心理学のさまざまな分野の研究から、技能や人格に関する自己評価は、実質的かつ体系的な形でしばしば誤っていることが示唆されている。たとえば、人は自分の能力を絶対的にも相対的にも、実際よりかなり高く評価する傾向があるとよく指摘される。情報不足が教育上の選択に悪影響を及ぼしうる程度については、近年研究が増えているものの（例： Hasting and Weinstein, 2008；Jensen, 2010； Dinkelman and Martinez, 2014）、不正確な自己評価が学校選択をどのようにゆがめるかを明らかにする体系的な証拠はほとんどない。
同僚の 研究 者である Veronica Frisancho 氏とIDBで共同し、若者自身の学力に関する不正確な認識が、不適切な学校選択を通じて資源配分のゆがみを生むか、またどのように生むかを調べるフィールド実験を設計・実施する。具体的には、普通科の高校（すなわち一般教育課程）と、技術・職業系課程の高校のどちらに進学するかという選択を検討する。多くの国では、中等教育後期における課程の振り分けが、その後の大学進学機会、ひいては労働市場での所得を左右するうえで重要である。生徒の課程に対する選好が、そこでの予想成績に部分的に左右されるなら、自身の学業上の潜在能力に対する偏った認識は、個人別および課程別の期待収益をゆがめ、最適とはいえない選択につながる可能性がある。
背景と実験設計
本研究では、メキシコシティ都市圏で現在実施されている公立高校の割り当て制度に研究を組み込む。この制度では、標準学力試験における相対的な順位に基づいて生徒を公立高校に割り当てる。制度のいくつかの特徴により、ここは本研究に理想的な環境となっている。第一に、ほとんどの志願者は自分の学力を明確に把握しないまま高校に出願する。生徒は出願手続きの早い段階で最終希望順位表を提出する必要があり、それは入学試験の前であるだけでなく、志願者の大半が試験勉強を始める前でもある。第二に、行政記録には、利用可能な幅広い高校の選択肢に対する個々の顕示選好の順位が記録されており、高校の課程に対する生徒ごとの順位付けを正確に測定できる。第三に、採用されているマッチング方式と提出可能な希望校数の多さから、割り当て制度は耐戦略的である（Pathak, 2011）。出願希望校の組み合わせを選ぶ際、各校への合格確率が影響しないため、介入が選択に及ぼす効果は、各進学選択肢から得られる純期待便益の変化を通じて生じる。
中学3年生を対象に、進学希望を提出する前に入学試験の模擬版を受けてもらう。模擬試験の前後に、試験成績についての主観的な確率分布を聞き取り、期待学力の代理指標とする。また、無作為に選んだ一部の生徒には個人別の得点を伝える。この枠組みにより、学力に関する有益な情報を生徒に与えることで、将来の成績に関する信念が更新されるか、また更新される場合、その変化が高校の課程に対する顕示選好にどう影響するかを評価できる。
事前の段階で 大きな 不一致が、生徒の予想成績と実際の試験成績の間に見られる。模擬試験の得点と比べると、生徒の事前予想の平均は128点満点で平均約15点ずれており、80％の生徒が試験成績を過大評価していた。制度上の割り当てに使われる実際の学力試験の得点を用いた場合も、こうした傾向にほぼ変化はなく、信念が上方に偏るという結果が本サンプルでかなり頑健であることを示している。また、対照群では、生徒の自己評価が高校課程の選択と結果を強く予測することも分かった。試験成績を一定とした場合、期待学力が標準偏差1つ分高くなると、制度で希望する普通科課程の選択肢の割合は平均約4.5％増加し、結果として普通科高校に割り当てられる確率は平均7.5％上昇する。
結果
ベイズ的な更新と一致して、模擬試験の個人成績をフィードバックすると、自信過剰な生徒、自信のない生徒の双方で、予想成績と実際の成績の差が大幅に縮小する。この効果は、当初の平均的な差がより大きかった前者で強い。平均すると、入学試験の成績で測定した生徒個人の学力に対して、普通科志向の課程への選好がより敏感になる。また、高校課程に対する顕示選好のこうした変化は最終的な割り当て結果にも反映されており、この介入がその後の学業経路に長期的な影響を及ぼす可能性を示唆している。
ただし、処置によって学校選択を変えるのは自信のない生徒に限られる。対照群の同じような生徒と比べると、割り当て制度で希望する普通科課程の割合は平均18％増加する。一方、自信過剰な生徒に対する学校選択の平均処置効果の推定値はごく小さく、統計的に有意ではない。
解釈
経済学者は従来、過信を説明する際、情報処理に何らかの偏りがあると仮定するか、意思決定者が十分な情報なしに自らの信念を形成すると仮定してきた。それでは、ベースラインデータに見られる過信と、処置によって観察されたベイズ的な信念の更新は、どのように両立するのだろうか。さらに、肯定的な成績フィードバックを受けた生徒だけが、それに応じて高校課程の選択を変えるのはなぜだろうか。
この証拠は、不確実性下の選択に関する標準的な合理的モデルにおいても、「自己イメージ」を動機とする要因が存在することと整合的だと私たちは主張する（
Koszegi, 2006
）。生徒が自分の学力を知ろうとする動機は、より正確な情報を得ることで期待される利益が、新たなシグナルによって信念の消費価値が損なわれる可能性を上回るかどうかに左右される。このモデルの文脈では、本介入は生徒の学力に関する追加の（求められていない）シグナルを提供する。平均的な事前信念を上回るシグナルを受け取った生徒は、自分自身を肯定的に捉えられるため、より良い状態となり、それに応じて普通科志向の課程への需要を増やす傾向がある。これに対し、平均的な事前信念を下回るシグナルを受け取った生徒は、処置が自尊心に与えた悪影響を少なくとも部分的に打ち消すような追加のシグナルを探し続ける可能性が高い。その結果、処置を受けて実際の学力に沿うよう学校選択を調整する可能性は低くなる。
試験成績の情報提供から学校希望の提出までの経過時間における無作為な差を利用した追加分析は、この仮説を間接的に裏付ける。処置を受けてから希望を提出するまでの間が1日だけ長かった自信過剰な生徒では、対照群の平均と比べ、処置によって希望する普通科課程の選択肢の割合が実際に34％低下することが分かった。処置後に追加のシグナルを集める時間が長い生徒では、この効果は速やかに薄れる。自信のない生徒には、このような異質な反応は見られない。結論本分析は、学校選択における情報障壁の役割を記録した近年の一連の証拠に貢献しうる（ Avery and Hoxby, 2012；
Hoxby and Turner, 2014 ）。本研究では、学業成績に関する顕著で個人別の情報へのアクセスが、今回の環境では特定のグループの行動主体に限って学校選択の変化につながることを示した。生徒の学力についての認識と現実の隔たりを縮めるうえで、別の情報提供型ナッジが有効かどうかを評価するには、さらなる研究が必要である。
この記事は当初、
The World Bank Blog
