教育とテクノロジーは、国が大きな競争優位を生み出すペースを決める上で深く結びついている。国が生産性を向上させる能力は、活用できる有能な人材の大規模な層と、その人材が使うためのテクノロジーにかかっている。
教育は、個人が自らを適応させ、変革することを可能にする。多くの分野で入手しやすいテクノロジーを活用することは、人々が世界の顧客基盤につながる助けとなる。金融危機の後、成功する国とは、輸出能力を中心とした「ハブ」を築き、雇用を生み出し、生産性を向上させ、国内消費を刺激し、貿易を拡大し、税収を改善し、経常収支赤字と債務負担を減らし、経済成長を持続させられる国になるだろう。
教育への投資における重要な課題は、支出した資金に対する見返りを測定できるのが中期から長期に限られる点である。政策立案者が、国の長期的な能力を設計するための、よく練られた計画を持つことが極めて重要である。例えば、ある国が主要な製造業のハブになることを決めた場合、エンジニアの必要性を優先すべきである。教育政策に焦点を絞った戦略を策定すれば、より良い成果が得られる可能性がある。学生は新しいテクノロジーの活用や既存技術の適応において、より優れている可能性が高いからである。
各国政府が主要な新技術の生産国になることで、地域での地位を高めることを決めた例は数多く存在する。国が開発すべき、あるいは開発を望む技能を身につけさせるために若者を訓練することに教育予算を振り向けることは、世界の国家グループ間で大きな差別化を生み出す助けとなる。
例えば韓国は、半導体および関連技術の世界における主要なプレーヤーになることを決めた。同様に、カナダ、米国、メキシコは、最も安価なエネルギー源を確保することで製造業の優位性を強化することを決めた。これらの各国の教育インフラは大きく異なるが、いずれの場合も、適切に計画された人的資本への投資は、真の長期的な優位性となり得る。
各国が教育戦略を策定している一方で、テクノロジーはこれまで以上の速さで進化している。悲観的な見方をすれば、いかなる教育計画も新技術の発展に追いつくことはできないということになる。しかし私は、特定のテクノロジーから恩恵を受け、さらにはそのテクノロジーを中心に発展し得る産業に基づいて教育政策を立案すれば、必要とされる教育の基本要素を見極めることができると考える。逆に、特定の教育プログラムを強化し、支援するテクノロジーに投資することは、健全で持続可能な発展の基盤を築くことができる。
テクノロジーは、これまで以上に既存の状況に適応させ、変化させるために活用でき、人々が利用可能な教育資源をより有効に活用し、国の投資に報いることを可能にする。ラテンアメリカの国々にとって、望むべき中核的な能力を明確に描き、それを中心に教育プログラムを設計することは、競争力の高い労働力と持続的成長の基盤をもたらし得る。
執筆者： Alfredo Capote（Citi Mexico、投資銀行部門マネージング・ディレクター兼責任者）。2014年にパナマシティで開催された世界経済フォーラム・ラテンアメリカ会議に参加。
画像：2009年10月13日、モンテビデオの公立学校で、XOノートパソコンを使う1年生たち。REUTERS/Andres Stapff
