中国・上海が、OECD（経済協力開発機構）の国際学習到達度調査（PISA）などの国際的な教育成果ランキングで首位に立って以来、オーストラリアをはじめとする西側諸国も東アジア諸国から学ぶべきだという声が繰り返し上がっている。
比較的新しいものとしては、ケビン・ドネリーによる主張がある。これは最近、 The Conversationに掲載され 、 The Washington Post と South China Morning Postでも取り上げられた。この記事は、上海で実践されていると報じられた「チョーク・アンド・トーク」式の教授法、つまり教室の前方から教師が授業を主導する方法を学び、オーストラリアの学校でも復活させるべきだと提唱した。
こうした主張の問題は、東アジア諸国の成功が、教育制度の特定の特徴によるものだという前提にある。少し考えただけでも、この前提は疑わしいように思われる。これらの国々の学校制度はかなり多様であり、チョーク・アンド・トークやその他の特定の教授法が一律に特徴となっているわけでは決してない。
東アジア出身の生徒たちの成功は、勤勉さを通じて教育上の成功を追求する姿勢が主な理由である可能性は、以前からあった。 近年の研究 は、この別の説明がおそらく正しいことを示している。この研究は、東アジア系の子どもたちが出身国で成長した場合と、オーストラリアで成長した同様の子どもたちの場合の成績を比較している。
これらの子どもたちはオーストラリアに移住する際、学校も教師も教授法も持ち込まなかったのは明らかだ。それでも高い成績を維持しているのであれば、彼らが後にしたものが成功の説明にはなり得ない。
ロンドン大学の研究 によると、東アジア系の親を持つオーストラリアの生徒は、オーストラリア生まれの親を持つ生徒より数学の成績が高く、その差は就学年数に換算するとほぼ3年に相当する。オーストラリアの東アジア系の生徒の成績は、上海の平均得点（613）と統計的に同程度で、香港、日本、韓国、シンガポール、台湾の得点を大幅に上回った。つまり、オーストラリアの東アジア系の生徒は、出身国の教師や学校を利用できなくても高い成績を上げている。
その実際の要因を示す証拠は数多くあり、特に、学校外で長時間勉強することが挙げられる。宿題は早くから始まり、就学前から始めることも多く、学年が進むにつれて増えていく。 PISA 2012 のデータによれば、学校外の塾や補習授業に参加する生徒の割合は、オーストラリアより東アジアのほうが高い。一般に、宿題や家庭学習に費やす時間もかなり長い。こうした集中的な学習習慣は、オーストラリアで育つ東アジア系の生徒にも引き継がれている。
小規模な研究 でも同様の結果が示されており、Journal of Education Policyに掲載されたその研究は、次のように結論づけている。
中国系移民の生徒の学業達成度には、オーストラリアまたはニュージーランドの教育制度に触れることよりも、文化的背景のほうが大きく影響しているようだ。
この成功には、オーストラリアが望まない代償が伴う
東アジアとオーストラリアの双方で東アジア系の生徒がより高い成果を上げているのが、教育に対する文化的な熱意によるのだとすれば、東アジアの親や学校が課す教育上の圧力を私たちもまねるべきか、考える必要がある。たとえ相当な文化的転換を妥当な期間内に実現できるとしても、それが賢明な道だと疑うべき理由は二つある。
第一に、東アジアから学ぶ点を探す一方で、東アジアの大半の国々は教育成果に満足していない。彼らは、 柔軟で創造的な思考力を持つ人材を育てられていないと考え、西側の教育制度に手本を求めることも多い。
第二に、東アジアで課される 教育上の圧力が子どもたちに与える影響 にも目を向ける必要がある。こうした圧力に関連するメンタルヘルスや態度の問題は、数多く報告されている。最もよく記録されている事例の一つが、教育成果が高く、PISAのデータで学校外の塾や宿題も多い東アジアの国々で、 近視の流行、すなわち近眼が広がっていることだ。
東アジアでは、 約80％ の中等教育修了者が近視である。 約20％ は近視が非常に重く、後年、不可逆的な視力喪失を起こすリスクが著しく高い。 こうした視力の問題と屋内で長時間勉強することとの関連が研究で示されている。東アジアの教育上の成功がもたらす人的代償は非常に大きい。
総じて、この見方をする論評家や政策立案者がいるにもかかわらず、教育の成功について東アジアから学べることはあまりない。むしろ東アジア諸国が、フィンランド、カナダ、さらにはオーストラリアやニュージーランドといった西側諸国に目を向けるほうが理にかなっているかもしれない。これらの国々は、比較的高い教育成果と、生徒の全人的でバランスの取れた成長を両立させ、近視の流行も招いていない。
本 記事はThe Conversationとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：イアン・モーガン。オーストラリア国立大学 生物学研究科客員研究員、ならびに中国・広州の中山大学中山眼科センター特別客員研究員。
画像：2012年6月18日、ストラスブールのフランス・ルイ・パスツール高校で試験を受ける生徒たち。REUTERS/Vincent Kessle
