都市緑化とは、都市の熱波や洪水に対処するため、緑化屋根、コミュニティガーデン、公園を整備・維持する公共空間の造園プロセスです。
新たな研究により、ほとんどの都市では、都市緑化によって洪水への対処と、熱波の緩和を同時に実現することはできず、どちらか一方しか達成できないことが明らかになりました。
都市緑化の恩恵は場所によって異なるため、この問題に関する政府の政策は、地域ごとの具体的な状況を踏まえて策定すべきです。
都市緑化は、都市の熱波と洪水の両方に対処する方法として、しばしば取り上げられます。緑化屋根、生きた壁面、植生のある都市空間、個人や地域の庭園、生息地をつなぐ回廊、森林地帯、公園などがこれに含まれます。
しかし、私たちの最新の研究によると、世界のほとんどの都市では、都市緑化によって洪水を抑えるか、暑さを和らげることはできますが、一般に一つの都市で両方を実現することはできません。
気候変動に伴い、世界各地の都市では熱波と洪水の頻度がともに高まっています。例えばパースでは先月、記録的な熱波に見舞われ、6日間連続で気温が40℃を超えました。その数か月前には、パースで数十年ぶりに最も雨の多い7月が記録され、18日間連続で雨が降りました。
今回の調査結果を活用すれば、都市に合った緑化プロジェクトをより効果的に計画できます。調査結果と、オーストラリアが都市緑化から得られる恩恵を詳しく見ていきましょう。
調査で明らかになったこと
コンクリートや鋼鉄が多く、熱を吸収・保持する一方、植物から水が蒸発することによる冷却が不足するため、都市の気温は農村部より数度高いことがよくあります。これは「ヒートアイランド現象」と呼ばれます。
同じく熱を強める要因は、都市での鉄砲水の原因にもなることがよくあります。舗装などで覆われた地表は、置き換えられた土壌と違い、スポンジのように雨水を吸収して蓄えることができないためです。
都市緑化による気温低下と洪水防止の効果が実際にあるかを確かめるため、世界175都市の気候モデルと気象情報を分析しました。対象期間は2000年から2015年までの15年間で、毎日の観測データを用いました。
学術誌Nature Communicationsに掲載された私たちの研究結果によると、植物が蒸散（光合成の際に水蒸気を放出すること）するための雨水が豊富な地域で、冷却効果が最も高くなります。赤道付近の都市や北ヨーロッパの多くの地域がこれに当たります。
都市緑化の冷却効果は季節によって変わります。降雨量の多い時期が夏と重なる場合、より効果的です。
一方、洪水防止に欠かせない土壌の保水効果が最も高くなるのは、日射によるエネルギーが豊富な一方で降雨量が比較的少ない乾燥地域です。北アフリカ、オーストラリア、中東に多く見られます。
こうした地域では長期的な平均保水量が多く、その効果は季節による変動も小さくなります。土壌の貯水容量を超えて水が流出するような大雨が比較的少ないためです。
この調査結果はオーストラリアに何を意味するのでしょうか？
調査結果は、世界の多くの都市、あるいは大半の都市で、都市緑化が洪水と暑さの両方を軽減できるわけではないことを示しています。一方、オーストラリア南東部の一部は、まれな例外に当たります。メルボルンとホバートの一部がこれに含まれます。
例えばメルボルンでは、ヒートアイランド現象によって気温が3℃上昇することがあります。都市緑化の取り組みは、この暑さを和らげる重要な方法です。
一方、キャンベラ、アデレード、パース、ブリスベンは「水資源の制約がある」都市であり、都市緑化によるヒートアイランド現象の軽減は期待できません。しかし、オーストラリアの多くは比較的乾燥していて保水に適した気候であるため、大規模な都市緑化の取り組みは、これらの都市での鉄砲水を減らす助けとなります。
例えばブリスベンでは、夏の日照が豊富で、蒸発に必要なエネルギーが十分に得られます。その蒸発量は、夏に利用できる雨水の量を上回ることがよくあります。
私たちのモデルによると、オーストラリアの州都で、都市緑化による雨水流出の抑制または冷却の大きな効果が期待できないのはダーウィンだけです。
ダーウィンは、オーストラリア内陸部の乾燥地帯と北部のより湿潤な熱帯気候との移行地帯に位置しています。そのため、どちらの極端な気候にも伴う高い冷却効果や保水効果を得られません。
今後に向けて
都市緑化が冷却と洪水対策を同時に実現できるとは限りませんが、多くの場所でそのどちらかに対処する優れた戦略であることに変わりはありません。
都市緑化には、ほかにもさまざまな恩恵があり、生息地を提供し、空気を浄化し、人々のウェルビーイングにも明らかな効果をもたらします。
ただし、こうした取り組みについては、環境面と経済面の双方で、費用対効果を慎重に検討する必要があります。
都市空間は高コストであり、多くの緑化手法では従来の建物より複雑な工学的設計が求められます。また、地域によっては灌漑を行わなければ十分な冷却効果が得られませんが、世界の多くの地域では持続可能な形で灌漑を行うことができません。
世界各地の政策担当者は、私たちの調査結果を活用し、都市緑化の実現可能性を地域ごとに詳しく調査する際の初期的な指針とすることができます。都市緑化は重要な都市計画・気候変動適応の手段ですが、地域固有の状況を踏まえて検討する必要があります。画一的な方法がすべての場所に適するわけではありません。
自治体、政府、都市計画担当者、開発事業者は、都市緑化プロジェクトに着手する前に、その恩恵と課題を十分に把握する必要があります。
