自然災害の危険にさらされやすい国々は、安全を守り、津波へのレジリエンスを高めるために適応しなければならないと、沿岸工学の専門家は述べています。
教育、早期警報システム、強固な沿岸防護施設、地域間のデータ共有は、次の災害に各国が備える方法の4つの例です。
外国からの援助は津波が襲う前に必要であり、襲った後ではありません。この先を見越した取り組みが人命を救います。
1月16日にトンガを襲った海底火山の噴火とその後の津波は、ここ数十年で最も激しい自然災害の一つでした。この出来事は壊滅的な影響をもたらしましたが、火山はもともと不安定で予測が難しく、世界各地に存在するため、このような事態は比較的よく起こります。
私はキャリアの大半を、災害後の現地調査や沿岸防護の改善、津波へのレジリエンスを高め、リスクへの不安を軽減するための支援に費やしてきました。こうした自然災害の危険にさらされやすい地域の国々が直面する課題は、適応を進め、市民が自ら安全を守る行動を取れるよう教育することです。
ここでは、津波による被害を軽減するため、危険にさらされる国々が緊急に取るべき4つの対策を挙げます。
1. 人々を教育し、レジリエンスを高める
教育は最も効果的な防御策の一つです。波の大きさや防潮堤の強度にかかわらず、警報が発令された際にどう行動すべきかを正確に知っていれば、津波から生き延びる可能性は大幅に高まります。そのため、危険にさらされる国々は、住民がリスクにさらされていることを認識し、それを生活や文化の一部として受け入れる、知識を備えた結束力のある地域社会を早急につくる必要があります。
私はインドネシアで、人々や企業、地域社会とのフォーカスグループ会合を実施しました。2018年のアナク・クラカタウ津波の後に。会合では、安全地帯となる高台を指定し、そこへ誘導する明確な標識を設置しました。津波を想定した避難訓練などを定期的に行い、人々が安全な場所に慣れ、実際に津波が発生した際にどこへ行けばよいか分かるようにしなければなりません。
特にトンガでは、人口の3分の1が15歳未満であるため、小学校と中学校の両方で津波から身を守る方法を教える必要があります。若い世代が津波に加え、サイクロンや地震などの自然災害についても理解を深めることで、よりレジリエンスが高く、不安の少ない成人世代を育てられます。
2. 効果的な早期警報システムを構築する
海面の水位低下は、津波が間もなく襲来する明確な兆候です。危険にさらされる国々は、衛星、ドローン、潮位計を使って水位の垂直方向の上昇や低下を測定し、津波の発生前に検知する早期警報システムを構築しなければなりません。
トンガの津波を踏まえると、電気伝導度・水温・水深（CTD）計や地震計、熱画像カメラなどの機器を海底火山の近くに設置し、衛星で海面を観測することも有効です。波の高さや進行方向を測るブイを沖合に設置する方法もあります。
水位の変化が検知されると津波警報が発信され、人々は被害想定区域から避難する時間を確保できます。私は2018年、日本の南岸にある小さな町で現地調査を行っていた際に、これを自ら経験しました。滞在中に地震が起き、地面の揺れが収まる前に、同僚の携帯電話に地域政府から指示を記した警報メッセージが届きました。後続の「レッドアラート」のメッセージを受け取った場合に備え、私はパスポートを手に取り、近くの丘へ向かう準備をしました。幸い、その地震では津波は発生せず、私たちはその場にとどまることができました。
3. 強固な沿岸防護計画を整備する
津波の危険にさらされる国々は、沖合の防波堤、津波防潮堤、高潮堤からなる強固な沿岸防護計画を早急に整備する必要があります。津波の波は強い力で襲うため、侵食を防ぐには、これらの構造物の基礎を鉄筋コンクリートで造るのが理想的です。サンゴ礁のような自然の防護機能は、捨て石や大型土のうなどの自然を活用した対策で強化でき、開発途上国の費用負担を軽減できます。
発電所、人口が密集する地域、観光地などの重要インフラは、可能な限り高台に建設する必要があります。その好例が、2011年の東北津波（隣接する福島で原子力災害を引き起こした津波）で大きな被害を受けた、日本の宮城県と岩手県です。一部の町は、締め固めた土で造成した高台に再建されました。
土地に余裕があれば、地域と海岸の間に背の高い木々からなる海岸林を植え、緩衝地帯として機能させることができます。波の影響を抑え、浸水を軽減するとともに、地域の生態系の改善にもつながります。
こうした防護施設は、白い砂浜の観光地らしい景観を損なうかもしれませんが、人命を救う可能性があります。
4. 津波に対する地域的な取り組みを形成する
トンガの海底火山噴火と津波の影響は、太平洋を囲むオーストラリア、ニュージーランド、日本、米国にも及びました。こうした危険にさらされる国々は、津波への防御と対応に地域で連携して取り組む必要があります。
援助は津波が襲う前に行い、襲った後だけにとどめてはなりません。データ、専門知識、研究施設、機器を共有することで実現できます。開発途上国が自国の防御体制を強化できるよう、これらの情報を特に開発途上国に提供することが極めて重要です。
トンガ近海の海底火山は活動中です。今回の噴火が1000年に一度の現象だったとしても、再び噴火する可能性は依然として高いと考えられます。地質堆積物から、今回のような大規模噴火は、個別の爆発的噴火が多数連続する傾向があることが分かっているためです。
津波の脅威にさらされる国々は、こうした自然災害の発生を防ぐことはできませんが、発生時により適切に備えられるよう適応することはできます。トンガがこの悲惨な災害から復興するには、外国からの援助が不可欠です。しかし、長期的には教育と協力が最も重要な防御策となるでしょう。
