学校で携帯電話が使われることは、生徒の学業成績にどのような影響を与えるのでしょうか。
これは今日、多くの国で続いている議論です。全面禁止を支持する人々がいる一方、教室での教育ツールとして携帯電話を活用することを推奨する人々もいます。
そこで問われるのは、学校は携帯電話の使用を認めるべきか、ということです。
意見が分かれるなか、一部の学校では携帯電話の使用を制限付きで認め始めています。最近では、ニューヨーク市長のデブラシオ氏が、学校敷地内での携帯電話の 禁止を解除し 、学校長官はこれによって不平等が緩和されると述べました。
教育経済学を研究する私たちは、翌年以降の生徒の試験成績に携帯電話の禁止がどのような影響を与えたかを明らかにするため、 研究 を実施しました。
私たちは、生徒の学業成績が向上しただけでなく、成績の低い生徒やリスクの高い生徒が最も大きな恩恵を受けたことを明らかにしました。こうした生徒に対する携帯電話禁止の効果は、学校での 週1時間の追加 、または 学年を5日間延長することに相当すると分かりました。
生徒の成績向上
携帯電話が10代の若者の間で非常に普及しているイングランドで、携帯電話の禁止を研究しました。調査では、イングランドの4都市(バーミンガム、ロンドン、レスター、マンチェスター)の学校を対象に、2001年以降の携帯電話に関する方針を調べ、外部採点による全国試験の生徒の成績データと組み合わせました。
学校が携帯電話を禁止した後、16歳の生徒の試験成績は標準偏差の6.4%上昇しました。これは学年を5日間延長したのと同等の効果です。
私たちの研究は英国を対象としたもので、2012年までに同国の10代の若者の 90.3% が携帯電話を所有していましたが、10代の若者の 73% が携帯電話を所有する米国でも、これらの結果は重要な意味を持つ可能性があります。
こうした成果は成績が最も低い生徒に顕著である点に留意することが重要です。学校での携帯電話使用を認めるよう方針を変更すれば、学習格差が拡大するおそれがあります。
携帯電話を禁止した際、成績が最も低い生徒に見られた向上幅は、平均的な生徒の2倍でした。また、禁止は特別支援教育を必要とする生徒や、学校給食費の無償対象者にもより大きな影響を与えたことが、私たちの結果から示されています。
一方、携帯電話の禁止は成績上位の生徒には明確な影響を及ぼしませんでした。また興味深いことに、14歳の生徒も、どちらの方向にも有意な影響を受けませんでした。この年齢層では携帯電話の使用が少ないためかもしれません。
生徒の成績への影響
イングランドの学校は、携帯電話に関する方針を全面的に自主決定できます。その結果、携帯電話禁止の導入時期には大きな差が生じました。このばらつきが、私たちの研究を可能にしました。
私たちの研究では、学校ごとの導入日の違いを利用し、その後の生徒の試験成績の変化を調べました。
2001年には、調査対象の学校に禁止措置を設けているところはありませんでした。2007年までにその割合は50%に増え、2012年には、学校敷地内での携帯電話の使用を認めない(または登校時に預けることを義務付ける)学校が98%に達しました。
禁止措置の導入前後について、同じ学校内および学校間で生徒の試験成績の向上幅を比較しました。
さらに、行政データから、性別、学校給食費の無償対象者かどうか、特別支援教育の必要性の有無、過去の学業達成度といった生徒の属性も把握できました。これにより、各グループの生徒への影響を算出できました。
携帯電話に関する学校方針
技術の進歩は、一般に生産性を高めるものと捉えられています。現代の技術は、授業で生徒の意欲を引き出し、成績を向上させるために使われています。しかし、注意散漫につながる可能性など、潜在的な欠点もあります。
携帯電話はその典型例です。生徒は携帯電話を通じて、メッセージの送受信、ゲーム、ソーシャルメディア、インターネットを利用できます。私たちの研究における文献レビューでは、教室でのテクノロジー利用が生徒の学業成績に与える影響について、見解が定まっていないことが示唆されています。
私たちはさらに、携帯電話が生徒の学習成果に悪影響を及ぼし得ることを示しました。同程度の授業時間の増加(携帯電話の使用制限に相当)を実現するために学校が必要とする財源は、かなりの額になるでしょう。
これらの知見は、適切な枠組みを設ければ、携帯電話やその他のテクノロジーが学校で役立つ可能性を否定するものではありません。
しかし、私たちの知見は、学校に携帯電話が存在することを軽視すべきでないことを示しています。
ニューヨーク市長は、不平等を減らせるとの主張を掲げて携帯電話禁止を撤廃しました。しかし、私たちの研究が示すように、実際には正反対の結果となる可能性が高いのです。さらに悪いことに、学校で携帯電話を認めれば、成績の最も低い生徒や低所得の生徒が最も大きな不利益を被るでしょう。
この記事は、 The Conversationとの提携により掲載されています。 元の記事をお読みください。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
アジェンダの最新情報を受け取るには、 週刊ニュースレターにご登録ください。
著者:リチャード・マーフィーは、テキサス大学オースティン校の経済学助教です。ルイ=フィリップ・ベランドは、ルイジアナ州立大学の経済学助教です。
画像:すべての画像はロイター提供。





