第4次産業革命は、私たちをつながる社会へと急速に押し進めています。通信サービスの利用可能性と提供方法が改善した結果、現在では世界人口の半数を超える、40億人を超えるインターネット利用者がいます。
しかし、デジタルリテラシーとスキルは、接続環境ほど速く普及していません。その結果、サイバーリスクが高まり、ジェンダー格差が広がり、スキル不足が生じています。
たとえば、ICTの普及率が低い国に暮らす子どもは、ICT普及率の高い国の子どもに比べ、サイバーリスクに関わる可能性が1.3倍高くなっています。オンライン上のいじめやビデオゲーム依存などがその例です。
2022年までに、英国のデジタル分野の労働力に占める女性はわずか30％となる見込みで、同国ではデジタル産業にさらに50万人の労働者が必要になります。米国では、将来的に技術スキルが必要になると予測される約600万件の仕事に対し、候補者はわずか320万人にとどまると見込まれています。
多国籍組織を率いる同僚たちと話すと、業種や地域を問わず、スキルと人材の不足が最重要課題の一つになっています。
その理由は明らかです。今後3年間で、仕事の90％にデジタルスキルが必要となります。ほとんどの組織がデジタル変革を進めるなか、デジタルスキルのギャップが企業の54％で進歩を妨げており、各国の経済に数十億ドルの損失をもたらしています。
なかでも特に注目すべきなのは、今日、就学を始める子どもの65％が、まだ存在していない職業に将来就くことになるという点です。
スキルだけでは、もはや十分ではない
しかし、デジタルリテラシーとスキルだけでは、もはや十分でないと感じることが増えています。若者はテクノロジーに囲まれて育ちますが、それがどのように動くのかを知らず、将来をどう形づくるのかを十分に理解していない人があまりにも多くいます。
若者はテクノロジーを、マニア向けで、自分には関係がなく、難しすぎるもの、あるいは時間の無駄だと捉えています。インターネットを利用しない人に話を聞いても、必要なスキルがないとは言いません。自分には関係のないものだと言うのです。
私たちの労働力を見ると、データ分析やコーディングのようなスキルが、必ずしも魅力的な仕事への入り口になるとは限りません。若手のサイバーセキュリティ研修生のなかでも特に有望なレイチェルは、コーディングではなく音楽を学びました。バイオリンを演奏するなかで身につけたスキル、能力、姿勢が、現在、セキュリティチームでの仕事における彼女の活躍を支えています。
デジタル・インテリジェンスの台頭
デジタル・インテリジェンス連合は、この新たな要件を「デジタル・インテリジェンス」と呼びます。技術的なスキルだけでなく、スクリーンタイムの管理、批判的思考、デジタル上の共感力に関する能力も含まれます。
シンガポールの「デジタル・レディネス・ブループリント」は、日常の活動に必要な基本的なデジタルスキルを明確に定めるよう提言し、この考えを示しています。こうしたスキルには、ウェブで情報を検索すること、キャッシュレス決済を行うこと、メッセージングやデジタル行政サービスを利用すること、偽ニュースやオンライン詐欺を見分けることが含まれます。
2020年から2030年にかけてスキルギャップが4倍に拡大すると予測されているなか、リーダー、企業、政府は、若者がテクノロジーの知識を成功への新たな道と捉え、テクノロジーが自らの人生を形づくる力を最大限に活用できる文化を築く必要があります。デジタル能力に基づく創造的な問題解決の文化です。だからこそ、BTがデジタル・インテリジェンス連合を支援していることをうれしく思います。
テクノロジーをもっと活用できるよう人々を支援する
人々がテクノロジーをもっと活用できるよう支援する取り組みを拡大しています。教師や保護者が手本を示せるようにし、若者がテクノロジーを身近で興味深いものと感じられるよう促し、学校がテクノロジーを効果的に活用できるよう支援します。
子どもの考え方や志向を形づくるうえで小学校教師が重要な役割を担うため、私たちはまず、教師の支援に力を入れてきました。
私たちはすでに、Barefoot Computingプロジェクトの一環として、6万3,000人の教師と200万人の子どもを対象に研修を実施しました。無料の教材やゲームを通じて、子どもたちの計算論的思考を促し、論理、順序づけ、抽象化、プログラミングといったデジタル世界の基本要素を理解できるよう支援しています。Barefootの教材は、計算力、読み書き能力、協働、問題解決など、ほかの重要なデジタル・インテリジェンスのスキル育成にも役立ちます。
もちろん、支援の対象は幼い子どもだけではありません。ティーンエイジャーのデジタルスキルでは、安全を守ることに重点が置かれることが多くあります。それは不可欠ですが、デジタル世界をより透明で、人々の力を引き出すものにする必要もあります。
私たちのイノベーション・ホットハウス手法を通じて、子どもたちがインターネットの商業的な実態を理解し、自信を持ってデジタル世界を歩めるようにする新たな方法が生まれました。企業やYouTubeスターがオンラインでどのように収益を得るのか、ゲームがなぜ依存性を生むのか、なぜ端末をなかなか手放せないのかといった疑問に答えます。
グローバリゼーション4.0において、世界で活躍するデジタル市民が求められる今、デジタル・インテリジェンスの不足は、人々とその人々を雇用する組織にとって障害になると考えています。人々と組織が将来成功できるよう、今すぐこの課題に取り組まなければなりません。
