんの数週間前には、インドのスタートアップI2playがSpicetoonsを発表しました。これは、6~12歳の子どもたちが言語や数学の問題を解く、複数人参加型のオンラインゲーム体験です。学ぶことは楽しくないと、誰が言ったのでしょうか。
本記事は、 GE LookAheadとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが本記事の見解を支持することを意味しません。
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著者:ホリー・ヒックマンはGE LookAheadのライターです。
画像:ケンブリッジのハーバード大学で、卒業式の式典に着席する学生たちの横顔。REUTERS/Brian Snyder。





