要点
私たちの行動はすべて、周囲の世界に影響を及ぼします。研究の更新版によると、今後数年のうちに、スマートデバイスが世界全体で消費するエネルギーが、気候変動への取り組みを深刻に妨げる可能性があります。
データの津波
インターネットに接続された私たちのデバイスは、気候変動対策を妨げる可能性があります。これは、電力消費に関する2016年の査読済み研究の更新版によるものです。その内容は、Climate Home Newsが報じています。私たちの多くが毎日使う数十億台のデバイスは、今後10年以内に世界の排出量の3.5％を生み出し、2040年までには14％を占める可能性があります。その結果、2025年までに、この業界が世界の電力全体のおよそ20％を消費することになります。この問題の拡大は、気候変動目標の達成に向けた進展を妨げ、負荷が高まる電力網への圧力をさらに強めるおそれがあります。
こうした深刻な影響の根底にある大きな傾向は、スマートデバイス数十億台のデータを保存するサーバーファームの電力需要が急速に高まっていることです。私たちがデバイスを増やし、データやこうした技術をますます多く利用するにつれて、サーバーには大幅に多くの電力が必要になります。そして、実のところ、私たちはサーバーファームに大きな負荷をかけており、現在の予測によれば、状況はさらに悪化する一方です。
研究の更新に携わったスウェーデンの研究者、アンデシュ・アンドレーは、業界の電力需要が、年間200～300テラワット時（TWh）から、2025年までに1,200 TWh、さらには3,000 TWhに増加すると考えています。アンドレーはこう述べています。「状況は憂慮すべきです。データの津波が迫っています。デジタル化できるものはすべてデジタル化されています。まさに最悪の条件が重なっています。5G［第5世代移動通信技術］が登場し、IP［インターネットプロトコル］トラフィックは予測を大きく上回っています。自動車や機械、ロボット、人工知能がすべてデジタル化され、データセンターに保存される膨大なデータを生み出しています。」
デジタル宇宙
車の運転、照明のつけっぱなし、水の流しすぎといったことがエネルギーや資源を浪費するのは、何年も前から知られており、地球への影響について私たち一人ひとりがある程度の責任を負うべきです。しかし、技術の進歩とともに、環境に影響を与え、気候変動に加担する方法も変わってきました。資源の使い方を考える際には、私たちが利用するデータや所有するデバイスの数も、今や重要な要素です。金融投資も考慮に入れることができます。最近、暗号資産の巨大企業ビットコインは、マイニングを通じて、159か国全体の消費量を合わせたよりも多くのエネルギーを消費することが明らかになりました。
しかし、エネルギーに関する責任は私たちだけが負うのでしょうか。テクノロジーがこうしたエネルギーをますます消費する企業も、変化を起こすことができます。エネルギー消費を減らしたり、より望ましい再生可能エネルギー源へ移行したりするためです。企業の取り組み、企業が生み出す技術、そして私たちの使い方は、それぞれ環境に異なる具体的な影響を及ぼします。また、多くの専門家が一致して指摘しているように、気候変動による命を脅かすさらなる影響を防ぐ気候目標を達成するには、あらゆる努力を尽くす必要があります。
ですから、デバイスの使用をやめる必要があるというわけではありません。インターネットがもたらす情報の入手可能性と容易なアクセスは、貴重な資源であるだけでなく、国連によれば人権でもあります。インターネットが提供する教育は、現代生活に欠かせない要素です。しかし、企業が技術を進歩させ、私たちがそれを使い続けるなかで、デバイスが将来にどのような影響を与えるのかを、双方が考慮することが極めて重要です。
開示：この記事の編集者を含むFuturismチームの複数のメンバーは、いくつかの暗号資産市場に個人投資家として投資しています。個人的な投資見解が編集内容に影響を与えることはありません。
