未来の産業では、技術に置き換えられるのではなく、技術と協働できるほど創造的で革新的な人材が必要となるだろう。また、イノベーションの過程では失敗がしばしば避けられないため、労働者にはレジリエンスと粘り強さが求められる。
残念ながら、今日の中等学校は、卒業生が未来の職場で競争できるようにするために必要なスキルを身につける場を提供できていない。一部の注目すべき例外を除き、ほとんどの国の主流の学校は依然として産業界の要求から隔離されており、そのことは多くの場合、経済全体の急速な変化から切り離されていることを意味する。学生がより十分に準備できるようにするためには、学校と企業が、人材育成においてこれまで以上に緊密に協力することを学ばなければならない。
米国の複数の企業は、すでにこの隔たりを埋めるための取り組みを進めている。ゼネラル・エレクトリックとIBMはいずれも、学生が数学、工学、理科に重点を置いて学べる学校を開設した。スタンフォード大学のセバスチャン・スラン教授が設立したオンライン教育のスタートアップ企業Udacityは、企業との提携により認定コースを提供しており、教室での学習のみを修了した応募者に対して学生に優位性をもたらしている。 『エコノミスト』誌によると、 70社以上の企業（マイクロソフト、ベライゾン、ロッキード・マーティンを含む）はいずれも、革新的で技術に精通した熟練人材の確保に苦慮しながら、学校と類似のモデルに取り組んでいる。
学校が産業界との連携を検討する際、自然とインターンシップが思い浮かぶ。しかし、特に中等教育の生徒にとって、このアプローチには問題がありうる。若い学生にインターンの機会を提供できる例はまれである。企業が求めるスキルや知識を持っていないからである。また、企業は多くの別の理由から、十代の若者をオフィスに受け入れることに消極的である。（例えばシンガポールでは、18歳未満の者は秘密保持契約に署名できない。）
中等教育の生徒のうち、何とかインターンシップを得られた者も、その経験が有意義だと感じることは少ない。価値あることを学ぶどころか、コピー取りなどの雑用を任されることが多いからである。一方、大学の入学審査委員会は、インターンシップが生産的な経験ではないことを理解しており、そのため、インターン経験者を他の志願者より優先することはない。
エクスターンシップは、生徒が教室から実社会の問題解決に取り組めるようにすることで、スキルを習得するより良い方法を提供する。例としては、異なる市場でのサービス提供に関わるイノベーション課題への取り組み、運営の最適化とコスト削減を目的とする技術アプリの開発、新製品の試作品の制作などがある。
多くの点で、エクスターンシップは、欧州の中等学校で一般的な徒弟制度プログラムに近い関係にある。両者の違いは、学生に求められるものにある。すなわち、技術的知識はより少なく、起業家精神、リーダーシップ、コミュニケーション、そして技術の基礎といった基礎的スキルにより重点が置かれる。
解決策の一つは、中等教育の生徒が教室を離れずに企業のイノベーション課題に取り組めるプログラムを作ることである。生徒は企業の現場で働くのではなく、教員とともに課題を解決するためのスキルを学び、正式な会議で企業に自分たちの提案を発表する。企業は、エクスターンシップ1件につき最短6時間の監督で済む場合もある。
エクスターンシップの期間は1か月から4か月に及ぶことがあり、3段階の学習過程をたどる。第1段階では、生徒は中小企業（SME）が直面する課題の解決に取り組む。次に、フォーチュン500企業を悩ませる困難に取り組む。最後に、生徒自ら問題を特定し、チームを組み、国際的な場で競い合うことに取り組む。
どのエクスターンシップにおいても中核となるのは、生徒が解決策に至った過程を伝えられることである。生徒は企業の経営陣に提案を行えるようになり、批判や失敗を建設的に受け止める力を身につけなければならない。
エクスターンシップは、まさに遊び心と厳密さが交わる地点に位置しており、そこでイノベーションが育つ。中小企業にとって、エクスターンシップは非常に必要とされる創造的な人的資源を提供する。大企業にとっては、企業市民としての活動やイノベーションの場となる。
学生の教育に適切に組み込まれた場合、エクスターンシップは、大学への出願論文や、キャンパス内またはアルムナイとの面接において競争上の優位性をもたらすことができる。入学審査委員会は、こうした要素を次第に用いて、21世紀のリーダーを、高得点の受験者の大群から見分けようとしている。また、エクスターンシップは教育者に透明性と説明責任をもたらし、生徒に恐れを知らない精神を吹き込む。
私たちの教育制度は、もはや産業界の世界から自らを遮断しておく余裕はない。その目標は、組織論の研究者ジョン・シーリー・ブラウンが 呼ぶ 「起業家的学習者」のような学生を育てることにあるべきだ。企業が現実の問題を解決するのを手助けすることで、生徒は未来の課題に立ち向かう準備を自ら整えることができる。
本記事は、 Project Syndicateとの協力により掲載されたものである。掲載は、世界経済フォーラムによる見解を支持することを意味するものではない。
The Agenda の最新情報を把握するには、 週刊ニュースレターを購読してください。
著者：Ayesha Khanna氏は、The Keys Academyの共同創設者兼CEOである。
画像：午後の日差しの中で本を読む学生。REUTERS/Mike Segar。
