余暇社会への道のりで、不思議なことが起きた。
20世紀前半、豊かな国々で標準労働週が60時間から40時間へと短縮された流れは、その後も続くと広く予想されていた。
今では周知のとおり、そうはならなかった。公式な労働週の時間数は、数十年にわたって大きく減っていない。世帯あたりの平均労働時間は増加した。その結果、以前より余暇の少ない生活になったと感じる人が多い。
しかし、なぜそうなったのだろうか。
かつて労働時間の短縮は、経済的・社会的進歩を示す重要な指標と考えられていた。私は著書『余暇社会に何が起きたのか？
労働時間の短縮を、政治と産業の議題に再び掲げるときだ。
労働時間を短くすべき理由は数多くある。経済的な理由もあれば、環境の持続可能性に関わる理由もある。また、公平性や平等に関わる理由もある。
経済学者も賛同
1930年、経済学者ジョン・メイナード・ケインズは、技術革新と生産性の向上によって、数世代のうちに週15時間労働が経済的に可能になると予測した。
ケインズの伝記作家で経済史家のロバート・スキデルスキーは、2012年の著書『いくらあれば十分か？』で、そうした予測を改めて検討した。彼は、生産量も賃金も減らさずに、ほとんどの職種で労働時間の上限を法律で定めることが、より持続可能な経済を実現する方法になると提案した。
同様の主張をする人はほかにもいる。ロンドンを拠点とするシンクタンク、ニュー・エコノミクス財団の報告書によれば、通常の労働週を21時間にすれば、相互に関連するさまざまな問題への対処に役立つ可能性がある。「そこには、働きすぎ、失業、過剰消費、多量の炭素排出、低いウェルビーイング、根深い不平等、持続可能な暮らしを送り、互いに気遣い、ただ人生を楽しむための時間の不足が含まれる。」
近年では、ベルギーの歴史家ルトガー・ブレグマンが、2017年のベストセラー『ユートピアを現実に』で、ケインズの予測から100年目にあたる2030年までに週15時間労働は実現可能だと論じている。
より幅広い動機
第二波・第三波フェミニズムは、女性の労働市場への参入、同一労働同一賃金、保育サービス、育児休業や柔軟な働き方、そして男性が無償の家事労働をより多く担うことに焦点を当てる傾向があった。
近年では、ニコール・マリー・シッペン、シンシア・ネグレイ、キャシー・ウィークスらの著者が、すべての人の労働時間を短縮すれば、生活の質は全般的に向上すると論じている。
英国の生態学者ジョナソン・ポリットは、1984年の著書『緑を見る』で余暇社会を「壮大な幻想」と評した。多くの環境保護論者も同意した。アンドリュー・ドブソンが1990年の著書『グリーン政治思想』で指摘したように、彼らは、消費志向で環境に有害な工業化された余暇産業のあり方に目を向け、自立的で持続可能な生産という環境保護の理想に真っ向から反する未来を見ていた。
しかし、環境保護の分野では見方が変わってきた。カナダのアンダース・ヘイデンは、1999年の著書『仕事を分かち合い、地球を守る』で、労働時間を減らせば資源消費が抑えられ、ひいては環境への負荷も軽減されると論じた。
批判理論やネオ・マルクス主義の論者の中には、資本主義経済の公式な領域で労働を減らすことを、経済を根本的に変え、さらにはその終焉を早める手段と捉える人々もいる。故フランス・オーストリア人社会学者アンドレ・ゴルツは、1980年代にこの考えを初めて提唱した。
ドイツの社会学者ウルリッヒ・ベックは、『仕事の新しい世界』（2000年）で、公式経済における労働を減らす「労働社会への対抗モデル」を掲げ、進歩的な運動が運動を展開するよう呼びかけている。英国の社会学者ピーター・フレミング（現在はオーストラリアを拠点とする）は、『仕事の神話』（2015年）で、週3日労働などを含む「脱労働戦略」を提案している。
テイク・バック・ユア・タイムというシアトルを拠点とする団体は、「働きすぎ、過密なスケジュール、時間の欠乏という蔓延」が「私たちの健康、人間関係、地域社会、そして環境」を脅かすと主張する。同団体は、休暇やその他の休業の権利の重要性を訴え、残業を拒否する権利も含め、年間労働時間の短縮を提唱している。
今こそ取り組むとき
こうした議論があるにもかかわらず、賃金を減らさずに労働時間を短縮できる見通しは、現状では薄いようだ。賃金は横ばいである。雇用主からの圧力は、どちらかといえば、労働時間をさらに増やすことを求めている。
オーストラリアで労働時間短縮が大きく前進した最後の例は35年前、1983年のことだった。このときオーストラリア調停仲裁委員会は、週38時間労働を承認した。組合員数の減少が数十年続き、弱体化した労働組合運動では、今や労働時間の短縮は議題に上っていない。
しかし、20世紀の始まりにも、労働組合運動は強くなかった。大恐慌や二度の世界大戦による経済的困窮など、労働時間を短縮しないための口実はいくらでもあった。
労働時間の短縮を支持する雇用主はほとんどいなかった。大半は、まず10時間労働、次いで8時間労働（週5日勤務）を求める労働組合の運動に激しく抵抗した。
数少ない例外には、ウィリアム・ヘスケス・レバー（レバー・ブラザーズの共同創業者で、後にユニリーバとなる）とヘンリー・フォードがいた。彼らは、疲労の少ない労働者によって生産性を高められる可能性を見抜いていた。現在、ドイツやデンマークなどの国々は、労働時間の短縮が経済的繁栄と十分に両立することを示している。
12月には、世界人権宣言の採択70周年を迎えた。同宣言の第24条には、「すべて人は、労働時間の合理的な制限および定期的な有給休暇を含む、休息および余暇を享受する権利を有する」と記されている。同宣言を正式に支持した国連加盟国はすべて、とりわけ余暇を人権として認めている。
それほど遠くない昔、余暇を増やし労働を減らしたいという昔からの願いは、産業と社会の重要課題だった。今、私たちは時間が足りないと不満を言うだけでよいのだろうか。それとも、状況を変えるために何か行動を起こすべきだろうか。
