アジアに暮らすには絶好の時代です。他の地域が人口動態を懸念する一方、ASEAN諸国では人口のほぼ半数が30歳未満です。失業率は非常に低く、若年失業率は13％です（もっとも、地域によって大きな差があることは確かです）。
アジアの若者はテクノロジーにも精通しています。東南アジアはインターネット利用が世界で最も急速に拡大している地域で、ほぼ12万5,000人の新規ユーザーが利用すると見込まれています。2020年まで毎日オンラインに加わる計算です。電子商取引、旅行、オンラインメディアなどを含むこの地域のインターネット経済は、2025年までに少なくとも2,000億ドル規模に成長する可能性があります。
これはアジア各地の何百万人もの人々の暮らしを変える可能性があります。高度な接続性が、地域レベルと世界レベルの双方で、才能ある人々の職業機会をどのように広げるか考えてみてください。
人材はいくらいても足りない
それでも雇用主は、さらに多くの人材を切実に求めています。最近の調査によると、世界の雇用主の平均40％が、必要なスキルを持つ人材を見つけられないと答えています。日本ではこの割合は80％に達し、他のアジア諸国の大半でも課題となっています。
人材紹介に携わる私たちは、特にエンジニアリングやITのような「人気の高い」分野で、日々この課題に直面しています。私のチームによると、優秀な候補者が現れたら、競争が非常に激しく、タイミングが極めて重要なため、その日のうちに顧客企業と引き合わせる必要があります。採用だけが問題ではありません。ミレニアル世代やZ世代の定着も困難です。アジアの労働市場に入った若者は、働き始めて最初の10年間に最大8つの職を経験する可能性があります。雇用主のもとでわずか1年働いた後に転職する人も多く、雇用主にとって投資収益率は非常に低くなります。
現在と未来の仕事に必要なスキルを育む
テクノロジーの進展に伴い、この人材不足はさらに深刻化するでしょう。自動化とテクノロジーは大きな変革をもたらし、組織はより階層が少なく、相互のつながりを強めていきます。生涯学習と雇用される力の向上は固定契約より重要になり、競争力は高度に専門化したスキルよりも、複数のスキルの組み合わせによって決まるようになります。複数のキャリアを持つことが一般的になり、直線的なキャリアから「らせん型」のキャリアへと移行しています。
要するに、教育が何より重要です。技術的なスキルだけではもはや十分ではなく、今日、人々にはそれを社会性や協働のスキルと組み合わせることが求められています。
何よりも、従業員には「学び方を学ぶ」力が必要です。この力は早い段階で身につけなければなりません。学校教育は、上から教え込む暗記学習から、プロジェクト型学習や実体験の機会を通じて問題解決能力と社会性を育てる方法へと変わる必要があります。近代教育の父と呼ばれることも多いヨハン・アモス・コメニウスは、1670年に亡くなる前にこう述べました。「子どもに言って聞かせれば、忘れてしまう。見せれば、覚えている。参加させれば、学ぶ。」比較的早い段階で実務経験を与えることは、若者が職業生活を体験し、希望するキャリアを明確にし、雇用主が求めるソフトスキルを身につけることにもつながります。
前進への道筋
教育制度を改革し、正規教育と職業訓練、実務経験を組み合わせるうえで、官民連携が中心的な役割を果たします。実績のあるドイツとスイスの見習い制度は好例です。この2カ国では、政府、教育制度、雇用主が協力し、労働市場のニーズを満たすために必要な職業人材像を築いています。
アジア諸国にとって、シンガポールはより身近な手本となります。毎年発表されるグローバル人材競争力指数は、INSEADとアデコ・グループがまとめるもので、人材を育成し、引きつけ、定着させる能力に基づいて118カ国を順位付けしています。都市国家シンガポールは、柔軟な労働市場、極めてビジネスに友好的な政策、そしてもちろん、質が高く革新的な学校、カレッジ、大学のおかげで、常に2位にランクインしています。
シンガポールは長年、望ましい経済的・社会的変化を促すための社会制度の設計を重視してきました。1979年の新教育制度では、市場と経済発展の多様なニーズに応える複線型の教育が導入されました。その後の改革では知識経済を優先し、分野横断的なテーマ学習、プロジェクト型学習、実体験の機会を推進することで、情報を吸収する学習から思考力を育む学習へと転換しました。
成功は常に協働によって実現します。雇用主もさらに取り組む必要があります。たとえば、グローバル見習いネットワークのようなプログラムは、多国籍企業、機関、教育制度の力を結集し、各国で実施できる見習い制度の設計と導入を進めています。GANに企業として直接参加する13社が現在継続中の誓約により、2020年までに930万人を超える若者に良い影響が及ぶ見込みです。個々の企業も貢献できます。私たち自身の「アデコ・ウェイ・トゥ・ワーク」では、2013年から2017年にかけてアジアで数百件のインターンシップと見習い機会を提供しました。
学校に通う年齢から、その先へ
若者に限らず、「複数のキャリア」を歩む時代には生涯学習が欠かせません。つまり、学校を卒業してすでに労働市場にいる人々にも目を向ける必要があります。競争力を保つには、企業や組織に最先端のテクノロジーが必要です。しかし、再訓練やスキル向上にも同じくらい投資すべきです。ここでもシンガポールが参考になります。15歳から64歳までの居住者である労働者の研修参加率は、2016年6月までの1年間に過去最高の42％に達しました。
人材育成と雇用は、共に担う責任です。もちろん、シンガポールやスイスのような制度は一日で築かれたものではありません。しかし、その成功は、若年期からの準備と生涯学習を組み合わせ、スキル向上を優先する官民連携が、包摂的な成長を促し、繁栄を高める鍵であることを具体的に示しています。
