最近『 Nature』に掲載された論文で、スタンフォード大学およびカリフォルニア大学バークレー校に所属する経済学者のMarshall Burke、Solomon Hsiang、Edward Miguelは、過去の気温変動とマクロ経済成長の関係に関する新たな分析を発表した。
両研究者の結論は、二つの大きな知見を示している。第一に、過去の研究とは対照的に、21世紀の温暖化が地球規模で甚大なマクロ経済的影響をもたらしうると主張している。Burkeらによる最良の推計では、21世紀を通じて現状のまま推移するシナリオ(business as usual)の排出が続く場合、一人当たりGDPは、そうでない場合と比べて23%低下するとされる。さらに、その影響はこれよりはるかに大きくなる可能性もある。
第二に、気温効果の規模と方向性はいずれも開始時点の気温に依存する、と結論づけている。年平均気温が13°C(55°F)を超える国では、気温上昇に伴い経済成長が鈍化する。一方、より涼しい国では、温暖化は経済的恩恵となる。この非線形な反応により、将来の成長は暑い地域から涼しい地域へと大規模に再分配されることになる。分析によれば、富裕国と貧困国は、いかなる気温においても同様に反応するが、それでも温暖化の影響は貧困国でははるかに大きい。これは、貧困国の多くがすでに温暖な地域に位置しているためである。
経済学者たちは、気候変動と経済活動の関係を20年以上にわたり研究してきた。では、なぜ今回の新たな論文の結果はこれほど異なるのか。そして、その結果は正しい可能性が高いのか。以下で両方の問いについて詳しく検討する。前者への簡潔な答えは、新たな研究はほぼすべての点で異なるということである。その違いには、国ごとの時間を通じた観測された関係性を重視している点、マクロ経済レベルに焦点を当てている点、非線形な反応を考慮している点が含まれる。後者への簡潔な答えは、Burkeらの研究が今後の議論において重要な位置を占めるに値する、ということである。新たな推計は決定的なものではないが、被害の水準がより高く、かつより不平等なものへと、議論の重心を実質的に引き寄せている。
将来の温暖化がもたらす経済的影響を推計することの困難さは非常に大きい。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス・アンド・ポリティカル・サイエンスのNicholas Stern、MITのRobert Pindyck、ハーバード大学のMartin Weitzmanをはじめとする主要な経済学者たちは、従来の手法の構造に深刻な欠陥があると主張してきた。こうした懐疑論を踏まえれば、推計結果が多様であることも不思議ではない。それでも、Burkeらはこのテーマに力強い新しいアプローチで取り組んでいる。新たな研究は、純粋に観測に基づくものである。
出典: Nature
Burkeらは、166か国を対象に、1960年から2010年までの年次経済成長率と年次気温変動との関係を、過去の反応として分析した。この観測ベースのアプローチは、歴史的変動の範囲を超える温暖化への反応について多くを語る能力を研究者に制限するものの、その強みは実際に起きたことを端的に記述する点にある。農業が可能な地域の大きな変化や、大規模な氷床の崩壊に伴う数メートルに及ぶ海面上昇の長期的な確定といった根本的な転換点は、今回の分析には反映されていない。実際の被害は、過去のパターンに基づくものよりさらに大きい可能性がある。
新たな研究と従来のアプローチとのもう一つの重要な違いは、Burkeらが温暖化の影響を現在の産出量ではなく経済成長への影響として推計している点である。概念的には、特にインフラや生産能力が損なわれていない場合、影響は主に現在の産出量に現れるとみられる理由がいくつかある。しかし、成長に影響が及ぶ理由もある。実証研究の結果は分かれており、近年の研究の中には成長への影響を特定したものも複数ある。この違いは重要である。成長への影響は、現在の産出量への影響よりもはるかに持続的だからである。スタンフォード大学のFrances MooreとDelavane Turnerによる2015年の研究は、最も広く用いられている従来のモデルを用いた場合でも、産出量への影響を成長への影響に単純に置き換えるだけで、炭素の社会的費用、すなわち大気中に放出されるCO2の追加1トンあたりの経済的被害が数倍に増加することを示した。
Burke、Hsiang、Miguelが、マクロ経済動向と気温との相関関係を初めて観察したわけではない。これらの研究者のほか、イェール大学のWilliam Nordhausや、Melissa Dell、Benjamin Jones、Benjamin Olkenの研究チーム(現在はそれぞれハーバード大学、ノースウェスタン大学、MITに所属)などは、特に暑い傾向にある貧困国において、気温が成長率に大きな影響を与えることを明らかにしてきた。しかし、Burkeらはデータを検討する際、異なるアプローチを試みた。気温がある点まで急激な崩壊に至るまではほとんど、あるいは全く影響を与えない、といった閾値効果を特定する膨大な実証データを基盤として、気温と成長の基本的な関係が非線形であるかどうかを問うた。実際、そのとおりであり、低温では正の効果、高温では負の効果が見られた。
この山型の関係は、全温度域にわたる平均的な反応が非常に小さい場合であっても、幅広い気温域で気温への感応度が強い可能性を示唆している。当然ながら、これは温暖化がもたらす経済的影響の不公平さも浮き彫りにする。スカンジナビアのような冷涼な国々は大きな恩恵を受けるとみられる一方、アジア、アフリカ、アメリカ大陸にまたがる暑い地域、そして島嶼国は、甚大な損失に直面する可能性がある。
Burkeらが明らかにした、温暖化の影響が高く、かつ極めて不平等であるという結果は、気候変動の経済的影響を過小評価してきたことを意味するのだろうか。その可能性はある。新たな分析は証拠に強く根ざしており、温暖化に対する閾値反応の普遍性に関する、堅固で増加しつつある観測の蓄積の上に築かれている。温暖化関連の影響の少なくとも一部が、現在の産出量だけでなく経済成長にも影響を及ぼしているという証拠も増えつつある。一方で、Burkeらの研究は1960年から2010年までのデータのみを対象としており、将来において気温への感応度がどのように変化しうるかを予測する試みは行っていない。Weitzmanが論じるように、破局的リスクの高まりがコストを増幅させる未来も、学習や適応によってそれが抑制される未来も、想定しうる。
結論として、現時点ではまだ判断するには早すぎる。Burke、Hsiang、Miguelは、これまであまりにも狭い手法と概念のみで扱われてきた極めて重要なテーマに、新鮮な風と深い洞察をもたらした。他のアプローチを検討する彼らの大胆さは、少なくとも、この分野における今後の研究に新たな活力と創造性を吹き込むだろう。また、気候変動の経済的コストを推計する際には、とりわけ高額で不均衡な被害の可能性を含め、幅広い可能性を評価することへの重点を高めるべきである。新たな推計は、今後の計算において真剣な検討と相当の重みに値する。
著者:クリス・フィールドは、カーネギー研究所のグローバル生態学部門の創設ディレクターであり、スタンフォード大学の学際環境研究であるMelvin and Joan Lane Professor for Interdisciplinary Environmental Studiesを務めている。キャサリン・J・マックは、カーネギー・サイエンスのグローバル生態学部門の上級研究員である。
画像:2009年12月14日、アルゼンチン・サンタクルス州パタゴニア地方のエル・カラファテ近郊で、日没時に撮影された、ペリト・モレノ氷河の全景。REUTERS/Marcos Brindicci






