教師が最も尊敬されている国と最も尊敬されていない国

Toothbrushes and toothpaste are seen in cups in front of a blackboard bearing Chinese characters which read: "My heart stays. My alma mater, teachers, goodbye" which were left by the previous students inside their dormitory at Yangguang primary school in Feidong county, Anhui province August 31, 2011. Founded in 2006, the school was the first civilian-run boarding school for "leftover children" whose parents left their hometown to earn a living. It currently has 10 teachers and a total of 303 students from the age of 3 to 14, local media reported. Picture taken August 31, 2011. REUTERS/Stringer (CHINA - Tags: EDUCATION SOCIETY TPX IMAGES OF THE DAY) - GM1E7910Z8601
China holds teachers in highest regard, according to the Global Teacher Status Index 2018.Image: Reuters
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ヴァーキー財団は、恵まれない子どもたちの教育の向上を目指す非営利団体ですが、同財団による新たな調査では、世界35の経済圏において教師がどれほど尊敬されているかが測定されました。

同調査では、グローバル教師地位指数2018を用いており、各経済圏で1,000人以上に教職に対する見解を尋ね、0〜100の尺度で順位付けしました。

調査結果によると、教師の地位が最も高いのは中国で、満点の100を獲得しています。マレーシアでも教職は高い評価を受けています。

一方、日本の教師は、スコアが40未満であり、調査対象となったアジアの他の経済圏の教師と比べて、尊敬の度合いがはるかに低いという結果になりました。

しかし、状況はブラジルやイスラエルでははるかに深刻で、教職の地位の評価はそれぞれ1と6.5にとどまっています。

上位と下位にランク付けされた国々における教師の地位は、ヴァーキー財団が2013年に最後の指数を発表して以来、大きくは変わっていません。

日本とスイスのスコアは2013年版から20以上上昇し、英国のスコアは10上昇しました。一方、ギリシャは25低下しています。

尊敬の問題

教職に対する国ごとの多様な態度を浮き彫りにしたことに加え、同調査では35の経済圏全体に見られる全般的な傾向も明らかになりました。

  • 高齢者ほど教師を尊敬している

  • 大卒者は非大卒者よりも教師を尊敬している

  • 男性は女性よりも教師を尊敬している

  • 親は子どものいない人よりも教師を尊敬している

  • イスラム教徒は教師をより尊敬している

子どもに教師を勧める傾向

同調査では、親に対して子どもを教職に就くよう勧めるかどうかを尋ねました。インド、中国、ガーナ、マレーシアの親は、子どもに教職を目指すよう勧める可能性が最も高いという結果になりました。

意外なことに、米国では、教師の給与が大幅に低いにもかかわらず、大学卒の同等の職業の人々と比べて、多くの親が子どもに教師になってほしいと望んでいます。

同調査では、欧州では生徒の態度について悲観的な見方が強いことが示されました。回答者は、教師を尊敬する生徒よりも、教師に敬意を払わない生徒の方が多いと考えています。アジア、アフリカ、中東ではより楽観的な見方が見られ、中国の回答者の80%が生徒は教師を尊敬していると考えており、国の平均は36%でした。

今後数年間、教師は、モノのインターネットから人工知能、ロボット工学に至るまで、第4次産業革命における技術の進歩に向けて若者を準備させる重要な役割を担うことになります。

世界経済フォーラムの『仕事の未来レポート2018』では、自動化によって職を失う労働者が、再教育やスキルアップのための支援を必要とすると指摘しています。

しかし、労働市場の急速な変化は、教育者にとっても課題をもたらす可能性が高いです。同レポートは、将来の働き方のニーズに対応できるよう、教育・訓練制度の改善への投資や、新たな労働市場政策および企業の取り組みが必要であると指摘しています。

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