海外の大学を卒業した若いアフリカの人々と出会うたびに、彼らのアフリカへの熱意に心を打たれます。彼らは母国に対するビジョンを持ち、故郷に戻って投資したいという情熱を抱いています。このような新たな関与への意欲は、驚くべき楽観主義と希望の表れです。ほかにも希望の兆しは数多くあります。
1. コミュニケーション革命、データ革命
コミュニケーション革命はアフリカにとって恩恵です。ソーシャルメディアの台頭により、アフリカを含む世界各地で透明性が高まり、より洗練された形の民主主義が生まれるでしょう。市民は今や、指導者に説明責任を果たさせ、資金が正しく使われていることを確認するための極めて強力な手段を手にしています。コミュニケーション革命はデータ革命を生み出し、携帯電話はアフリカが他の大陸に追いつき、データを収集する上で役立つでしょう。アフリカにはより多くの、より質の高いデータ収集が切実に必要です。新しい技術は競争条件を平準化し、貧しい国々にも、より良い意思決定に必要なデータを生み出す機会を与えてくれると確信しています。2001年には、携帯電話の契約者数は2,500万人にすぎませんでしたが、今日では、アフリカの契約数は6億5,000万件を超えています。
2. アフリカ：銀行業のシリコンバレー
カリフォルニアを拠点とするモバイル決済の革新者であり、Obopayの執行会長であるキャロル・レアリニ氏によれば、「アフリカは銀行業のシリコンバレーです。銀行業の未来はここで形作られています…それは世界を変えるでしょう」とのことです。携帯電話は、農業や医療に関する情報を遠隔地にまで広めています。グラミン財団はさらに一歩進み、携帯電話の技術を使って広範なデータを 農家から 収集しています。携帯電話は究極のデータ収集装置です。アフリカでは、情報に基づく政策および投資判断を確実にするために、より多く、より質の高いデータが切実に求められています。長きにわたり、農村部の貧困層はイデオロギー対立の道具として利用されてきました。携帯電話には、彼らを主流の経済と政治共同体に統合する可能性があります。
3. 持続可能な開発の一貫した推進が繁栄につながる
アフリカには、より成熟した国々の開発上の過ちから学ぶ機会があります。その過ちの一つは、データを狭い視点で捉えてきたことです。一人当たりGDPは、国が正しい軌道にあるかどうかを判断するための大まかな指標とみなされるようになっています。近年の傾向は、総合的なアプローチへと向かっています（例： Legatum Prosperity Index）。これは、個人の幸福が純粋な富と同じくらい重要であるとする考え方です。Legatumによれば、繁栄した社会とは、市民に良質な教育、起業の機会、自由、社会的統合などを提供する社会であるとされています。国が繁栄するのは、長期間にわたって持続可能な開発に一貫して投資することによってです。
このように、繁栄に対するより繊細なアプローチは、アフリカの成長が主に採掘産業によるものだという懸念を理解する助けになります。確かに、これは経済成長と開発を意味しますが、その持続可能性はどの程度か、そして質の高い開発とみなせるのか。鉱業による富を繁栄へとつなげるにはどうすればよいのか。これらはKPMGが取り組んでいる問いです。私たちは、政府、民間部門、投資家に対し、長期的なアプローチを取るよう助言しています。短期主義は植民地主義の罪の一つであり、強固な制度を構築するには時間がかかります。そうした制度こそが権力の集中化の傾向に対抗できるのです。アメリカが豊かで強大になったのは、初期の段階で財産権、強固な司法制度、健全で公正な課税制度、そして村落レベルにまで及ぶ代議制政府が確立されたからです。
4. 個人の自由の力
多くのアフリカ諸国では、個人の自由の力に対する信頼が高まっています。若く活力ある国民の起業家精神を活かそうとするアフリカの政府の中には、規模を縮小したところもあります。よりクリーンでスリムな政府が、この大陸の成長を牽引し、民間部門の拡大に貢献しています。ナイジェリアやガーナはその好例です。挙げていない国々の気分を害する恐れがあることを承知の上で例を挙げますが、最も持続的で秩序ある開発の事例の一つは、第二次世界大戦後のヨーロッパであることを忘れてはなりません。欧州諸国が戦うことをやめ、競争のエネルギーを商業に注いだとき、その成果は目覚ましいものでした。アフリカが経済的成功と技術革新の例をアフリカ自身に求める姿を見るのは、非常に心強いことです。ルワンダは20年の間に、壊滅的な大虐殺と戦争から、進歩的で起業家精神にあふれ、テクノロジーに精通した原動力へと変貌を遂げ、記録的な成長を達成しています。自国の政策体制を整える国は、近隣諸国からの投資を引き寄せることができます。成功したアフリカ諸国は、他国をその後に引き連れていくのです。
5. 土地の尊厳を取り戻す
アフリカの土壌に深く根ざした制度を構築する国は、国民のために富を築くことができるでしょう。農業は重要な収入源であるにもかかわらず、多くのアフリカ諸国は食料を輸入せざるを得ません。これは国家財政の負担となり、国民の信頼を損ないます。インフラ整備、インセンティブ、確かな財産権によって、この傾向を逆転させ、大陸に食料の好況をもたらすことができるでしょう。農業は土地と地域社会への一定の献身を求めますが、鉱業にはそれが必ずしも当てはまりません。さらに、農業はアフリカの労働力の65％を雇用しています。アフリカの農作物の収量は比較的低く、農業における生産性の向上は、土を耕して働く何億人ものアフリカ人に直接的な恩恵をもたらします。農業の発展を促進することが、繁栄を築くための最も迅速な方法です。私たちは土地の尊厳を取り戻さなければなりません。アフリカの自立は、そこにかかっているのです。
6. より良い教育のためのより良いデータ
教職の尊厳を高めなければなりません。アフリカでは就学率が劇的に向上しており、これは称賛に値します。しかし、授業の質には懸念があります。ここでも、質的データが役立つでしょう。子どもが学校に通うだけでは十分ではなく、高い水準への期待が必要です。データ収集を改善することで、学校制度の弱点がどこにあるかを把握する助けになるでしょう。
7. 知識は力と富に等しい
知識が力と富に等しいという考えが正しいのであれば、アフリカは刺激的な未来を期待できます。情報の交換を可能にする新しい技術から、アフリカほど大きな恩恵を受ける大陸はありません。やがて、アフリカの一人ひとりが、世界の知識の全てを手のひらに収めることになるでしょう。アフリカ各国政府や海外の投資家にとっての重要な知識資源として、私たちは知識の収集と分析の体系を構築し、アフリカ諸国が世界で最も繁栄した国々の仲間入りを果たせるよう、その役割を果たしていきます。
執筆者：マイケル・ヘイスティングス（CBE）、KPMGインターナショナル・グローバル企業市民権担当責任者
写真：2014年3月12日、バンギの技術専門学校で授業を受ける学生たち。REUTERS/Siegfried Modola
