社会と経済にとっての自然の重要性は極めて高いにもかかわらず、人間の活動は生物多様性の損失を引き起こし続けています。
自然回復に向けたグローバルな目標を設定するには、その達成に向けて順調に進んでいるか、あるいは逸れているかを測定できなければなりません。
信頼性の高い一連の生物多様性指標は、炭素排出量を測定する方法と同様に、自然に対する我々の影響を測定するのに役立つ可能性があります。
世界にもっと自然があることは素晴らしい目標ではないでしょうか？樹齢を重ねた森林が土壌の上下に豊かな生命を育み、ミツバチやチョウが野の花の草原を飛び交い、魚がひしめく速い流れの川が、目に見えない生命に満ちた海へと注いでいます。
しかしながら、最も重要なのは、自然再生型の世界が美しさ以上のものを意味するという点です。回復しつつある自然は地球が回復に向かっていることを示す重要な指標であり、人類の未来はこの回復の必要性と密接に結びついています。
しかし、世界の野生生物の個体数は平均73%減少しており、これは世界自然保護基金（WWF）の2024年版「生きている地球レポート」によるものです。同レポートは、人間の活動が引き続き生物多様性の損失を引き起こしており、地球の生命維持システムを損なうなど、潜在的に壊滅的な結果をもたらし、人類にも深刻な脅威をもたらしていることを明らかにしています。
人類は自然を守る道徳的責務を長らく感じてきましたが、社会と経済にとっての自然の物質的な重要性を理解し始めたばかりです。
生物多様性目標に向けた進捗の追跡
2年前、モントリオールで開催されたCOP15において、196の政府は、これまでで最も野心的な生物多様性に関する枠組みであるグローバル生物多様性枠組に合意しました。これには、「自然損失を食い止めて反転させ、自然を回復の軌道に乗せる」という明示的な2030年目標が含まれています。このグローバルな目標は非常に単純明快です。すなわち、今世紀末の時点で、10年の初めよりも生物多様性が豊かになっているべきだということです。現在の主要な課題の一つは、自然再生をどのように測定すれば成功しているかを把握できるかを見極めることです。
これは大きな課題です。今年の生物多様性会議において、COP16は、コロンビアのカリ市で開催され、各国は、世界の生物多様性目標にどのように貢献する意向かを詳細に説明した戦略と計画を携えて臨むはずでした。しかし、その3分の2以上の国がこの作業の期限に間に合わず。その間にも、自然は減少し続けています。
COP16は、先住民族と地域社会が自然の重要な守り手であることを認識するとともに、自然の遺伝資源データから利益を得る企業が、グローバル基金を通じてその保護に貢献すべきとする合意をもって閉幕しました。これらはいずれも前向きな一歩です。しかしながら、開発途上国への資金フローという根本的な問題については、各国間で膠着状態が生じました。
より多くの企業や金融機関が自然の極めて重要な価値を理解し始めていることは心強い限りです。これらの組織は、自然にどのように依存し、どのように影響を与えているかを把握し、ネットゼロだけでなく、自然にとって正味でプラスとなる、すなわち自然再生型となることを目指しています。これを実現するためには、成果を測定するための、一貫性があり比較可能な方法が必要です。また、自然再生型の世界を実現するための取り組みが軌道に乗っているかどうかを評価する必要があります。
現在、自然の減少または回復を測定するための共通のアプローチは存在しません。自然の状態を測定するために数百もの異なる指標が使用されており、グローバルな規模からローカルな規模まで、成功を評価するための適切な最小限の指標セットを選定することが困難になっています。
そのため、自然再生型イニシアチブは、世界中のNGO、ビジネス・プラットフォーム、標準策定・指針提供組織、学術関係者と協議・対話を重ねてきました。対話に参加を希望する方々には、広く支持され合意された方法で自然の状態を測定する枠組みをどのように構築できるかについて検討していただくよう求めています。
現在、次のステップに進んでいます。すなわち、自然が回復しつつあるかどうかを測定するのに役立つ、信頼性の高い一連の生物多様性指標の策定です。
自然損失と再生の測定
もちろん、自然は複雑です。毎年新たな種が発見され、研究者は種同士の相互関係や相互依存性について、継続的に新たな知見を得ています。しかし、未だ発見されていない多くのものが残されています。では、完全には理解されていないものをどのように測定できるのでしょうか。鍵となるのは、自然が回復しつつあるかどうかを把握するための適切な代替指標を見つけることです。
気候変動を測定する際にも、かつて同様の課題が存在しました。1.5℃目標に向けた進捗にも、複雑な指標と相互関係の分野が関わっています。CO2換算値という代替指標を通じて、現在ではネットゼロの達成について合意と方向性が一致しています。これは、個人、企業、国家のレベルにおいて、この目標にどれだけ近づいているか、あるいはどれだけ遠ざかっているかについて、互いに説明責任を果たせることを意味します。
あらゆる主体が、炭素排出量を測定するのと同様の方法で、自然回復への貢献を測定し始められるようにする必要があります。金融機関で働く人であれ、農場で働く人であれ、また、パプアニューギニアに拠点を置く人であれ、フィンランドに拠点を置く人であれ、私たちは「自らの行動と決定の結果として、自然は良くなっているのか、それとも悪くなっているのか」という問いに答えられるようにする必要があります。
自然損失を食い止めて反転させるというモントリオール・グローバル生物多様性枠組の合意により、この問いはもはや任意のものではなくなりました。各国政府は、これに対応するための規制や政策の策定を始めています。
この夏、EUは自然再生法を可決しました。同法は、劣化した生態系を回復させるための拘束力のある目標を定めています。2025年以降、欧州の企業、または欧州と取引を行う企業は、新たな企業持続可能性報告指令を通じて、自然への影響と依存性について報告を開始する必要があります。
他の法域も同様の方向に動いています。ボツワナは、同国の証券取引所に上場している企業に対して、自主的な自然関連情報開示ガイダンスを導入しました。現在、多くの企業は、生物多様性への現在の影響や緩和策の成果をどこから測定し始めるべきか、ほとんど見当がついていません。そのため、この取り組みは不可欠な作業です。
しかし、これは単なる法令遵守にとどまりません。究極的には、私たち全員が自然の回復に貢献することに関わるものです。結局のところ、最も重要なのは、生物多様性が豊かに繁栄する姿、すなわち魚、チョウ、ミツバチ、鳥が数多く生息する姿を見ることです。そうして初めて、緩和策が機能していること、そして経済と幸福が引き続き繁栄できることを確信できます。これは、自然を当然のものとみなすのをやめ、我々の成功が自然の成功と密接に結びついていることを認識する時点となるでしょう。自然は我々の生存に不可欠であると同時に、それ自体が美しいものであることを認識しなければなりません。
