信頼は、うまく機能する経済のあらゆる基盤をなす中心的要素である。研究によれば、他者を信頼することは、 社会関係資本の構築、一人当たり所得の増加、そして持続可能な経済成長に不可欠である。公共機関や民間機関に寄せる信頼も同じくらい重要である。それは、景気循環の浮き沈みに関係なく、制度そのものが疑問視されることはなく、政府、銀行、その他の機関の行動と信頼性に、社会として信頼を寄せ続けることを意味する。
しかし、現在進行中の経済危機はこの信頼を試しており、 信頼度は記録的な低水準にまで落ち込んでいる。その理由は二つあると私は考える。一つは、経済システムの中核をなす一部の機関に対する国民の幻滅が強まっていること、もう一つは、危機への対応のされ方に同様に失望していることである。
信頼性が疑問視されている経済機関には、銀行や格付け機関、金融監督機関、さらには政府までもが含まれる。市場の失敗も一役買っている。金融システム全体が正常に機能するには、これらの機関への信頼が不可欠であるにもかかわらず、今日それらが人々に寄せる信頼はごくわずかである。
しかし、国民の幻滅の最大の原因は、危機への対応に支払われた高い代償であり、その負担は不均等に分配されている。特にヨーロッパでその傾向が顕著である。金融市場の機能の失敗と歪みが主な原因ではあるが、危機後に実施された経済政策もその一因となっている。ユーロ圏全域で導入された緊縮措置は、 失業率の上昇 をもたらしたにもかかわらず、最も熱心にそれを実施した国々の金融の脆弱性や国家債務の削減にはほとんど効果がなかった。
支払われている代償の不均等さを最も衝撃的に示しているのは、 所得格差の拡大であり、富裕層と貧困層の格差はますます広がっている。これは新しい傾向ではない。経済協力開発機構（OECD）と世界銀行が2008年までのデータに基づいて行った分析によれば、危機に至るまでの10年間、所得不平等は拡大していた。中所得から低所得層の家計債務は増加し、特に 大いなる安定の時代の間にその傾向が強まり、賃金格差も拡大した。失業危機から最も深刻な打撃を受け、もはや賃金交渉の立場にない人々こそ、まさにこの層の人々である。
人口のこの層は緊縮措置によって最も大きな打撃を受けており、その厳しさはこれまでのどの危機よりも大きい。特に2011年以降の公共支出の削減や失業給付の縮小は、社会で最も弱い立場にある人々に影響を及ぼしている。同じ時期には、ユーロ圏全体で、経済が自由落下に陥るのを食い止めるために機能すべき、税制や福祉などの自動安定装置が弱まった。
過去の金融危機でも示されてきたように、政府の赤字と債務を削減するための金融引き締め政策と、拡大する所得格差との間には明確な関連がある。これらの政策はかつてないほど厳しく無差別に実施されており、問題をさらに悪化させている。
オバマ大統領が 最近認めたように、米国における「危険なほど拡大する不平等」は「上方移動の欠如」をもたらしている。社会的移動性の停滞は、ユーロ圏の周辺国でさらに顕著である。教育予算の削減は、社会的移動性と機会の平等に影響するだけでなく、経済成長も脅かす。今年の 世界競争力レポート が指摘しているように、教育は国の競争力を左右する重要な要素の一つである。学校、教育、研究への削減が増えるにつれ、経済の競争力は損なわれていく。
高度な不平等は経済的に合理的ではない。格差の拡大は、経済の長期的かつ持続可能な成長に影響を及ぼす非効率を生み出している。欧州で続いている危機に対処するための次の政策措置を計画する際、政策立案者はこの点を念頭に置く必要がある。
本ブログは、フォーラムのスペイン語ブログ（Forum:Blog en español）の客員編集者である カルロス・デ・ベガによって依頼された。同氏はドイツの ドイチェ・ヴェレのシニア特派員兼トーク番組の司会者である。
執筆者：エミリオ・オンティベロスは、マドリード自治大学の経営経済学教授であり、経済・金融コンサルティング会社Afiの会長でもある。最新の著書は 『Global Turning Points』で、マウロ・ギジェンとの共著である。
画像：スペイン・セビリアで列車を待つためスーツケースに座る女性 REUTERS/Marcelo del Pozo
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