気候変動により、既存の気温記録を前例のない幅で塗り替える「記録破り」の熱波が増加している。
何十年もの間、記録的な猛暑を免れてきた途上国は、将来の「例外的な」熱波への備えが最も不十分だと、新たな研究が警告している。
論文によると、アフガニスタンとパプアニューギニアは、人口増加に加え、医療やエネルギー資源が限られているため、特にリスクが高い。
何十年もの間、記録的な猛暑を免れてきた途上国は、将来の「例外的な」熱波への備えが最も不十分だと、新たな研究が警告している。
気候変動により、記録破りの熱波が増加している。こうした熱波は、既存の気温記録を前例のない幅で更新する。2021年の太平洋岸北西部の熱波は、米国とカナダの広い範囲で長年の気温記録を最大5℃も塗り替えた明確な例だ。
『Nature Communicationsに掲載された新たな研究によると、1959年以降、世界の41地域で「統計的に起こりそうにない」暑さが観測され、地球表面の31％を占めるという。論文は「このような極端な現象は、いつでもどこでも起こり得るようだ」と述べている。
論文によると、ロシア東部、中米、アフガニスタン、パプアニューギニアなど一部地域は、この期間にそうした極端な気温を経験せず「幸運」だった。しかし、その幸運には代償がある。
著者らは、近年、例外的な猛暑を経験していない地域は「そのような事象に備える必要がなかったため、その影響を受けやすい可能性がある」と説明する。論文によると、アフガニスタンとパプアニューギニアは、人口増加に加え、医療やエネルギー資源が限られているため、特にリスクが高い。
この研究は、これまでに観測されたものより極端な熱波への適応が重要であることを強調している。研究は「熱波は命を奪う。しかし、備えを強化すれば命を救える」と結論づけている。
記録を塗り替える猛暑
2021年6月に太平洋岸北西部で発生したヒートドームは、記録上最も極端な高温現象の一つだ。熱波の期間中、カナダのリットン村では気温が3日連続で46.1℃、47.9℃、49.6℃を記録し、この地域の従来の記録である45℃を大幅に更新した。
影響は広範囲に及び、多くの命が失われた。山火事が猛威を振るい、作物はしおれ、鉄道はゆがんだ。学校や企業は休業した一方、図書館、映画館、ショッピングモールなど冷房のある建物は、緊急の「クーリングシェルター」として一般に開放された。こうした対策にもかかわらず、カナダと米国では暑さに関連する病気により数百人が亡くなった。
太平洋岸北西部の熱波は、メディアで広く報道され、その後、数多くの研究の対象となっている。迅速な原因分析研究は、人為的な地球温暖化がなければ、この現象は「事実上起こり得なかった」としている。また、「急速に温暖化する気候は、健康、幸福、生活に重大な影響を及ぼす未知の領域へと私たちを導いている」と警告する。
エーリッヒ・フィッシャー博士は、チューリッヒ工科大学の講師で、当該研究には参加していないが、別の研究を発表し、2021年の熱波のような「記録破り」の極端現象は、気候の温暖化に伴い頻度が高まっていると警告している。
フィッシャー氏はCarbon Briefに対し、世界の他の多くの地域でも記録を塗り替える極端現象が起きていると語った。例として、記録的な高温となった2023年の欧州の年始の暖気、中国で記録的な暑さとなった2022年の夏、英国で初めて40℃を超えたこと、2022年のアルプスでの記録的な氷河融解速度、そして2020年に長期化したシベリアの熱波を挙げている。
「例外的な」極端現象
新たな研究では、「極値理論」という手法を用いて、2021年の太平洋岸北西部の熱波を歴史的な文脈に位置づけている。著者らは62年間の気温記録を用い、カナダのアルバータ州で強度の異なる熱波が発生する統計的な可能性を判定した。
前例のない2021年の熱波が起きる前、アルバータ州で記録上最も暑かった年は2018年だった。著者らによると、この熱波の再現期間は166年で、同程度の熱波は166年間に一度発生すると予想されることを意味する。
対照的に、2021年の熱波は「統計的な上限」である再現期間1万年を超えた。過去の熱波の歴史的記録だけに基づけば、この熱波は「統計的に起こりそうにない」ことを意味する。著者らはこの熱波を「例外的」と呼んでいる。
ほかの例外的な高温現象を特定するため、研究著者らは各地域における1万年に一度の熱波の気温を算出する。次に、各地域の現在の最高気温記録の再現期間を求める。地域の現在の最高気温記録の再現期間が、その地域で1万年に一度起きる高温現象の再現期間を上回る場合、その最高気温記録は「例外的」だったと判断する。
結果を以下の地図に示す。上の地図は、1万年に一度の高温の気温から現在の最高気温記録を差し引いた値を示している。青色は過去62年間にその地域で「例外的な」猛暑が起きたことを、赤色は起きていないことを示す。
下の地図は各地域の現在の最高気温記録の再現期間を示し、濃い青色ほど再現期間が長い。赤色は再現期間が1万年を超える「例外的な」現象を示す。灰色は、その地域のデータがないことを示す。
著者らによると、分析対象となった136地域のうち41地域で、1959年以降に例外的な猛暑が起きている。研究によれば、これらの地域は明らかなパターンなく世界各地に分布しており、「このような極端な現象は、いつでもどこでも起こり得るようだ」という。
一方、著者らは例外的な現象の頻度が時間とともに増加していることも明らかにした。近年、衛星データがより多く利用できるようになったことと、気候変動による基礎的な気温の上昇の両方が原因だと考えられるという。
フィッシャー氏はCarbon Briefに対し、この研究は「厳密で、非常に関連性が高い」と語り、「起こり得る最も激しい極端現象を定量化するのは非常に難しい」ことを示していると述べた。また、この論文は「広く用いられている統計的手法の欠点を明らかにし、今後数十年間の極端現象について、起こり得る最悪のシナリオへの理解と定量化を深めるため、研究者コミュニティ全体による大規模な取り組みを求めている」と付け加えた。
備えの遅れ
影響は広範囲に及び、命を奪うこともあるが、政府や個人が被害を抑えるために取れる対策はある。
例えば研究は、「クーリングセンターの設置や屋外労働者の労働時間短縮などの対策を含む都市の熱波対策計画は、暑さの影響を軽減できる」と述べている。
熱波の後、地域ではしばしばレジリエンスを高める措置が導入される。研究によると、こうした措置は次の極端現象の影響を軽減できる。
「2003年の欧州熱波を受けた政策変更により、同程度の規模だった2006年の現象では死者が減少した。また、バングラデシュの人道支援対応計画は、2020年のサイクロン・アンファンによる死亡率を低下させた。」
しかし著者らは、「各国は集団の記憶に残る最大規模の現象に合わせて備える傾向がある」とも警告している。
トーマス・マクダーモット博士は、ゴールウェイ大学の財団講師で、気候変動と異常気象の経済学を研究している。当該研究には参加していないが、この警告に同意する。同氏は、公式なリスク評価はしばしば「過去を振り返る」もので、「適応策は極端現象を経験した後に取られる傾向がある」と説明する。
ルーク・ハリントン博士は、ワイカト大学の上級講師で、当該研究には参加していない。同氏はCarbon Briefに対し、過去を振り返る適応策では、「これまで統計的に『幸運』で重大な現象を経験していない地域は、記録を塗り替える現象がいずれ必ず起きたとき、備えが不十分になる」と語った。
地域が次の記録的な熱波にどれだけ備えているかを評価するため、著者らはその地域で100年に一度起きる極端な高温の気温を算出した。ダン・ミッチェル教授は、ブリストル大学の気候科学教授で、研究の著者の一人でもある。同氏はCarbon Briefに対し、この規模の現象を選んだ理由は「人の一生にとって妥当な時間幅だからだ」と語った。
次に、この気温が地域の現在の最高気温記録にどれほど近いかを調べる。現在の最高気温記録が100年に一度の極端な高温を大きく下回る地域を「リスクあり」と分類する。
記録的な熱波の統計的リスクが最も高い地域を、以下の表に示す。
列は左から、地域、現在の記録的な熱波の再現期間、現在の最高気温記録、100年に一度の現象の気温、現在の最高気温記録と100年に一度の現象の気温との差、現在の人口、2050年までに予想される人口増加を示す。途上国と「注目すべき」数値は太字で示されている。
著者らによると、ロシア東部、中米、アフガニスタンは、記録的な猛暑のリスクが最も高い。
ミッチェル氏は、これらの地域で記録的な熱波が「そろそろ起きる」という意味ではないと明確にする。むしろ同氏はCarbon Briefに対し、これらの地域を熱波が襲った場合、人々の備えが「不十分」である可能性が高いため、影響がより大きくなると語った。
脆弱性
記録的な猛暑のリスクが最も高い8地域のうち3地域は途上国にあると、研究は明らかにした。
著者らはアフガニスタンを「最も懸念される地域」としている。同国は「世界で最も開発が遅れている国の一つ」であり、今後数十年間に「急激な人口増加」が予測されているためだ。
論文は、豊かな国に比べ、貧しい国では極端な暑さに対処するための十分な暑さ対策計画やインフラが整っていない可能性が高いと警告する。また、人口増加は医療サービスやエネルギー供給への圧力を強めるおそれがあると付け加えている。
モジタバ・サデグ教授は、ボイシ州立大学の助教である。同氏は、世界全体で、所得が最も低い層の4分の1は、すでに最も裕福な層の4分の1よりも熱波にさらされる割合が40％高いことを示す研究を共同執筆している。
新たな研究には参加していないサデグ氏は、Carbon Briefに次のように語った。
「この不平等の格差は、気候が温暖化するにつれて拡大すると予測される。地域社会の適応能力を考慮すると、今世紀末までに、世界で最も貧しい人口の4分の1が、残る4分の3を合わせたのと同程度の熱波にさらされると予測される。」
ミッチェル氏はCarbon Briefに対し、2021年の太平洋岸北西部の熱波は、世界平均と比べて同地域が「非常に裕福」であるため、極端な暑さを考える上で「興味深い」事例だと語った。火災から生物多様性への損害まで熱波の影響は深刻だったが、人の健康への影響は「それほど大きくなかった」と説明する。
しかし同氏によると、貧しい地域ではそうはいかない。気候変動は「私たちが直面する数多くの危機の一つにすぎない」とし、「途上国は複数の危機に直面すると、本当に苦境に陥る」と語った。
リネー・トゥレク＝ハンキンス氏は、マイアミ大学のアベス生態系科学・政策センターの博士課程学生で、研究には参加していない。同氏はCarbon Briefに対し、特に「低所得国や途上国」は「事後対応型の対処戦略に過度に依存している」と語った。
同氏は、この研究は「先を見据えた暑さへの適応の重要性を高める」と述べる一方、「住宅の質の低さや社会的孤立など、暑さに関連する健康影響を受けやすくする要因に対処することは、熱波がなくても価値のある取り組みだ」と付け加えた。
「極端現象の影響を軽減するため、世界中のすべての政府と人々が行動を起こすことが急務だ」と、サデグ氏はCarbon Briefに語った。また、「貧しい地域社会が新たな気候に適応できるよう支援するのは、裕福な人々の責務だ」と付け加えた。
