世界が2050年までのネットゼロ達成を急ぐなか、ホスピタリティ業界は旅行・観光セクターの脱炭素化を主導できる立場にあります。
旅行者の気候変動への意識は高まり、サステナブルなホテルへの投資は多くの場合、費用を回収できます。しかし、進展を加速するにはどうすればよいのでしょうか。
旅行者、ホテル、プラットフォームが協力し、よりサステナブルな旅行を実現して世界のネットゼロ目標を達成するための3つの方法を紹介します。
ホスピタリティ業界には、旅行・観光セクターの脱炭素化を主導する他に類を見ない機会があります。
「グラスゴー宣言」を通じて合意された共同の取り組みは、グラスゴー宣言同セクターが2030年までに排出量を半減し、2050年までにネットゼロを達成することを目指しています。サステナブルな旅行への消費者の関心の高まりと相まって、観光の脱炭素化に向けた機運が高まっています。
最終目標は明確ですが、そこに至る道のりは容易ではありません。すべての関係者が、旅行者や宿泊施設事業者の現場の実情を認識する必要があります。
消費者は気候に配慮した選択肢を求めていますが、サステナブルな旅行の価格が、インフレの進行や生活費の上昇に伴って懸念されています。
事業者、特に中小企業（SME）は、サステナビリティ向上に必要な取り組みを進めるためのリソースや、場合によっては知識が不足しがちです。例えば、換気システムの改修、再生可能エネルギーによる客室への電力供給、排出量の正確な算定などが挙げられます。
世界経済フォーラムは最近の報告書で、顧客が求めるサステナブルな旅行商品を生み出すにはという問いを取り上げました。以下に示すように、知識と行動のギャップが最大の障壁かもしれません。しかし、その裏返しとして、気候変動対策に向けたサステナビリティの好循環も生まれると私は考えます。
旅行者、事業者、デジタルプラットフォーム、そして観光エコシステムの他の関係者による大小さまざまな行動は、互いに作用し合い、相互に強化されます。その結果、ネットゼロの取り組みを後押しする勢いはますます強まります。
ホスピタリティ業界、旅行者、旅行プラットフォームが協力し、観光をよりサステナブルにする3つの方法を紹介します。
1. 旅行者の実情を認識する
Booking.comの調査は、35か国・地域の33,000人を超える旅行者を対象に8年以上にわたって実施されたもので、消費者がよりサステナブルに旅行したいという思いと、支出に配慮する必要性との間で揺れていることを示しています。
4分の3（76%）の人が、今後12か月間によりサステナブルな旅行をしたいと答えていますが、同じ割合の人が、世界的なエネルギー危機と生活費の上昇が支出計画に影響していると考えています。
消費者が業界にサステナビリティのコスト引き下げを求めていることは明らかです。旅行者の半数（49%）は、サステナブルな旅行の選択肢は高すぎると考えており、気候に配慮した選択肢を選ぶよう促す割引や特典を求めています（2022年から12%増）。また、42%は、無料特典に交換できるポイントがあれば、よりサステナブルな旅行を選ぶと答えています。
旅行事業者は、サステナブルな選択肢を消費者にもっと分かりやすく示す必要もあります。意欲があっても、ほぼ半数（44%）の人が、よりサステナブルな選択肢をどこで見つけられるか分からないと答えています。
約半数（51%）は選択肢が十分でないと考えており、4分の3近く（74%）が旅行会社により多くのサステナブルな選択肢を提供してほしいと望んでいます（2022年の66%から増加）。観光業界のリーダーは、こうした問題の是正に今すぐ取り組むことができますし、そうすべきです。
2. ホスピタリティ業界の起業家がサステナブルな取り組みを進められるよう支援する
宿泊業界でサステナビリティを推進することも、重要な取り組みの一つです。旅行者が選べるサステナブルな選択肢があっても、それを提供する施設がなければ意味がありません。
宿泊施設からの排出量は、旅行・観光セクターの年間総排出量の約10%を占めます。比較的小さな割合ではあるものの、宿泊業界には航空業界などにはない明確な利点があります。排出削減に技術的なブレークスルーを必要としないことです。必要なのは発明ではなく、既存技術の導入です。
注目すべきことに、75%の排出削減可能量は、一般的なホテルではわずか3つの対策に関連しています。効率的な暖房・換気・冷房システムへの改修、エネルギー効率の高い機器の使用、複層ガラス窓の設置です。
世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）は、すでにホテルに基本的な基準を提供して、サステナブルな取り組みの導入を主導しています。これらは、将来的にセクター全体で基準を統一する際の土台となる可能性があります。
しかし、ネットゼロを達成する能力は均等に分布しているわけではありません。WTTCの調査によると、より多くのリソースと専門知識を持つ大手の老舗ブランドに比べ、中小企業は脱炭素化の方針を定めて推進することが困難です。
小規模なホスピタリティ事業者がネットゼロを達成するには資金援助が必要ですが、事業をよりサステナブルにする方法についての指針も必要です。
マッキンゼーの最近の調査によると、限界削減費用曲線（MACC）のような手法は、ホテルの脱炭素化計画を効率化するうえで非常に効果的です。MACCは、個々のサステナビリティ対策の費用と便益を測定し、比較する計算手法およびグラフです。
3. 需要と供給を結びつけ、取り組みを加速する
2050年までにセクターがネットゼロを達成するには、サステナブルな選択肢を求める消費者と、それを提供するホスピタリティ事業者が互いを見つけられる必要があります。
オンライン旅行プラットフォームが独自の役割を発揮できるのは、まさにこの点です。Booking.comのTravel Sustainableイニシアチブはその一例です。独立した検証を受けたサステナブルな取り組みを採用する施設に、国際的に認識されるバッジを導入しました。
世界経済フォーラムは気候変動に対してどのような取り組みを行っているのでしょうか。
EU委員会が草案を公表した、グリーン移行に向けた消費者のエンパワーメントおよび環境主張に関する指令は、環境ラベルへの信頼を高め、グリーンウォッシングを抑制することを目指しています。この分野における適切な規制は、サステナビリティへの投資を促し、その規模と効果を拡大します。
旅行者、事業者、プラットフォーム、規制当局の連携が生み出す相乗効果について考えると、古いことわざが思い浮かびます。早く行きたければ一人で行け。遠くまで行きたければ一緒に行け。
サステナビリティに関しては、遠くまで、そして速く進まなければなりません。幸い、旅行業界のネットゼロ達成に役立つツールや技術の多くは、すでに利用可能です。今必要なのは、好循環を加速する意志と、協力して取り組むことです。
