トマ・ピケティの大ベストセラーと、2014年ブラジルFIFAワールドカップに伴う社会不安には共通点があります。前者の大ベストセラーと後者に関連する社会不安は、所得と富の不平等が再び注目を集め、存在感を増していることを示す最近の鮮明な例です。
所得格差の拡大については、コンピュータや現代の通信技術がもたらす技能偏向型の技術変化、世界的な財・労働市場の拡大、各国の技能構成と年齢構成の変化など、いくつかの説明が提唱されてきました。しかし、あまり注目されてこなかった傾向が一つあります。それは、大都市で不平等が特に強いということです。1979～2007年の米国における所得格差の拡大のうち、少なくとも四分の一は、大都市圏における所得格差の大幅な拡大によって説明されます（Baum-Snow and Pavan 2013）。
世界のほぼすべての国が同時に、前例のない都市化と急速な所得格差の拡大を経験している今日、この二つの傾向の関連性が自然と問われます。大都市は単に所得格差が最も激しい場所にすぎないのか、それとも、その格差を（少なくとも部分的に）説明する経済的メカニズムの舞台となっているのか。
不平等と大都市
大都市は、それを抱える国家よりも不平等です。例えば、ニューヨーク大都市圏（MSA）の所得格差は、米国の平均を大きく上回り、ルワンダやコスタリカの水準に近い値です。大都市は、小規模な町よりも不平等でもあります。図1は、2007年時点の米国MSAの横断面について、人口規模と所得格差を示すジニ係数との関係を示しています（実線）。この関係は明確に正の相関を示しています。大都市には平均してより高学歴の人々が住んでいるという点を考慮しても、この関係は成り立ちます（破線）。所得格差は、大都市における高い教育水準によって完全に説明できるものではありません。
図1。
では、この規模と不平等の関係はどのように説明できるでしょうか。研究者らはこれまで、いずれも都市の構成に関わる二つの主な説明を提示してきました。
第一に、大都市は産業構造や担う機能が体系的に異なる可能性があります。例えば大都市には、ビジネスサービスや、金融および研究開発（R&D）といった高次の機能が多く集積する一方、中小規模の都市には低次のサービスや製造業の割合が大きくなります。その結果、大都市ほど技能水準が高くなります。ただし、産業構成が都市間の技能のばらつきを説明できるのは約5分の1にすぎません（Hendricks 2011）。さらに、そのばらつきだけでは、観察される所得格差を十分に説明することはできません。
第二に、大都市は所得分布の下位と上位の世帯を不均衡に多く引き付けます（Eeckhout et al 2014）。例えば米国MSAの中心都市には、公共交通機関へのアクセスがより良いため、低所得世帯が集まります（Glaeser et al. 2008）。また大都市は、小規模な都市よりも技能に高い報酬を与えるため、富裕世帯も引き付けます。これは「スーパースター都市」における「スーパースター効果」です（Behrens et al. 2014、Gyourko et al. 2013、Rosen 1981）。
これは、図1に見られる正の関係の二つ目の潜在的な要因です。すなわち、技能に対する見返りが都市規模とともに増大するということです（Wheeler 2001、Glaeser et al. 2008）。図2はこの傾向を示しています。明確に見て取れるように、大都市はすべての人の所得を押し上げますが、その恩恵は上位5％が最下位五分位よりも大幅に大きくなります。
図2。
スーパースターと「適者生存」
最近の研究で、私たちはこの現象がなぜ起きるのかを説明する単純な理論を提示しました（Behrens and Robert-Nicoud 2014）。私たちの理論では、大都市は最も才能のある人々（スーパースター）に不均衡に高い報酬を与える一方で、最も才能の乏しい人々を不均衡に淘汰（「選抜」）する場所です。要するに、大都市では、最も有能な人々が成功者に高い見返りをもたらす活動へ自ら進んで身を投じる誘因が生まれます。しかし、大都市で働く人々はより多くの、より優れた競争相手と争うため、それらの活動に伴う失敗のリスクも高まります。
技能の高い人々への不均衡な報酬と、技能の低い人々の失敗が、所得格差を生み出します。両方の経路は大都市でより強く働くため、産業構成や教育水準の違いを考慮しても、都市規模と不平等の正の関係が成立します。
この理論はまた、世界の都市間でグローバル化が進むほど、都市内の所得格差が拡大することも予測します。大規模な地域市場が技能に報酬を与えるのと同様に、大規模な世界市場も同じ機能を果たします。私たちの分析の新しい点は、グローバル化が不平等に与える直接的な効果（スーパースター効果）と、都市化や都市の成長を通じて働く間接的な効果の両方が存在することを強調したことです。グローバル化した世界では都市の価値が高まり、それが都市化の進展を説明しうるとされます。後者は不平等と正の関係にあり、この側面はこれまであまり分析されてきませんでした。
都市の勝者総取り：我々は懸念すべきか？
私たちの理論は、公共政策にどのような示唆を与えるでしょうか。私たちの研究の第一の動機は、不平等を見るうえで都市こそが適切な空間的単位であるということです。その理由は社会学的なものでもあります。人々は、不平等を身近に目の当たりにすると、より強くそれを認識するのです。ブラジルでは、ファベーラ（スラム街）と近代的なサッカースタジアムが空間的に隣接しており、その鮮烈な対比は大きな議論を呼んできました。
第二に、前述のとおり、都市は不平等が顕在化する場所であるだけでなく、その不平等の変化をもたらすメカニズムの舞台でもあります。したがって、不平等とその有害な社会的影響を軽減することを目指す政策を設計するうえで、都市に焦点を当てることが最も重要となります。
留意点
最後に、二点の注意を述べます。第一に、（測定される）名目所得格差は、（直接測定することはできない）実質所得格差と同じではありません。大都市が小規模な都市よりも幅広い範囲で安価な財やサービスを提供しており、かつその傾向が特に低所得層にとって顕著であるならば、実際の実質的な都市内格差は、名目上の格差ほど深刻ではないかもしれません（Handbury and Weinstein 2011）。実際、ハーバード大学の経済学者エドワード・グレイザーは、中心都市の高い貧困率は失敗ではなく成功の証しだと主張しています。低所得世帯のニーズにより良く応えることで、そうした世帯を引き付けているというのです（Glaeser 2011）。
第二に、（都市の）不平等と闘うために、積極的な地方の再分配政策は必要ありません。そうした政策は貧困層を引き付け、富裕層を遠ざけるため、1970年代にニューヨーク市を襲った財政危機のように、地方政府の財政破綻を招きかねないからです。州全体または全国規模での政策調整が必要です。
本記事は Voxとの協力により掲載されています。
著者：Kristian Behrens（Université du Québec à Montréal（ESG-UQAM）経済学准教授）、およびFrédéric Robert-Nicoud（ジュネーブ大学経済学教授）。
画像：リオデジャネイロのTavares Bastos slumで行われたサッカーの試合に参加する人々。REUTERS/Pilar Olivares
