3月25日水曜日、心を揺さぶる決定的な瞬間に、世界の外交官から選ばれた一団が、国連安全保障理事会の大きな円卓を囲み、世界で最も弱い立場にある子どもたちの叫びに耳を傾け、理解するよう求められる。彼らが告げられることの一部でも受け止めれば、その後、行動を起こすだろう。
議論したり、異議を唱えたりする余地はほとんどない。翻訳によって失われるものは何一つない。彼らが耳にするのは、どの言語でも同じ内容であり、同じように胸が痛むものだ。
安全保障理事会の男女のメンバーには、世界の主要な紛争による、声なき、忘れられた、最も危険にさらされている犠牲者たち――学校に通えていない、避難を余儀なくされた少女と少年、ほぼ3,000万人――の窮状が伝えられる。そして彼らが耳にする物語は、2015年というより暗黒時代を思わせるだろう。
その後、イラクでの子どものレイプ、シリアでの学校爆撃、ナイジェリアでの少女の拉致、南スーダンで少年を子ども兵士として拉致すること、そして世界の紛争地域から何千人もの子どもが人身取引され、強制結婚や奴隷労働を強いられていることについて、断固たる行動を取るよう求められる。
今年は、安全保障理事会決議1612の採択から10周年に当たる。この決議は、世界有数の子どもの権利擁護活動家であるグラサ・マシェルによる画期的な報告書がもたらした多くの成果の一つとして、子どもと武力紛争に関する作業部会と、武力紛争下の子どもに対する重大な侵害を監視・報告する仕組みを設立した。彼女の提言、そしてモザンビーク解放戦争での自身の経験と世界各地の紛争に関する研究を受け、この作業部会は、子ども兵士の徴募と使用、ならびに子どもに対して行われるその他の侵害や虐待に関する報告を検討する。
第二次世界大戦以降、これほど多くの子どもたちが、これほど多くの国境を越えて難民となったことはない。世界大戦の状況下を除けば、これほど多くの国で、これほど多くのテロ攻撃――わずか5年間で1万件――が学校を標的にしたことはない。また、紛争地域に閉じ込められ、避難を強いられて遊牧民のような生活を余儀なくされたり、難民キャンプで暮らしたりしているために、これほど多くの子どもたち――現在学校に通えていない5,800万人のうち半数――が、教育を受ける基本的権利を奪われたこともない。
ミレニアムの始まりに、世界は国連を通じて子どもたちに約束をした。彼らがどこに住んでいようとも、全員が教育を受け、人生の機会を得られるようにすると誓った。安全と保護も当然、その約束に含まれるべきだ。
そこで、ナイジェリアのテロ組織ボコ・ハラムのように、すべての子どもが受ける権利を持つ教育をその名のもとに禁じる者たちに反撃し、形勢を逆転させるため、世界が取れる大きな決断は3つある。
第一に、人道援助のわずか1%しか、避難した子どもたちが学校に通い続けられるように使われていない現実に向き合わなければならない。子どもの教育を受ける権利は、戦争による最初の犠牲の一つとなっている。シリア内戦前には、ほぼすべての子どもが学校に通っていた。今日、シリアの子どもたちの就学率は世界最低水準の一つであり、避難した少女と少年280万人が教育を受けられない。南スーダンの子どもたちも同様の窮状に直面している。
危機が起きるたびに国際援助国に寄付を募るのは時間がかかり、適切な成果を上げられていない。介入が必要になった際に即座に対応できる、新たな「緊急時教育のための世界人道基金」を国際的なパートナーが創設すべき時だ。
国際社会は、進展を示す期限として7月の「世界教育に関するオスロ・サミット」を設定した。基金に関する大きな決断を待つ間、私は国連教育特使として、ノルウェーのボルゲ・ブレンデ外相とともに、現在レバノンにいるシリア難民の子ども50万人の教育に関する会議を招集した。目的は、レバノンの学校で二部制を運営するために不足している1億6,300万ドルを集め、シリア難民の子ども全員を教育するための就学目標について合意することだ。
第二に、学校の軍事利用を防ぐには、学校を爆撃することは戦争犯罪であり、学校を戦争の道具として使えば処罰されると、侵略者に認識させなければならない。最近の残虐行為を踏まえて、学校を軍事利用や攻撃から守るために策定された国際的な「安全な学校宣言」に、すべての国が署名すべきだ。署名しない国は名指しで非難されるべきである。実際、学校はジュネーブ諸条約の下で赤十字の病院に与えられているのと同様の保護を受けるべきだ。
世界はまた、「安全な学校」をさらに増やすため、ただちに行動を起こす必要がある。ナイジェリアでは、ボコ・ハラムが繰り返し行ってきた残虐行為に対応するため、ナイジェリア企業が始め、グッドラック・ジョナサン大統領が後押しした「安全な学校イニシアチブ」によって、子どもたちの学校を守るために可能な限りの対策が講じられていると、親たちは安心できるようになっている。ナイジェリアの試験的プログラムが当初成功し、国内避難民向けの安全な学校が提供された結果、恐怖から通学を避けていた何千人もの少女が学業に戻っている。
私たちはまた、パキスタンで民間部門と公共部門による新たな「安全な学校」パートナーシップを発表した。ナワズ・シャリフ首相の支援を受け、技術を活用して安全を強化する1,000校の試験的プログラムを開始する。また、南スーダン、レバノン、コンゴ民主共和国へ「安全な学校イニシアチブ」を拡大する計画を、まもなく発表する。
安全保障理事会がこうした選択肢を議論するに当たり、目標は明確でなければならない。学校への攻撃や子どもの拉致を行う者たちは、国際社会の揺るぎない抵抗に直面すべきだ。子どもの教育を受ける権利を尊重しなければならない。さもなければ、最も厳しい結果に直面することになる。
現在、安全保障理事会を主導するフランスは、加盟国に対し、過去の決議や取り組みを繰り返すのではなく、具体的な提案を示すよう求めている。6月に発表される事務総長の「子どもと武力紛争」に関する年次報告書に向け、安全保障理事会には、子どもの学ぶ権利を守るためのあらゆる手段――外交的措置、仲介、制裁、少年少女の社会復帰支援――を検討するよう求められている。必要なのは、大胆な行動であり、これ以上の大言壮語ではない。
この記事は プロジェクト・シンジケートとの提携により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者:ゴードン・ブラウンは、国連教育特使。
画像:2014年5月23日、カラカスのエレアサル・ロペス・コントレラス校の教室で、子どもたちが国から支給された「二百周年記念コレクション」の教科書を読んでいる。ロイター/カルロス・ガルシア・ロウリンズ。





