自動化などの急速な技術革新が日常の現実となり、職場を変革している。
そして、新たな人材紹介会社ヘイズの報告書は、自動化が雇用を脅かすだけでなく、賃金の上昇も抑えていることを示している。
ヘイズによると、世界的な賃金上昇の停滞は、テクノロジー導入の増加が一因となっている。同社は、ある学術報告書を引用し、労働者1,000人当たりロボットが1台増えると、賃金が最大5%低下する可能性があると述べている。
今後数年間に世界各地でロボットの導入が進むにつれ、この圧力は続く可能性が高いと報告書は論じている。
こうしたテーマの多くは、世界経済フォーラムの『仕事の未来レポート2018』でも取り上げられている。政府は人々が適切な資格を得られるようにし、明日の職場に備える支援を行うべきだという考えも示されている。
フォーラムは「リスキリングとスキルアップ」の拡充を呼びかけ、創造性や批判的思考といった「人間ならではのスキル」は、技術的なスキルと同じくらい重要になると述べている。
「近い将来にこれらの課題に取り組まなければ、賃金を引き上げず、完全雇用を実現せず、職場における技術の進歩を考慮しないことで、労働者の意欲をさらに損なうおそれがあります」と、ヘイズの最高経営責任者アリスター・コックスは述べる。
「スキル危機と賃金危機は根本的に結びついています。どちらかが制御不能なほど深刻化するのを避けるには、雇用主が一丸となって賃金の伸びとスキルの両方を見直さなければなりません。」
労働者の能力と仕事をより適切に結びつける必要性を浮き彫りにするなか、ヘイズの人材ミスマッチ指標は、企業が求めるスキルと実際に得られるスキルの隔たりを測定するもので、同社が2012年に集計を開始して以来、最高水準に達した。前年比では、同指標は2019年に6.7となり、前年の6.6から上昇した。
ヘイズの調査も、こうした技術的変化が女性と男性の労働者に異なる影響を及ぼす可能性が高いことを示し、フォーラムの見解と一致している。小売業など、女性が多くを占める職業は特に大きな打撃を受け、大量の雇用が失われても代替されない可能性があると、ヘイズの報告書は述べている。
報告書によると、政府と企業は、テクノロジーなど従来男性が多くを占めてきた分野に女性が進出できるよう、支援プログラムを「大幅に拡充」すべきだという。
