フィンランドで、従来の教科を廃止しようとする教育改革を 揶揄するのは簡単だ 。新たな取り組みによって、歴史、地理、語学が、欧州連合などのテーマを扱う学際的な「現象ベース」のプロジェクトに一定期間置き換えられる可能性がある。世界についての事実を学ぶために列になって座る代わりに、児童・生徒は「楽しい学び」の精神のもと、廊下やウェブ上を駆け回って情報を集めることができる。
私がまず抱いたのは嘲笑の気持ちだった。しかし、いま起きていることには深刻で悲しい結果が伴う。最終的には、子どもたちの時間だけでなく、教育も無駄にしてしまう。
フィンランドで改革の理由として挙げられているのは、聞き覚えのあるものだ。つまり、この一連の取り組みは「現代社会」における職業生活の課題に対応するために必要だという。これは、教育がそれ自体の価値ゆえに評価されるのではなく、経済にとって手段としての価値を持つものと見なされているということだ。教育を退屈でなくし、新しい 教育実践を通じて、より関連性の高いものにする方法についての主張が、これを後押しすることも多い。世界中で同じ傾向が見られ、教室で扱う内容への関心から、実践への関心へと移行している。
ここには、すべての教師と親にとって教訓がある。教育の成功例として しばしば称賛される 国でさえ、教育制度が優れていた理由を理解していなければ、それを捨て去ってしまうことがある。
知識と技能
「現代的」であることを掲げ、従来の教科の代わりにプロジェクト、学際的な活動、コミュニケーション能力を推進する考え方は、教育の否定である。しかし、私の同僚の一部を含む人々はこの転換を歓迎し、ある人は「枠にとらわれない考え方」だと称賛した。私は、「フィンランドが最近、縦割りを解消する決定をした」ことを強調するライブ配信の イベント を見て、この変化を祝うよう招かれさえした。
嘲笑するにせよ称賛するにせよ、それは21世紀の主要な教育論争、すなわち教科主導の教育か、技能主導の教育かという論争の文脈で理解する必要がある。フィンランドは明らかに技能重視へと転換しつつある。ハーバード大学の研究者 『The Conversation』 に最近掲載された記事で、 パシ・サールバーグ 氏はフィンランドで教科が完全に廃止されるわけではないと論じたが、それでも私たちは懸念すべきだ。
教育関係者や政治家が、フィンランド、中国、あるいは 国際学習到達度調査 （PISA）のランキングで首位になる国の教育について犯す誤りは、その理由が教育制度の特異性に関係していると思い込むことだ。フィンランドの場合、 教育の質、教員養成制度、試験がないこと、 教員の養成、職業上の自由、地位などが、教育制度が優れていた多様な理由の一部として挙げられてきた。
高い期待が重要
フィンランドでの変化を批判する人も、それを受け入れる人も、成功は教育制度の技術的な設計や指導方法にかかっていると考えるかもしれない。しかし、優れた成果を決めるのは教室で行われる活動ではない。最終的には 社会的・文化的要因によるものだと私は考える。
フィンランドの教育の成功を決定づけたのは、政治家、教師、親、地域社会が示す、子どもたちへの高い期待だというのが私の見解である。1960年代に 教育を経済的成功の焦点とする 決定がなされて以来、このことはよく知られている。ただし、その決定は、教師中心・教科書主導の教育に依存しているとして、スターリン主義的だとの批判も受けた。
こうした動きにどのような批判があるにせよ、前世紀後半のフィンランドの際立った特徴は、教育への高い期待だった。フィンランド人の 75％ が、総合制教育への移行が歴史的に重要であると認識している。しかし1990年代半ばには、教育への高い期待が過度に厳しく、児童・生徒の 自尊心を損なっているという懸念があった。
こうした文化的な期待が教育制度の構造を決める。教科に基づく指導は、フィンランドの学校で高い教育的期待が形を取ったものだった。したがって、フィンランドの新しい ナショナル・カリキュラム・フレームワーク （NCF）に含まれる、教科からテーマへと移行する動きは、そうした高い教育的期待がフィンランド文化から失われつつあることを示している。
一般的な期待が高ければ方法は重要でない、と言いたくなる。しかし、子どもたちが特定の知識を身につけて学校を後にするという期待がなければ、どのように教えられるかにかかわらず、学びに関心を持つ可能性はほとんどない。
仕事への即応を重視し、知識を基盤としない教育
この改革は、児童・生徒を仕事に就けるようにするだけのものを提供しようとする試みだ。「現象ベース」の指導は知識をなくすのではなく、年のうち一定期間、その教え方を再構成するだけだと考える人々は、起きている転換の根本的な性質から目をそらしている。反対がなければ、転換は加速する可能性があり、その場合、フィンランドの教育は「職業教育」と呼ばれようと「学術教育」と呼ばれようと、単なる職業訓練になるだろう。
フィンランドはPISAランキングの低下に 動揺している かもしれない。しかし、リーグ表で再び順位を上げたいと望むのは、高い期待の表れではなく、パニックの表れだ。新たな政策転換は、社会を変革する重要な手段として教育に焦点を当てるのではなく、認識されている新たな経済的需要に応えるため、そしておそらくはさらに狭く、リーグ表におけるフィンランドの順位を改善するために、教育を変えようとしている。これは手段としての高い期待を示しているかもしれないが、高い教育的期待ではない。
フィンランドの教師が、私たちの聞かされているとおり十分な教育を受け、自立しているのなら、高い教育的期待を守る第一歩は、NCFに反対し、知識を学校に残し、「現象ベース」の介入を学校から追い出すよう運動することだろう。
本記事は 『The Conversation』との協力により掲載されています。 元記事をお読みください。
記事の掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：デニス・ヘイズは、ダービー大学の教育学教授です。
画像：保育園の木箱に入った色鉛筆。ロイター／ミカエラ・レーレ
