2014年、国連のデータを分析した学術誌「 Science 」は、今世紀中に人口増加が止まる可能性は低いと結論づけ、2100年までに地球上で暮らす人口は96億人から123億人の間に達すると予測した。
これを懸念する人は多い。ピュー・リサーチ・センターが米国の科学者に対し、拡大する世界人口が問題になるかを尋ねたところ、82%が、それは地球の天然資源に負担をかけるだろうと同意した。その他の懸念は、食料不安から、 失業の増加がもたらす社会的影響 、気候変動の加速に至るまで多岐にわたる。
人口増加には偏りがある。例えば多くの先進国では、出生率が女性一人当たり2.1人という人口置換水準を下回っている。ブルガリアのように、人口が1990年の900万人から現在は約730万人に減少した国もある、とウィットゲンシュタイン人口・グローバル人的資本センター（Wittgenstein Centre for Demography and Global Human Capital）の創設ディレクターであるWolfgang Lutz氏は述べる。
一方の極端な例はナイジェリアで、Lutz氏によれば、平均出生率は女性一人当たり5.5〜6人だという。国連によれば、同国の人口は2050年までに米国を上回る可能性があり、何も手を打たなければ、今世紀末までに人口規模で中国に匹敵しうるという。
人口増加の抑制に関して、出生児数を制限するための法整備を試みた政府もある。その誘惑は大きいものの、「一人っ子」政策を強制しても機能しない。中国の経験が示すように、それは人口増加の問題を高齢化社会の問題へと変えてしまうだけだ。
より持続可能な選択肢としては、生殖保健サービスへのアクセスを高めることで、女性がより少ない子どもを、より遅い年齢で持つよう促すこと、法定結婚年齢を引き上げること、そして例えば信用へのアクセスを高めるなどして、女性の労働市場への積極的な参加を可能にすることが挙げられる。
例えばバングラデシュは、コミュニケーションや啓発活動を通じて、家族の規模に対する人々の考え方を変え、既婚女性の避妊具の使用を増やした。その結果、出生率は1975年の女性一人当たり平均6人超から、現在は3人をわずかに上回る水準まで低下した。
人口増加を食い止める最も強力な手段の一つは教育になるだろう、とストーニーブルック大学の経済学教授であり、人口評議会（Population Council）の研究者でもあるMark Montgomery氏は述べる。「1970年代には、当時貧しかった国々で、教育水準が上がるにつれて出生率が下がるという驚くべき転換が見られた。」
ルッツ氏とそのチームによる研究もこれを裏付けている。研究者らは、教育を受けていないマリの女性が平均してほぼ7人の子どもを出産しており、より高い教育を受けた女性では約4人だったことを明らかにした。
「教育は出生率を下げ、人口増加を鈍化させる」と同氏は述べる。「それにより、各国の開発が進めやすくなる。教育水準の高い労働力は、貧困の撲滅と経済成長の実現をより容易にもする。」
もちろん、経済成長は別の問題ももたらす。消費の増加である。人口増加と相まって、システムへの圧力が高まる。例えばグローバル・フットプリント・ネットワークによれば、平均的な米国人のライフスタイルを世界中の人々が送るとすれば、地球上で利用可能な資源の5倍が必要になるという。
クリーンエネルギーとエネルギー効率の改善に加えて、 教育もまた一定の役割を果たすだろう。「多くの調査が、環境意識と教育が結びついていることを示している」とルッツ氏は述べる。そのため同氏の組織は、政策立案者が人口動態の変化と社会・経済・環境の目標とを両立させる施策を策定できるよう、データと分析を提供するオンラインツールを開発した。
2030年までに30億人、すなわち現在の人口の42%が中間層に加わると見込まれる中、これは各国がもはや避けて通れない問いであり、教育がその答えを助けるだろう。ルッツ氏が結論づけるように、「重要なのは頭数ではなく、頭の中身である。」
本記事は、 GE LookAheadとの協力により掲載されたものです。掲載は世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。
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執筆者：Sarah Murrayは、ビジネス、社会、環境を専門とするライターです。
画像：2009年7月12日、東京の通りを歩く人々。REUTERS/Stringer (JAPAN BUSINESS SOCIETY)
