仕事の未来で不要になるのは、人ではなく仕事である

Maintenance workers take a moment's rest as they repair part of the tracks at Northwood Hills tube station on the Metropolitan Line in London March 29, 2012. Transport for London (TfL), which is responsible for the majority of London's transport system, including the London Underground, expects to see an additional 500,000 passengers on the tube during the Olympics, a number that has seen many voice their concerns over whether the system can cope with the influx. Picture taken March 29, 2012. REUTERS/Dylan Martinez (BRITAIN - Tags: TRANSPORT BUSINESS EMPLOYMENT SPORT OLYMPICS) - LM1E8421HYW01
'The demand for human skills is not in decline'Image: REUTERS/Dylan Martinez
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言うまでもないことかもしれませんが、何度でも繰り返し述べる必要があります。世界は変化しており、その変化は急速です。第4次産業革命により、現実世界とテクノロジーの世界の境界は曖昧になりつつあり、「人間であること」の意味が問い直されています。

それでも、この現象によって生じるあらゆる組織の変革の中心には、明らかに人がいます。これはユニリーバで推進している変革にも表れていますし、当社の業界の外、さらにその枠を越えて見ても同じことが言えます。

これらすべてが、人々の働き方に影響を与えています。階層構造に疑問を投げかける新たな運営モデル、多様な経験を可能にする新たなキャリアモデル、柔軟な人材活用を可能にする国境のない職場、職場におけるハイパーパーソナライゼーション、そして生涯学習の文化を通じて拡大するスキルギャップを埋める必要性など、その影響は多岐にわたります。

しかし、私が考えるに、これらすべての変化を通じて変わらず揺るぎない現実が三つあります。それは、どの視点から見るかによって、厳しくもあり、また心強くもあります。

1. 個人が生計を立てる能力は変化しており、多くの場合、その能力は低下しています。自動化の影響により、すべての組織の姿が描き直されています。世界経済フォーラムの「Future of Jobs 2018」報告書によると、労働時間に占める人間の割合は2025年までに71%から58%へ低下する見込みです。機械とアルゴリズムは、特定の職務タスクにおける貢献度を平均で57%増加させるとされています。

企業のほぼ50%は、自動化により2022年までにフルタイムの労働力が削減されると予想しています。消費財産業はこの影響をほかの多くの産業よりも速く、より大きく受けており、ユニリーバも例外ではありません。

2. 人間のスキルへの需要は減少していません。大規模な職務の変化があるにもかかわらず、雇用の見通しはプラスであり、人間のスキルや人間的な特性を持つ仕事への需要は依然として高いままです。「Future of Jobs 」報告書によると、人間、機械、アルゴリズムの間の分業の変化により、現在の仕事のうち7,500万件が失われる一方で、1億3,300万件の新たな仕事が生まれるとされています。

私はこれまでずっと、テクノロジーは、私たち一人ひとりの人間性を定義し、補完するために活用できると信じてきました。そのため、人的資本を育成し続ける必要性は失われていません。それは、目的の力、生涯学習の力、そしてすべての人が持つ人間としての可能性を引き出す力によって実現できます。

3. 最後に、従業員と雇用主の関係は二つの理由から変化しています。

  • 明らかに、国境のない労働力へと移行しつつあります。特定の企業に依存して生計を立てているものの、その企業と正式な雇用契約を結ばずに働く人々のネットワークという形をとっています。どの企業のバリューチェーンも、自社の従業員だけでなく、ギグワーカー、契約社員、パートナー企業の従業員など、何百万もの人々で構成されています。組織のシステムを再定義して、この外側の中核を取り込む必要性は、今日かつてないほど高まっています。

  • また、人間の寿命の延伸にも直面しています。これは、かつてないほどの柔軟性を必要とする新たな生活と労働の課題を生み出しています。従業員は、従来の雇用ライフサイクルに出入りする能力を必要としており、通常のパートタイムやフルタイムの勤務形態から、より流動的な形態へと移行する必要があります。そうした形態では、断続的に勤務しながらも、家族との時間、リスキリング、目的や個人的な情熱の追求などに時間を割くことができます。

組織の戦略を上記の現実と照らし合わせると、企業には第4次産業革命が人間に与える影響に対処する責任があることが明らかになります。

この責任は、次のような形で果たすことができます。

内側の中核だけでなく、バリューチェーン全体にわたる雇用可能性を創出し、維持することに取り組むこと。同時に、目的と生涯学習の力に加え、人材のリスキリングと再配置に向けた革新的な新手法を組み合わせることで、組織変革を推進し続けること。

  • オープンな人材経済において、透明性、説明責任、行動を推進すること。これは、この現象を責任ある持続可能な方法で活用する新たな労働モデルという形をとります。賃金から労働条件、多様性の問題に至るまで、この新たな労働モデルには社会的セーフティネットが明らかに欠けているという証拠があり、この分野では行動が必要です。内側の中核だけでなく、バリューチェーン全体にわたる雇用可能性を創出し、維持することに取り組むこと。同時に、目的と生涯学習の力に加え、人材のリスキリングと再配置に向けた革新的な新手法を組み合わせることで、組織変革を推進し続けること。

従業員のサイクルを再定義し、労働者が事業の遂行にどう貢献するかを見直すとともに、その両者を統合する仕組みを構築することで、仕事と雇用の未来を再構想する必要があります。

これが、新たな仕事の社会契約です。仕事は時として不要になりますが、人が不要になる必要はありません。生涯にわたって学び、学びを捨て、再び学ぶ意思があれば、生涯の雇用を創出することは可能です。

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