インドへの最近の出張で、 アニル・サハスラブッデ教授に会いました。活力にあふれ、前向きな人柄で、きっとお気に入りのおじさんを思い起こさせるでしょう。2004年、教授はムンバイの南東150 kmに位置する プネー工科大学(COEP)の学長という、あまり満足できない立場にありました。当時、この機関には財政面・学術面の自律性も、ガバナンス体制も、行政上の自由もありませんでした。10年後の2014年には、同機関は変革を遂げ、国内の賞や評価を獲得していました。変化のきっかけとなったものは何だったのでしょうか。複数の要因が影響しましたが、サハスラブッデ教授はまず良好なガバナンスを挙げています。
「良好なガバナンス」という言葉からは、しばしば円滑に機能する政治制度や汚職の不在が思い浮かびます。インドの工学教育においては、大学やカレッジを監督する統治機関を指す場合が最も一般的です。こうした人々は、特に機関の有効性、教育の質、学生の就業可能性に関して、想像以上に重要な役割を担っています。
インドには約4,000校の工学系学校があり、系列カレッジに関する独自の歴史があります。系列校は、基本的には大規模な大学の傘下にある組織です。系列校は、カリキュラムや試験を利用する対価として、上位の大学に料金を支払います。親大学に100校を超える系列校があることも珍しくなく、実際、600校以上を擁する大学が一つあります。質の管理は大きな課題であり、学生が教科書をそのまま教えられ、非常勤講師が読み上げる内容を聞くだけということもしばしばあります。
サハスラブッデ教授が所属するCOEPは、世界銀行が資金を提供する 技術教育質向上プロジェクト (TEQIP II)の対象機関の一つです。同プロジェクトには二つの主要な柱があります。(i)選定された190の機関(系列校と非系列校を含む)における教育の質を向上させること、(ii)能力構築を通じて制度運営を改善することです。資金の多くは、実験室の設備更新、学生助成金の支給、専門能力開発の機会の提供、機関横断型の学習ワークショップの支援に充てられます。しかし、費用対効果が特に高い取り組みの一つが、良好なガバナンスです。良好なガバナンスは、熱意ある学術・非学術両面のリーダーが戦略的なビジョンと財務監督を担い、さらに機関が有能な教員を育成し、就業可能な学生を輩出することを確保することで、両方の柱に対応します。実際、COEPの新しい理事会は、機関の強力なトップを置くことがいかに重要かを理解し、サハスラブッデ教授を採用する賢明な判断をしました。
善意があっても、良好なガバナンスの実践を導入するのは常に容易とは限りません。多くの、あるいはほぼすべてのカレッジが、深刻な教員不足に悩んでいます。近年の研究では、工学系の学生数が、利用可能な雇用の数を上回っていることが示されています。日程調整の難しさや政治的不安定を理由に、何か月も会合を開けない統治委員会を抱えるカレッジもあります。一方で、COEPのように良好なガバナンスの基本原則を真に取り入れ、その恩恵を得ている機関も複数あります。
もう一つの例は、 BVB工科大学 です。カルナータカ州にあるフブリは、州北部の商業・ビジネスの中心地です。BVBの統治委員会は、意思決定の透明性や、理事会の主要な特性、第一義的な責任、業績基準について共通理解を築くことなど、良好なガバナンスの実践を積極的に導入しようとしました。同委員会はガバナンスの自己評価に着手し(TEQIP IIが示した ガイドライン に基づく)、その過程に機関のあらゆる利害関係者を参加させました。改善すべき分野をいくつか特定し、実行可能な項目を列挙するだけでなく、改革を持続可能にするために必要な資源と担い手も明示した計画を策定しました。良好なガバナンスに注力した結果、このカレッジは州内トップ5の機関の一つとなり、キャンパス内で24社を育成し、地域に400を超える長期雇用を創出しました。
良好なガバナンスは、やや抽象的な概念に思えることがあります。場合によっては、機関が文書をオンラインに掲載するだけで、理事会が活発に活動しているように見せることもできます。しかし、複数の事例研究とTEQIP IIチームの実地経験に基づくと、統治委員会の優れた実践には次のようなものがあります。
責任感を持ち、積極的に関与する理事会。プネー工科大学では、機関の発展に関わる活動に、委員が少なくとも100時間を充てることを求めています。
適切な人材構成。委員の多くは任命され、複数の役職を兼ねていることもよくあります。意欲的で多様な人々を含め、構成のバランスを取ることが重要です。利益相反への配慮も欠かせません。特に、無償の学生労働力や機関からの追加契約を求める可能性のある業界関係者が理事会にいる場合や、複数の理事会を兼任する委員がいる場合は重要です。
意思決定における透明性と説明責任。会議の議事録を公開し、管理職、教員、学生がどのような決定がなされ、その理由が何かを確認できるようにすべきです。
業績指標。理事会は高い業績基準を自らに課し、進捗を示すベンチマークを設けるべきです。これにより、機関の改善状況を把握し、測定できます。理事会は自らの業績も評価すべきです。
機関の長に対する評価。自己評価に取り組むことが重要なのと同様に、機関のリーダーに率直なフィードバックを提供し、学校の日々の運営について説明責任を果たしてもらうことも重要です。
本記事は、 世界銀行の「Education for Global Development」ブログとの共同編集により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者:ジェシカ・リーは、世界銀行グループの教育グローバル・プラクティスのオペレーション・オフィサーであり、教育プロジェクトおよび関連活動を支援しています。トビー・リンデンは、世界銀行グループの教育グローバル・プラクティスの主任教育専門官であり、インドにおける同行の教育チームを率いています。
画像:ニューデリー郊外グルガオンのマネジメント開発研究所(MDI)の図書館で、経営学修士(MBA)課程の学生がコンピューターを使っている。REUTERS/Adnan Abidi。




