オンライン学習は、今日の高等教育における 最も 破壊的イノベーションと見なされてきた。チームが開発した精緻な講座をスター教授が教える形、あるいは世界中の学生に授業を提供する大規模公開オンライン講座（MOOC）によって、従来の教室での授業が取って代わられる危険にさらされている（例：Christensen and Eyring 2011、Cowen and Tabarrok 2014）。高等教育に革命をもたらさないとしても、オンライン講座は高等教育のコスト削減につながる可能性があり、主な経路は、クラス規模の拡大と対面でのやり取りの減少による人件費の削減である（Bowen 2012）。
オンライン学士号の授与が近年急増していることから、変革をもたらす可能性がうかがえる。2012年には、米国の大規模な営利オンライン大学23校が約75,000人に学士号を授与した。これは総数の5％超にあたり、わずか10年前に授与されたオンライン学士号の約20倍だった。オンライン教育の拡大は最近まで主に営利部門で起きていたが、公立機関も学生獲得をめぐってオンラインで競争するようになっている。コスト圧力への対応かもしれない（Hoxby 2014）。
これまでのオンライン教育の成果について、何が分かっているのだろうか。研究者によるオンライン教育の評価は、次の理由から困難を極めてきた。
オンライン学位の授与に関するデータが限られていること、また
オンライン課程の学生と従来型課程の学生の成果を比較しようとしても、取得した学位以外にも両者には違いがあり、比較が難しいこと。
最近発表した2本の論文で、私たちはこの知識の空白を埋め始めた。オンライン教育によるコスト削減と、雇用主がオンライン学位の質をどう認識しているかの双方について、証拠を収集している（Deming et al. 2014, 2015）。
オンライン課程について最も基本的な問いは、実際に高等教育のコストを下げられるかどうかだ。この問いに答えるため、米国教育省の統合高等教育データシステム（IPEDS）のデータを用い、各学校の授業料（および諸費用）と、オンライン課程に在籍する学生の割合との関係を調べた（Deming et al. 2015）。オンライン在籍者が多い学校では、料金がわずかに低いことを示す証拠が得られた。オンライン在籍者の割合が10％増えると、授業料はおよそ1.4％低下することと関連している。また2006年から2013年にかけて、（私立非営利および営利の学校における）フルタイム学部オンライン教育の費用は34％下落した。同じ期間に、大規模な営利または私立非営利の学校で従来型教育を受ける費用は約8％下がり、すべての非選抜制の4年制公立機関の授業料は9.2％上昇した。
したがって、大学がオンライン授業の料金を引き下げていることを示す証拠がいくつか得られた。オンライン学習技術の進歩によって、高等教育の「コスト曲線を曲げる」ことができる可能性を示唆している。
この発見から、もう一つの問いが生じる。内容をオンラインで提供すると、教育の質は損なわれるのだろうか。大学の統計学講座を対象とした初期の無作為化試験では、オンラインと対面の各クラスで学生の成績に差は見られなかった（Bowen et al. 2014）。しかし最近の2つの研究では、入門経済学の授業を対面からオンラインに切り替えると、期末成績に悪影響が及ぶことが示された（Alpert et al. 2014、Joyce et al. 2014）。
雇用主が従来型の学位と比べてオンライン学位をどう見ているかも知りたいところだ。個人が取得する学位に関連する労働市場での成果を研究する際の重要な課題は、さまざまな特性に基づいて、本人が学位課程を選ぶ（あるいは選抜される）ことだ。それらの特性は労働市場での成果も左右する可能性がある。研究者が観察できない違いについては、調整できない場合がある。
応募者の他の特性を一定に保ちながら、雇用主がオンライン学位をどう見ているかを調べるため、私たちは最近「履歴書監査実験」を実施した。現実の求人に対し、1万件を超える「合成」履歴書（架空だが非常に現実的なもの）を送り、学位の種類を、それ以外は同一の履歴書間で無作為に割り当てた（Deming et al. 2014）。この設定により、学位だけが雇用主から応募者に折り返し連絡が来る可能性に及ぼす影響を切り分けられる。
最大の求人群であるビジネス職の求人のうち、学士号を要件とするものでは、雇用主は営利大学の学位を持つ応募者よりも、公立機関（非選抜制または選抜制）の学位を持つ応募者を強く好むことが分かった。折り返し連絡に対する最大の「ペナルティ」は、営利オンライン大学の学位を持つ応募者に課されている。無作為に割り当てられた学士号が非選抜制または選抜制の公立機関のものだった履歴書では、折り返し連絡率は8.5％だった。「実店舗型」の営利大学では約7.8％だったが、営利オンライン大学では約6.3％にとどまった。したがって、営利オンライン大学の折り返し連絡率は公立機関より26％低かった（回帰調整後の数値では22％）。
全体として、私たちの調査結果は、オンライン教育が大学の学位取得コストを削減できる技術的進歩であることを示唆している。しかし予備的な証拠によれば、少なくとも現時点では、この新技術は質を犠牲にする。つまり、従来型のより高コストな生産方式によるものと同等だと雇用主に評価される教育を提供できていない。
参考文献
Alpert, W T, Kenneth A. Couch, and Oskar R. Harmon（2014）。「経済学原理のオンライン・ブレンデッド・教室授業：無作為化実験」。コネチカット大学スタンフォード校、ワーキングペーパー。
Bowen, William G.（2012）。「高等教育における『コスト病』：テクノロジーは答えとなるか」。スタンフォード大学、タナー講義。
Bowen, William G., Matthew M. Chingos, Kelly A. Lack, and Thomas I. Nygren（2014）。「公立大学におけるインタラクティブなオンライン学習：6キャンパス無作為化試験からの証拠」、 Journal of Policy Analysis and Management、33(1)、pp. 94-111
Christensen, Clayton M., and Henry J. Eyring（2011）。 The Innovative University: Changing the DNA of Higher Education from the Inside Out、ニューヨーク州ニューヨーク：John Wiley & Sons。
Cowen, Tyler, and Alex Tabarrok（2014）。「オンライン教育の産業組織」。 The American Economic Review、104 (5)、pp. 519-22。
Deming, David J., Claudia Goldin, Lawrence F. Katz, and Noam Yuchtman（2015）。「オンライン学習は高等教育のコスト曲線を曲げられるか？」全米経済研究所ワーキングペーパー20890。
Deming, David J., Noam Yuchtman, Amira Abulafi, Claudia Goldin, and Lawrence F. Katz（2014）。「労働市場における高等教育資格の価値：実験的研究」。全米経済研究所ワーキングペーパー第20528号。
Hoxby, Caroline M.（2014）。「オンライン高等教育の経済学：MOOC、非選抜制教育、高選抜制教育」。 The American Economic Review 104(5)、pp. 528-33。
Joyce, Theodore J., Sean Crockett, David A. Jaeger, Onur Altindag, and Stephen D. O’Connell（2014）。「教室での時間は重要か？経済学におけるハイブリッド型と従来型講義形式の無作為化フィールド実験」。全米経済研究所ワーキングペーパー20006。
本記事は VoxEUとの協力のもと掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：David Demingはハーバード大学教育大学院の准教授であり、全米経済研究所の教員研究員である。Claudia Goldinはハーバード大学のHenry Lee経済学教授で、NBERの「米国経済の発展」プログラムのディレクターである。Lawrence F. Katzはハーバード大学のElisabeth Allison経済学教授で、全米経済研究所の研究員である。Noam YuchtmanはUC-Berkeleyハース経営大学院の助教授で、NBERの教員研究員である。
画像：2012年12月13日、ソウルのゴシチョン（韓国語で「試験村」を意味する）にある予備校で講義をする教師。REUTERS/Lee Jae-Won
