1914年のある朝、ヘンリー・フォードは、世界全体ではないにせよ米国中を驚かせる発表を行った。クリーブランドの新聞は、それが「現在の産業不況の暗雲を貫く、目もくらむロケットのように」発表されたと報じた。従業員の離職率を抑え、生産性を高めることを目的に、彼は大半の従業員の賃金を2倍以上に引き上げ、1日5ドルとした。この措置は、労働者一人当たりの生産量と会社への忠誠心の顕著な向上をもたらしただけでなく、フォードの従業員が自社の自動車を購入できるようにもした。
この施策によって、この米国の実業家は、20世紀を特徴づける社会的な方程式、すなわち「労働者は消費者である」という考え方の確立に貢献した。こうしてヘンリー・フォードは、自動車産業（「産業の中の産業」）を生み出しただけでなく、中産階級の黄金時代であった戦後数十年の大量消費経済も生み出したのである。
分断された世界
そうした時代は遠い過去のものとなった。金融危機、大不況、そして2017年の政治的激動を経て、私たちは皆、先進経済国内で不平等が拡大しているという話をよく知っている。
ここで重要な指標は、資本収益と比べて、総所得に占める賃金の割合が著しく低下していることである。簡単に言えば、私たちの強力な経済システムが生み出す富は、すでに多くを持つ人々へとますます集中しているのだ。
労働者が損失を被ってきたとすれば、消費者は大きな利益を得てきたとも言えるだろう。ますます安くなるコンピューターや衣料品から、格安航空券や食料品に至るまで、多種多様な商品やサービスの価格は下落してきた。現代を象徴する企業、とりわけGoogle、Amazon、Facebook、Appleは、優れた顧客体験か無料のサービスか、あるいはその両方を提供している。
しかし、私たちはここでフォードの基本的な教訓を忘れつつある。経済成長を牽引する大多数の消費者は、同時に労働者でもあるという教訓である。両者の結びつきが失われることは、経済だけでなく、社会や政治においても深刻な不均衡を生み出している。過去1世紀の黄金の方程式は崩れ、それに代わって不平等が拡大し続けている。
一見すると、この流れは止めようがないように思える。一方では、消費者は王様であり、同じ商品やサービスをより安く買えることを消費者は常に喜ぶ。世界規模の激しい競争のなかで、企業が市場シェアを維持または拡大するために価格を抑えようとするのは当然に思える。そして価格を低く保つためには、賃金を抑えるか、従業員を単純に解雇して機械に置き換えるしか選択肢がないように見える。しかし、フォーディズムの黄金時代において経済はこのようには機能していなかった。では、私たちはどうしてここまで来てしまったのか。
非常に悪い選択
もちろん、要因は多岐にわたる。貿易自由化と仕事の自動化は、多くの点で前向きな動きであるが、不平等の主要な二つの原動力と見なされることが多い。
しかし、私たちがしばしば忘れていることがある。グローバル化と技術は、避けられない中立的な潮流ではないということだ。それらは、ワシントン、ロンドン、ブリュッセルといった世界の権力の中心にある政策思想によって形作られてきた。ソ連の崩壊と中国の台頭の間の30年間、世界秩序は主に民主的政府によって形作られてきたため、今日の世界は、社会としての私たちが行った、非常に明確な選択の結果なのである。
どのような選択か。経済の金融化や、ターボ資本主義の不均衡を非難する億万長者やノーベル賞受賞者の集団は、大きく、かつ増えつつある。テクノロジーの第一人者であり未来学者であるティム・オライリーは、最近の著書『WTF?』の中で、世界経済を次のように描いている。すなわち、人的コストがどれほど大きくとも、株主価値を何よりも優先するという単純なアルゴリズムによって駆動されている、と。
実際、私たちは本当に、労働に対して資本よりも重い税を課すしかないのか。あるいは、超富裕層が資金をパナマに隠すことを許しながら、労働組合を取り締まるしかないのか。あるいは、2008年の金融危機の責任を負う銀行家が数百万ドルを手にして立ち去るのを許し、その負担を納税者が負うしかないのか。世界で最も社会主義的な先進経済国であるフランスでさえ、上位1％の人々は、人口の下位半分よりも相対的に少ない税金しか支払っていない。米国では、企業利益も学生ローンも過去最高水準にある。
政治的な混乱
これらはいずれも避けられないものではない。問題は、時計の針を単純に巻き戻すことはできないということだ。私たちの経済の技術的基盤は、構造的な変革を遂げつつある。フォードの成功が大量生産と大量消費に基づく新たな時代をもたらしたように、今日の第四次産業革命は、勇敢な新世界を生み出しつつある。
デジタル化は、エネルギーや交通から医療や銀行業に至るまで、あらゆる分野にまもなく影響を及ぼすだろう。1970年代を懐かしむ人々は、学者カルロタ・ペレスが指摘した点、すなわち制度や社会は常に「技術経済パラダイム」の転換に遅れをとるという点を、まさに証明しているにすぎない。中産階級を再び偉大なものにするためには、時代に逆らって壁を築くのではなく、未来に目を向けるべきである。
言い換えれば、20世紀の勝利の方程式である「消費者は労働者に等しい」という考え方は、永遠に失われた。では、何がそれに取って代わりうるのか。最も広く支持されている考えは、ベーシック・インカム（UBI）であり、基本的には富裕層とロボットに課税して、すべての人に基礎的な給付を保証するというものである。
私は納得していない。オライリーが指摘するように、それは壊れたシステムに対する単なるつぎはぎにすぎないだろう。私が考えるに、UBIは不平等を永久に固定化するだけであり、人々が消費を続けることを許しながら、才能と努力によって頂点に到達する可能性を忘れさせてしまう。UBIは解決策ではなく、アメリカン・ドリームの公式な終焉を告げる弔鐘となるだろう。
では、デジタル時代のニューディールはどのようなものになるのか。その細部を正しく設計するには、多くの思考と試行錯誤が必要になるだろう。しかし、新しい社会的方程式は「消費者は所有者に等しい」であるべきだ。分散型の生産と成長が、繁栄する中産階級の新たな基盤として、完全雇用に取って代わる必要がある。
私たちは、デジタルプラットフォームへの無料アクセスの代わりに提供しているデータに対して、ブロックチェーンなどの技術によって可能になるマイクロペイメントを受け取るべきである。家庭は、エネルギーや生活必需品を購入する代わりに、太陽光パネルや3Dプリンターを所有できるかもしれない。さらに、ギグエコノミーの拡大する個人事業者は、報酬として株式を受け取り、柔軟な形で異なる企業のために働きながら、頼りにできる安定的な収入の流れを得られるかもしれない。
この方程式は、私有財産という基本的な自由を支持しつつ、持続不可能な富の集中を回避するものである。共産主義でも金権政治でもなく、むしろ資本主義を自らの弊害から救うことを目指すものである。
優れた比喩を借りれば、不平等はコレステロールのようなものであり、良いものと悪いものの二種類がある。良いものとは、インセンティブを正しく設計することである。才能に恵まれた人々や勤勉な人々は、社会全体の利益となる創造、革新、発見に対して、十分に報いられなければならない。悪いものは、今日ますます目にするようになったもの、すなわち、徐々に新たな寡頭制を築くほどの力を持つエリート層へ、不均衡な利益が集中することである。フォーディズムと同じように、デジタル時代に適した社会的方程式によって、私たちは再び前者を手にし、後者は持たないようにすることができる。
想像してみてほしい。2019年のある朝、Uberの最高経営責任者が驚くべき発表を行う。分断が進む世界においても、まだ希望は残っているというニュースが、瞬く間にソーシャルメディア上に広がる。政治的な反発と、持続不可能な水準にある運転手の離職率に追い込まれたUberは、すべての運転手にマイクロシェアを与えることを決定する。さらに、電動の自動運転車を購入し、それを会社にリースするための資金援助も提供する。
正しい種類の政治的な混乱を起こすことができれば、このビジョンは実現不可能ではない。
