多くの国でビジネスリーダーはしばしば、若者が学ぶ内容と労働市場が求める技能とのあいだの格差、すなわち拡大する教育ギャップが、高い失業率と低い成長の主要因だと主張する。政府もまた、このギャップを埋める最善の方法は、いわゆる「STEM」分野（科学、技術、工学、数学）の学位を目指す学生を増やすことだと確信しているようだ。果たしてそれは正しいのか。
端的に言えば、答えはノーである。実際、不十分な教育が経済の低迷の原因だとする主張を支える二つの主要な論拠は、せいぜい弱いものにすぎない。
一つ目の論拠は、適切な技能を持つ労働者が不足しているために、企業がより高度な設備への投資を妨げられているというものだ。しかし、経済発展は通常そのようには進まない。むしろ企業がまず投資を始め、そのうえで労働者が、より高い賃金の可能性に応じて（自己負担で）必要な技能を習得するか、企業が現在および将来の従業員に関連する研修を提供するかのいずれかになる。
二つ目の論拠は、米国や他の先進国が、高度化された設備、重点的な高等教育、技能研修に多額の投資を行ってきた開発途上国の成果に、ますます追いつけなくなっているというものだ。しかし、これもまた伝統的な貿易の力学と矛盾する。そこでは、一国の成功が他国の苦境を意味するわけではない。
理論的には、もちろん、多くの国が同時にSTEM重視の中等・高等教育へと移行し、それに伴って生産性が大幅に向上すれば、そうした努力をしなかった経済の競争力を損なう可能性はある。しかし、少なくとも予見可能な将来において、このシナリオは極めてありそうにない。
実際、欧州で高度に専門化された大学が増えても、経済成長や雇用を支えることはできなかった。また、ソビエト連邦や共産主義中国で総合大学を科学技術の専門研究所へ転換しても、それらの経済を経済破綻から救うことはできなかった。（中国のトップ大学は現在、米国のリベラルアーツ・カレッジの構成を模倣した2年制プログラムを提供している。）
しかし、STEM教育の論拠は、さらに根本的な欠陥を抱えている。経済を方程式として扱っているからだ。この論理によれば、雇用の創出は人間を特定可能な機会に当てはめることであり、経済成長は、科学の進歩を活用しながら人的資本や物的資本の蓄積を増やすことである。これは現代経済に対する暗い見方であり、未来への憂鬱な設計図である。
アイデアと発明に基づく未来の基盤を築くため、企業や政府は、歴史上最も革新的な経済のいくつかで新しい製品や手法がどのように生まれたかを考えるべきである。英国と米国は早くも1820年から、ドイツとフランスは19世紀後半に、そうした経済の一部であった。これらの経済において、イノベーションを推し進めたのは世界的な科学の進歩ではなく、国民の活力（創造への欲求、能力、そして自由度）と、金融セクターが将来性のない試みから人々を遠ざけることを認める姿勢であった。
革新的なアイデアの多くが人々の活力から生まれてきたという事実は、すべての経済が広範なSTEM重視の教育を必要とするという結論を覆す。STEMの基盤を厚くすることは一部の経済に利益をもたらしうるが、ほとんどの先進国は、外国の技術を応用し、自前の技術を設計するための十分な能力を、すでにこれらの分野で備えている。
経済に必要なのはむしろ活力の向上である。問題は、歴史的に最も革新的であった経済が、ソーシャルメディアやいくつかのハイテク分野で優位を保っているにもかかわらず、かつての活力の多くを失ってしまったことだ。また、スペインやオランダのように、そもそも特に活力があったことのない国もある。一方、そのギャップを埋めると期待される新興経済、特に中国は、技術移転の利益の減少を相殺するために必要なイノベーション水準に、いまだ届いていない。
言い換えれば、今日の経済にはイノベーションの精神が欠けている。労働市場が必要としているのは、専門的な技術知識の増加だけではない。むしろ、想像力豊かに考え、複雑な課題に対する創造的な解決策を生み出し、変化する状況や新たな制約に適応する能力といった、ますます多くのソフトスキルを必要としている。
若者が教育に求めているのはまさにそれである。具体的には、学生は、ルネサンス末期に現れ、20世紀初頭まで影響力を増し続けた個人主義に関連する近代的価値観に触れ、その価値を理解するように学ぶ必要がある。これらの価値観が過去に活力を生み出したように、今日の経済を再び活気づけることができる。
まず必要なのは、高校と大学のカリキュラムにおいて人文科学を復活させることである。文学、哲学、歴史に触れることで、若者は豊かな人生、すなわち社会に対して創造的で革新的な貢献を行うことを含む人生を追い求めるようになるだろう。実際、「正典」を学ぶことは、若者に狭い範囲の技能を与える以上の効果をもたらし、新たで活力を与える方法で、その認識、野心、能力を形づくるだろう。私の著書 『Mass Flourishing』では、近代的価値観を明確に表現し、それを鼓舞する主要な人物を取り上げています。
人文科学は近代世界の台頭を描いている。世界各国は、人文科学を用いて、この台頭を推し進めた経済を発展させたり再活性化させたりできると同時に、個人がより生産的で充実した人生を送れるよう支援することができる。
次の提携先との協力により掲載： Project Syndicate
著者：エドマンド・S・フェルプス（経済学でノーベル賞を受賞）は、コロンビア大学の資本主義・社会センター所長であり、Newhuadu Business Schoolの学部長でもある。
画像：フランスのリセ生徒たちが、2014年6月16日、ナントのリセ・リヴェで、フランス伝統の年度末試験である哲学の「バカロレア」を受験している。REUTERS/Stephane Mahe
