地政学的緊張と優先事項の変化に世界が直面するなか、ネットゼロへの道のりは平坦ではありません。
こうした課題に対応するうえで、レジリエンスはさまざまな混乱に適応するための枠組みとなります。
企業のリーダーは、さまざまなステークホルダーの懸念に配慮しながら、気候変動に取り組むことができます。
パリ協定の採択後、企業の気候変動対策への意欲は高まり、ネットゼロへの取り組みやエネルギー転換が、政府と企業双方の議題の中心となりました。しかし、政治情勢の変化や実施上の課題によって、その勢いは鈍化しています。一部のエネルギー転換目標の実現可能性への懸念も強まっています。その背景には、化石燃料産業の反発に加え、多くの地域で広がる市民の懐疑的な見方があります。ポピュリストは野心的な環境公約を非現実的、あるいは有権者の懸念とかけ離れていると位置づけてきました。
地政学的な現実への対応
地政学的な情勢は激変し、新たな経済的・戦略的圧力が生じています。大国間の対立により、長年確立されてきたサプライチェーンが混乱し、先行きの不透明さが増しています。企業は多くの場合、大きなコストを負担しながら適応を迫られています。政治情勢が変化すれば、既存のサプライチェーンへの長年の投資が時代遅れになることもあります。世界経済の分断が進むなか、企業はリスク管理と継続的な気候変動対策のバランスをどう取るか、見直さざるを得ません。多くの企業にとって、世界的な緊張に対処しつつ複数の法域で環境上の義務を果たすことは、極めて困難になっています。
気候と資源の安全保障を結びつける
不安定な情勢のなか、レジリエンスは企業や機関が不確実性に対処するための有用な視点として注目されています。環境・社会・ガバナンス（ESG）戦略を直接置き換えるものではありません。むしろ、さまざまな混乱を予測し、それに適応するための枠組みを提供します。
この変化は抽象的なものではありません。ハリケーン、熱波、洪水など、深刻さを増す異常気象が、世界各地の事業に広範な混乱をもたらしています。こうした事象はサプライチェーンの脆弱性を露呈させ、資源を消耗させ、企業の評判を損ないます。また、保険を基盤とするビジネスモデルに過度に依存したリスク軽減策が有効なのか、疑問も生じています。
同時に、レジリエンスを取り入れることは、いわゆる「ネクサス課題」をめぐる、長年解決されていないジレンマを改めて検討することでもあります。これは、エネルギー、水、食料、鉱物をめぐる気候と資源の安全保障上の課題が相互に絡み合う問題です。
レジリエンスは、気候変動の課題と自然・生物多様性の議題を結びつけるうえでも有効な枠組みです。気候変動の影響を軽減するため、生態系の回復、持続可能な土地利用、自然生息地の保護など、統合的な解決策を促します。
気候と資源の解決策におけるイノベーションの推進
レジリエンスを重視することで、企業のイノベーションの方向性を大きく変えられます。目先のリスクへの対応にとどまらず、特に気候と資源の課題をめぐる長期戦略を見直すよう企業に促します。イノベーションは、製品やプロセスの改善だけでなく、不確実な未来に適応できるシステムの構築を意味するようになります。この変化は、クリーンエネルギー、サーキュラーエコノミーのモデル、炭素回収技術など、長期的な持続可能性を目指すインフラの進歩を促し、事業の安定性と環境目標を両立させる可能性があります。
ステークホルダーにとっての要請としてのレジリエンス
レジリエンスを重視することで、企業のリーダーは株主価値だけに注目するのではなく、より幅広いステークホルダーへと視野を広げられます。従業員、消費者、地域社会、さらには市民社会全体のニーズに応えることで、監視が強まるなかでも企業は信頼と正当性を築けます。これは単なる防御的な姿勢ではなく、長期的な価値創出とイノベーションへの道も開きます。
ESGをめぐる二極化した議論に疲弊した企業にとって、レジリエンスは地に足のついた、結束を促す考え方となり得ます。論争から焦点を移しつつ、持続可能な資本管理に必要な環境・社会目標の達成を後押しします。つまりレジリエンスによって、企業はより広範な気候・環境上の要請を見失うことなく、目先の課題に効果的に対応できます。
すでに多くの企業がこの方向に進んでいます。レジリエンスへの新たな注目は、企業が取る具体的な行動に表れています。たとえば、調達先の多様化、付加価値を生み出す地域内の生産能力の構築、製品やサービスの環境・社会面でのパフォーマンス向上などです。廃棄物や非効率の削減も進めています。こうした取り組みは、危機の際に事業を守り、従業員、顧客、地域社会を保護します。
世界の不安定さが増すなか、レジリエンスは単なる流行語の域を超えなければなりません。企業の気候・エネルギー転換戦略において、実践的で先を見据えたアプローチとなる必要があります。レジリエンスを事業運営に組み込めば、企業は自らを守るだけでなく、気候変動との闘い、自然の保護、持続可能で公平な成長の促進に向けた世界的な取り組みに大きく貢献できます。
持続可能な成長に向けたレジリエンス
世界は経済競争と地政学的分断を特徴とする、多極化の進む情勢へと変化しています。「公平な競争の場」という考え方は薄れつつあります。企業は、気候と持続可能性の目標に沿った、将来を見据えた戦略に注力する必要があります。明確な政策のシグナルを待つ余裕はありません。社会の要請と環境上の要請に戦略を合わせ、前進しなければなりません。
最近のグローブスキャンの調査が示すように、企業による気候変動対策の提唱には、強い市民の支持があります（上の図を参照）。企業には、戦略面と道義面の双方から行動する責務があります。
レジリエンスはもはや流行語ではなく、不可欠なものです。世界的な緊張と気候リスクが高まるなか、企業は適応しなければなりません。レジリエンスの構築は事業を守り、持続可能で包摂的な成長を支えます。
