ヨーロッパに電力を供給するために、サハラ砂漠の広大な太陽光資源を利用するという構想が、ときおり持ち上がる。これが実現すれば、北アフリカに新たなエネルギー大国が台頭するかもしれない。しかし、経済や政治を含むエネルギーシステムに目を向けると、化石燃料時代の後もエネルギー貿易を支配し続ける可能性が高いのは、石油資源に恵まれたアラビア湾岸（ペルシャ湾岸とも呼ばれる）の国々だ。
台頭するエネルギー大国
再生可能エネルギーは、もちろん場所に大きく左右される。日照が多いほど、太陽光パネルから得られるエネルギーも増える。たとえばアルジェリア南部では、年間の太陽エネルギー量がイングランド南部の2倍を超える。博士課程の研究の一環として私が作成した下のグラフは、世界有数の太陽光資源が実際にアルジェリア、リビア、エジプト、ニジェール、チャド、スーダンにあることを示している。
そこで、サハラ砂漠に大規模な太陽光発電所を建設し、人口が密集するヨーロッパの地域に電力を送ることも考えられる。このような計画にはさまざまな技術的課題があるが、理論上は可能だと言える。ただし、実用的とは限らない。
しかし、サハラ砂漠で大規模な太陽光発電を実際に進める計画は頓挫してきた。最もよく知られたプロジェクトであるデザーテックは2010年代半ばまでかなり活発に進められたが、その頃、石油と天然ガスの価格が急落し、事業の採算性が悪化した。当時、主な技術と考えられていたのは太陽熱発電だった。太陽熱で蒸気タービンを動かす方式で、熱としてエネルギーを蓄えれば夜間も利用できる。そのため、電力を途切れさせずに供給でき、当時は高価だった蓄電池よりも好まれていた。
しかしそれ以降、太陽光パネルと蓄電池のコストはともに大幅に低下した。サハラ砂漠で太陽光発電を行う条件は整っているように見えるが、北アフリカに新たな太陽エネルギー大国が生まれる可能性は低い。むしろ、さらに東の砂漠、アラビア半島のルブアルハリ砂漠に目を向けるべきだ。ここは、現在のエネルギー大国の本拠地である。
湾岸に降り注ぐ太陽
アラブ首長国連邦、サウジアラビア、カタールをはじめとする湾岸諸国の経済は、エネルギー輸出を軸に成り立っている。気候変動によって化石燃料の採掘に圧力がかかるなか、これらの国々は経済を維持するため、代替となるエネルギー源や収入源を探さなければならない。国際再生可能エネルギー機関はアブダビに本部を置き、この地域では野心的な太陽光発電プロジェクトが数多く進められ、極めて安価な電力の供給を目指している。しかし、これまでに実際に導入された発電容量は、わずかな量にとどまる。石油収入の低迷も、巨大プロジェクトの推進には追い風となっていない。
リビアとアルジェリアを除けば、サハラのエネルギー大国候補には化石燃料を取引してきた歴史がほとんどない。一方、湾岸の産油国は事情が大きく異なる。エネルギー事業では、長期的な供給の安定性への懸念から、国々は同じ相手と取引する傾向があるため、これは重要な点だ。
北アフリカのエネルギープロジェクトにとって、これはアキレス腱となるだろう。ヨーロッパとの接続網は、この大陸にとって最も重要な基幹インフラとなる可能性が高い。地域の安定性を考えれば、ヨーロッパ諸国がそのようなリスクを引き受けるとは考えにくい。
ここで、エネルギーを送るもう一つの方法として水素が挙げられる。電気分解と呼ばれるプロセスでは、再生可能エネルギー由来の電力で水を水素と酸素に分解でき、生成された水素には大量のエネルギーを蓄えられる。近い将来、液化天然ガスの輸送に現在使われているものと同様の輸送インフラを利用して、この形で世界各地へエネルギーを運ぶことが可能になるだろう。
もちろん、蓄電池と比べて不利な点もある。変換段階がさらに2つ増えるため効率が下がり（往復効率は30％であるのに対し、蓄電池は80％）、輸送距離の壁は乗り越えられる。おそらく同じくらい重要なのは、水素でエネルギーを輸送しても既存の海上貿易インフラを大きく変える必要がないため、すでにエネルギーを輸出している国々が優位に立てることだ。
サハラ砂漠で再生可能エネルギー大国が生まれそうにないのなら、それはむしろ望ましいことかもしれない。サハラ以南のアフリカでは人口が急増し、電化が切実に必要とされている。太陽光のクリーンな電力は、ヨーロッパに送るよりも、たとえばナイジェリアのような地域のエネルギー危機を和らげるために使うほうがよいかもしれない。こうした国々はいずれ太陽光資源の呪いを振り払えるかもしれないが、短期的には、このような輸出はまたしてもヨーロッパがアフリカの天然資源をアフリカの人々から搾取する試みに見えるだけかもしれない。
